大新聞のTwitter誤報道

先週のTwitterの資金調達に関する、Finacial Times、Wall Street Journal、New York Times、三紙による誤報のひどさにはあきれるばかりだ。いずれも複数の独立した情報源だと言っているが、全員が同じように間違えている。

Financial Times：「JPMorganのあるファンドが、急成長中のソーシャルネットワーキングサイト、Twitterの株式を相当数取得する交渉に入っている。」

WSJ：「J.P. Morgan Chase & Co.は、急成長中のマイクロブロギング会社、Twitter Inc.の少数株を取得すべく交渉中である。本件に詳しい複数の筋による・・・
なお、J.P. MorganとTwitterは依然交渉中であり、契約が成立する保証はない、と情報筋は伝えている。」

NYTimes：「J.P. Morganデジタル成長ファンドと呼ばれるこのファンドが、直接Twitterに投資するのか、同社合意の上で現出資者から株式を購入するのかは明らかになっていない、と情報筋は語った。」

いずれの記事も著しく不正確だ。大新聞が揃って「複数の情報筋」などという言葉を軽々しく振り回した挙句、全紙が全く同じ誤りを報じたことなど聞いたことがない。おそらく、FTはヘまをやっただけで、その後ネタが欲しくてたまらないWSJとNYTimesが、都合の良いことを言う情報源を見つけてきた、ということだろう。それでなければ、そもそも情報源などなかったか。

真実はこうだ ― J.P. MorganはTwitterの株式を全く所有しておらず、Twitterの株を買う交渉を一切しておらず、これまでにもしたことがない。すでにTwitter株の10%近くを過去数ヵ月間に購入していたファンドに、J.P. Morganが投資したというだけの話だ。

私はこの正しい内容を記事にした。しかし、それ以来記事が訂正されたり撤回された様子はない。後にNYTimesは正しい記事（元TechCrunchのEvelyn Rusliによる）を掲載し、ちゃんと出典も示した。しかし、以前の誤報には一切言及していない。

そして今日（米国時間3/3）Reutersは記事の一部を書き直して、あたかも全くの新情報であるかのように報じ、過去記事への言及は一切なかった。Reutersの視点がいかに混乱しているかについては、Dan Primackの記事を参照されたい。

誰かが特ダネを報じると、たとえその一部または全部が間違っていても、物事は始まる。それまで語っていなかった情報筋が語り始める。大勢のブロガーや記者が注目する。そして正しい情報が浮上する。

それがプロセス・ジャーナリズムだ。最初に誤った記事を伝えた人間が、その不正確さを非難されることがあまりにも多い。しかし私は、特ダネの最初の、一番難しい一歩を進めた者は評価されるべきだと思う。そこから始まったのだから。

今回ならFinancial Timesだ。彼らはほぼ全て誤っていたが、そこから私もNYTimesもReutersもすばらしい記事を書くことができた。FTを称えるべきだ。

しかし彼らは簡単な部分 ― 最新情報に基づいて記事を訂正すること、誤っていた箇所を認めること、最新かつ正確な情報を読者に伝えること ― で大失態を演じる。

連中が訂正しない理由はわかっている。事実を見誤まることは恥であり、もし訂正したり撤回したりすれば、それは弱さを見せ読者の信頼を失うことになるからだ。

全く逆だ。誤りを認めることは弱さではない。

以前NYTimesは、時として早い段階の噂を報じることに関して名指しで本誌を非難したことがある。それに対する私の回答がこれだ。どうやら、プロセス・ジャーナリズムと、読者に対する出版社の義務について、もっと深い議論をする時が来たようだ。

[原文へ]

（翻訳：Nob Takahashi）