タグ: 生理用品（用語）
生理用品に関する記事一覧
フェムテックブランドNagiを運営するBLASTが総額1.5億円のシリーズA調達、ブランド拡大を強化
フェムテックブランド「Nagi」（ナギ）を運営するBLASTは2月9日、シリーズAラウンドにおいて、とした第三者割当増資および日本政策金融公庫などからの融資を合わせ、総額1億5000万円の資金調達を実施したと発表した。引受先は、赤坂優氏らが運営するエンジェルファンド、ANRI、セゾン・ベンチャーズ。調達した資金により、生理期間に限らずすべての女性たちがどんな日も自分らしく過ごせる世界の実現に向けて、Nagiブランドの拡大に取り組む。 Nagiは、吸水機能や防水機能に加え、防臭機能、制菌効果（菌を減らす効果）のある機能素材を使用した吸水…続きを読む
サッカロンが生理用品のオフィス常設サービス「サニパ」提供開始、東京都渋谷区を皮切りに23区へ順次拡大
ウェルネス事業を展開するサッカロンは1月19日、生理用品のオフィス常設サービス「サニパ」の提供を同日開始した。まずは東京都渋谷区近郊から先行スタートし、23区へ順次拡大する予定。生理用品の常設施設を増やし、女性の負担軽減を支援することを目標としている。 「サッカロン（株）による生理用品の利用に関する調査」（対象：全国の20歳以上の女性100名。調査期間：2021年12月17日〜12月22日）によれば、女性の生理に関連する月あたりの支出は、もっとも多い37％の回答が「501円〜1000円」となっており、45％の人は金銭的負担が「とても重…続きを読む
生理用品自販機を革新する「SOS」が約3.9億円調達
SOS（エスオーエス）はすでに数多くの自販機を設置済みで、拠点であるボストンの各地に点在している。最近同社は340万ドル（約3億9000万円）の調達ラウンドを終え、トイレ内の健康・ウェルネス製品自動販売機の設置拡大を目指す。自動販売機のタッチスクリーンは、万が一身の回りの深刻な広告不足を心配している人たちのために「ビジュアルに富んだ広告マーケティングプラットフォーム」としても機能する。 最新ラウンドをリードしたのは、For Laterで、ボストン拠点の小売業インキュベーター、For Nowの投資部門（うまく名付けたものだ）。他にもSh…続きを読む
再利用可能な生理用ナプキン「LastPad」で使い捨てナプキンを廃止へ
消費者と直接的なつながりを持つオンライン販売により、近年、多くの女性関連スタートアップ（主流の定番製品よりもデザインや配慮の面で行き届いた女性衛生用品を販売していることが多い）が市場に製品を出しやすくなっている。 女性衛生用品の主流マーケットにおいてはイノベーションが欠如しており、スタートアップが力を発揮するための余地が生まれている。最近の例としては、 Thinx（生理用の吸収性パンティ）やFlex（ディスク型をしたタンポン代替品で、セックスをする際も装着することができる）といった企業が挙げられる。あるいは、生理痛も同時にケアしてくれ…続きを読む
超吸収型サニタリーショーツ「Bé-A」を展開するBé-A Japanが総額1.8億円のシード調達
超吸収型サニタリーショーツ「ベア シグネチャー ショーツ」などを展開するBé-A Japan（ベア・ジャパン）は6月7日、シードラウンドにおいて、総額1億8000万円の資金調達を2021年5月に実施したと発表した。引受先は、Founder Foundry 2号投資事業有限責任組合（家入一真氏および梶谷亮介氏が共同代表を務めるVC「NOW」の2号ファンド）、桑野克己氏（モーメンタム・テクノロジーズCEO）、中村洋基氏（PARTY）、西口一希氏（Strategy Partners代表）、松本恭攝氏（ラクスル 代表取締役社長CEO）。 調達…続きを読む
「初めて生理が楽しみになった」女性150名の声から生まれた生理用品D2C「Nagi」
「ジェンダーギャップ指数」という言葉をご存知だろうか。国際機関の世界経済フォーラム（WEF）が発表している世界各国の男女格差を測るランキングで、最新データ「ジェンダー・ギャップ指数2020」によると、日本は調査対象となった153カ国のうち121位と下位に位置している。 「先進国だと思っていた日本のジェンダーギャップ指数が低いことにとてもショックを受けました。この事実を日本の女性たちに伝えなきゃいけない、と使命感を持ったのが起業のきっかけです」と話すのは、BLAST CEOの石井リナさん。 石井さんは2018年に創業し、女性向けエンパワ…続きを読む
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