カテゴリー: ブロックチェーン
ブロックチェーン、デジタル通貨、暗号資産 / 仮想通貨に関する最新ニュース
セレブとビデオチャットできるCameo、限定アートワークなどが手に入るNFTプロジェクト「Cameo Pass」発表
Lamborghini（ランボルギーニ）からTwitter（ツイッター）まで、誰もがWeb3の魅力的で冷たい水に足を踏み入れ、さまざまなレベルの成功を収めている。そして今回、Cameo（カメオ）もこのクラブに加わることになった。 有名人に動画を注文できるアプリとして知られるCameoは米国時間2月3日、NFT（非代替性トークン）をベースにした「Cameoのタレントとファン、そしてWeb3の熱烈な支持者」のためのコミュニティ「Cameo Pass（カメオ・パス）」を発表した。 関連記事 ・リアルな宇宙の「お宝」も付いているランボルギーニ…続きを読む
暗号資産をめぐるツイッターでのVCたちのビンタ合戦でおかしな状況に……
Twitter（ツイッター）でよくつぶやく一部のベンチャーキャピタリスト（VC）は最近やや敵意に満ちており、業界で最もパワフルな人々が前例のない方法で暴言を吐いている。 筆者が思い浮かべるのはChris Dixon（クリス・ディクソン） 氏とMarc Andreessen（マーク・アンドリーセン）氏の2人で、彼らは最近、暗号資産、ブロックチェーンを使ったコレクティブル、あるいは分散化の有望性が誇張されているのではと疑う影響力のある人々に対して我慢できない様子を見せている。 最も有名な争いは、12月下旬に億万長者の起業家でTwitter…続きを読む
分散型「マーベル」のようなNFTメディア帝国を目指すPixel Vault、約115億円の資金を調達
NFT（非代替性トークン）の世界は、奇妙で、混乱していて、爽快だ。否定派は、大衆文化から永続的な価値をすべて奪おうとする資本に執着した詐欺師であふれていると見ているが、一方で肯定派は、オンラインメディアから実際に価値がどのように創造され、獲得されるかを一変させる新たな技術革命であると見ている。 この1年の間に、機関投資家は2021年まではほとんど検討されなかったNFTへ投資する機会に夢中になり、Dapper Labs（ダッパーラボ）、OpenSea（オープンシー）、Sky Mavis（スカイ・メイヴィス）といったスタートアップ企業の株…続きを読む
【コラム】オンチェーンの資金調達はスタートアップの資金調達を変える
Web3はVCが支配する、とJack Dorsey（ジャック・ドーシー、Twitterの共同創業者）はツイートする。そうだろうか。Web3は私たちが作るものであり、許可された場合のみVCが所有するのだと筆者は思う。私たちは今まさにWeb3を構築しており、その過程でどこに行くのか、どのように資金を調達するのかをコントロールするできるのは私たちである。 分散と自律性を真剣に考えるなら、時代遅れのVCの基準に従わなければならない理由はない。スマートコントラクトで管理されたオンチェーンの資金調達など、他の手段が存在する。プロジェクトが直感的に…続きを読む
トークンブリッジのWormhole、ハッカーが約370億円相当の暗号資産を盗んだことを確認
複数のブロックチェーン間のブリッジを提供する人気の暗号資産プラットフォームであるWormholeは、エクスプロイトが発見されたことをTwitter（ツイッター）で発表した。ハッカーは、Ethereum（イーサリアム）とSolana（ソラナ）ブロックチェーンをつなぐブリッジを悪用したようだ。これにより、約3億2000万ドル（約370億円）相当のETHが、Wormholeチームに属さない暗号資産ウォレットにリダイレクトされた。 ブリッジとは、異なるブロックチェーン間の相互運用性と取引を促進するスマートコントラクトの組み合わせのことだ。ユー…続きを読む
LINE Payオンライン加盟店でLINE独自の暗号資産LINKでの支払いが3月16日から可能に、ビットコインやイーサリアムも検討
LINE Payのオンライン加盟店で、LINEの暗号資産LINKによる支払いが可能となります。LINK支払いに対して10％を還元（還元上限5000円相当/月）するキャンペーンも実施します。 LINKによる支払いは、3月16日から12月26日までの期間限定で、試験サービスとして実施予定。まず一部のLINE Payオンライン加盟店から対応し、順次拡大します。 これによって、ユーザーが「LINE BITMAX」上に保有する「LINK」での支払いが可能となります。また、今後はビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）など、他の暗号資産によ…続きを読む
インド、暗号資産とNFTの所得に対する30％の課税案を発表
インドは、この世界第2位のインターネット市場において、暗号資産を法定通貨として認める方向で動いており、2023年までにデジタル通貨を立ち上げ、暗号通資産とNFTに課税する計画を現地時間2月1日に発表した。 Nirmala Sitharaman（ニルマラ・シタラマン）財務相は、仮想資産の譲渡による所得には30％の課税を行うと2月1日に発表した。このような暗号取引の詳細を把握するために、彼女はまた、仮想資産の購入に関連する支払いについて1％の源泉徴収控除を提案した。 「このような所得を計算する際には、取得原価を除き、支出や手当に関する控除…続きを読む
【コラム】Web3の成功はセキュリティ対策の修正にかかっている
Web 1.0とWeb 2.0はともに、セキュリティモデルがアプリケーションアーキテクチャーともに変更され、まったく新しい経済の扉を開いた。Web 1.0では、Secure Socekts Layer（SSL、セキュリティ・ソケット・レイヤー）がNetscape（ネットスケープ）によっていち早く開発され、ユーザーのブラウザーとさまざまなサーバーとの間の堅牢なコミュニケーションを可能にした。Google（グーグル）、Microsoft（マイクロソフト）、Amazon（アマゾン）などのWeb 2.0の信頼できる仲介者と認証機関は、SSLの…続きを読む
Solanaウォレットアプリ「Phantom」に暗号資産VCのParadigmが約1382億円の評価額で出資
暗号資産エコシステムにおいて、ウォレットはおそらく最も重要なタッチポイントであり、取引所やスマートコントラクトへのゲートウェイとして機能する。このため、人気のウォレットアプリを開発しているスタートアップは、消費者の暗号資産への投資機会に最も近い場所に位置していると同時に、骨の折れるオンボーディングの課題や過酷な詐欺環境など、Web3の未解決の問題の多くに取り組む責任を負っている。 Phantom（ファントム）は、Solana（ソラナ）エコシステムの主要なウォレットアプリの1つで、投資家やデベロッパーが過去1年間で価値が爆発的に上昇した…続きを読む
【コラム】暗号資産の処理量に応じた課金モデルは再考の時期にきている
処理量に応じた課金モデルは、常に、暗号資産の世界においてほとんど疑う余地のない主要技術であった。デジタル資産が登場して以来、投資家、開発者、マニアたちは、実際に購入したトークンの価格に加えて処理料（採掘手数料）を支払ってきた。 2021年4月、Bitcoin（ビットコイン）の平均送金手数料がこれまでで最高の59ドル（約6800円）に達した。平均取引料は2017年12月に52ドル（約6000円）にまで跳ね上がり最高値に達したが、今回はそれを超えた形だ。そして、Eithereum（イーサリアム）とそのガス手数料も跳ね上がった。2021年、…続きを読む
ザンジバルの住民にブロックチェーンで構築されたモバイルネットワークを届けるWorld Mobile Group
インターネットの急激な普及により、世界が急速にグローバル・ヴィレッジ（地球村）へと移行する中、一部の人々は、遠隔地にいるために取り残されやすい状況に置かれている。例えば、東アフリカの自治島であるザンジバルの大半の地域では、地上ケーブルや衛星ネットワークによるサービスが不足しており、人口の大部分がカバーされていない。しかし、世界的な通信事業者であるWorld Mobile Group（ワールド・モバイル・グループ）の計画が具現化すれば、今後数カ月のうちにザンジバルの住民たちの多くが初めてインターネットに接続することになるだろう。 Wor…続きを読む
【コラム】DAOはメディアに革命をもたらすのか、それとも金持ちの遊び場を作るだけだろうか？
2021年11月に、ConstitutionDAOという何千人もの暗号資産ファンを擁する仮想フラッシュモブが、米国憲法の初版の1つを購入するために約4500万ドル（約51億8000万円）をクラウドファンディングした。オークションには敗れたが、彼らはすでに、ニュースレター会社MorningBrewが配布した絵文字入りのスウェットシャツのラインを立ち上げていた。 The plan? Purchase the US Constitution. pic.twitter.com/SQHJhIN7Ka — Andrew Reed (@andrew…続きを読む
世界最大級の暗号資産取引所Binanceのチャンポン・ジャオCEO、規制とアフリカでの活動について語る
「CZ」ことChangpeng Zhao（チャンポン・ジャオ）氏は2017年にBinance（バイナンス）を立ち上げたが、一部の情報によると同社はわずか180日で世界最大の暗号資産取引所へと成長した。 Wall Street Journal（ウォールストリート・ジャーナル）によると、Binanceの1日の取引額は760億ドル（約8兆6331億円）で、これはライバル4社の合計額を上回るものである。 2021年上半期、Binanceはアフリカと中東から1億5100万回、ナイジェリアから1100万回のクリックを集めたとWSJは伝えている。C…続きを読む
コインチェックとThe Sandboxがメタバース上の都市「Oasis TOKYO」の開発プロジェクト開始、2022年春に一般公開予定
暗号資産取引所・販売所などを手がけるコインチェックと、ゲーム分野においてメタバースの活用を推進するThe Sandboxは1月31日、コインチェックが保有するThe Sandbox上の土地「LAND」において、2035年の近未来都市「Oasis TOKYO」を制作するプロジェクトを開始したと発表した。この取り組みは、メタバース上での活動を体験する機会を提供することや、The Sandbox上でのコミュニティ活動の活性化を目的とするもので、2022年春に一般公開予定という。 The Sandboxは、メタバースと呼ばれる仮想空間の中で、…続きを読む
ワーナーがアニモカブランズ傘下のメタバースThe Sandboxで「音楽テーマパーク」構築へ、ライブや新しい音楽体験を提供
The Sandbox 「メタバース」はその概念ばかりが話題にのぼる一方、実態がなかなかはっきりと見えてこないのがもどかしいところですが、メタバースを具現化した成功例のひとつといえるのがゲーム『Fortnite』内で何度か開催されている音楽イベントの類いです。 そして、ワーナーミュージックグループ(WMG)は、これに触発されたかのような音楽パフォーマンスステージを、香港拠点の「Animoca Brands」（アニモカブランズ）傘下、有力なメタバースプラットフォームのひとつである『The Sandbox』との提携により構築しようとしてい…続きを読む
実在する不動産をNFTとして購入可能に、Propyが米国でプラットフォームの展開を開始
2021年、初期のブロックチェーンスタートアップであるPropy（プロピー）が、このテクノロジーを使って現実の不動産販売をスムーズに行えるようにするために、スマートコントラクトの概念を導入することを計画しているという記事を掲載した。同社は実際にNFT（非代替性トークン）としてアパートを販売し、NFTを使って法的手続きを効果的に処理することに成功している。ただし、そのアパートはウクライナにあるものだった。同社は今回、この概念をそっくりそのまま、法律的な問題がまったく異なる米国で展開を始める。 関連記事：キエフのアパートが収集可能なNFT…続きを読む
フェイスブックが「Diem」資産売却でステーブルコインの野望を断念
WSJの報道によると、ブロックチェーンベースの決済システムに取り組む企業のコンソーシアムであるDiem Association（ディエム協会）が、技術資産をSilvergate Capital（シルバーゲート・キャピタル）に2億ドル（約230億7000万円）で売却することになったという。かつてFacebook（フェイスブック）として知られていたMeta（メタ）は、同協会の創設メンバーの1つだ。Diem（ディエム）は、Facebookが暗号資産に対して行った最も野心的な賭けの象徴だった。 Bloombergも米国時間1月25日、Meta…続きを読む
リアルな宇宙の「お宝」も付いているランボルギーニのNFT、2月1日にオークション開始
Lamborghini（ランボルギーニ）は、非代替性トークン（NFT）の分野にスーパーカーを投入する。しかし、NFTコミュニティを代表するようになった、コンピュータ設計された霊長類ベースのTwitterアバターとは異なり、ランボルギーニは暗号資産の提供において物理的世界とデジタル世界の架け橋となっている。 正確には、世界の「外側」だが。 NFT PRO、RM Sotheby’sとの提携の下、ランボルギーニは2月1日から2月4日まで、デジタルとフィジカルがリンクした5組のアートを自社の専用NFTウェブサイトでオークションにかける。 ラン…続きを読む
ゲーム内NFTの生成を専門に行う企業BreederDAOにa16zなどが出資
分散型の「Web3」企業が、中央集権的な従来の企業と比べてどれほど違うか、あるいは違わないかを、テクノロジー界の巨人たちが議論している間に、同じ投資家からの支援を含め、互いに結びついた企業のエコシステムが、急速に出現しつつある。 2021年の夏、Andreessen Horowitz（a16z）は、Yield Guild Games（イールド・ギルド・ゲームズYGG）という会社に投資した。この会社はブロックチェーンを使ったゲーム内のNFT（非代替性トークン）に投資し、それを使う人に貸し出して、その人がプレイすることで収益を得るというも…続きを読む
NFT・DeFi革命を支えるイーサリアム、大型アップグレード「イーサリアム2.0」について簡単解説
編集部注：この原稿は千野剛司氏による寄稿である。千野氏は、暗号資産交換業者（取引所）Kraken（クラーケン）の日本法人クラーケン・ジャパン（関東財務局長第00022号）の代表を務めている。Krakenは、米国において2011年に設立された老舗にあたり、Bitcoin（ビットコイン）を対象とした信用取引（レバレッジ取引）を提供した最初の取引所のひとつとしても知られる。 2021年の暗号資産業界は、NFT（ノン・ファンジブル・トークン）やDeFi（分散型金融）などに代表にされるように、ビットコイン以外の領域で大きな革命が起こった年です（…続きを読む
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