Grouponは中国で“さんざんな目に遭っている”

昨夜（米国時間4/25）北京でGlobal Mobile Internet Conferenceが幕開けした。オープニングイベントは、Google ChinaのトップJohn Liuのオンステージインタビューと、それに続くパネルディスカッションだった。後者には、数名の起業家とMSNやZyngaなどの役員が出席した。

インタビューのタイトルは“How foreign companies can succeed in China”（どうやれば外国企業が中国で成功できるか）だが、この人民共和国で支配的な地位を達成した外国のインターネット企業はないわけだから、なかなか皮肉なタイトルだ。オーディエンスの中には、Googleの有名な、中国からの部分撤退を挙げて、John Liuのプレゼンテーションは“How foreign companies can fail in China”（どうやれば外国企業が中国で失敗できるか）というタイトルにすべきだ、と皮肉る人もいた。eBayもYahooもMSNも、中国市場での成績はぱっとしないではないか、と。

Liuのインタビューとパネルディスカッションは、Grouponが言及されるまでは月並みだった。

パネリストのAlvin Wang Graylin（モバイル検索MinfoのCEO）とDominic Penaloza（LinkedInクローンUshiのCEO）が、Grouponの中国での事業には中国語をしゃべれない外国人が多すぎる、という話題を取り上げた。これは、業種を問わず、中国で操業する外国企業が犯す、昔からあまりにおなじみの過失だ。Kaiser Kuo（中国の検索巨人Baiduの国際担当）が、Grouponの有名な、スーパーボウルのコマーシャルに言及した。それはGrouponが中国でロンチした同じ週にチベット解放派と中国人の愛国主義者たち両方を怒らせ、中国担当の営業部長が着任数週間後に突然帰国してしまった。そのことがWeibo（Sina.comによるTwitterそっくりさん）で広まったため、中国のテク界隈にすぐに知れ渡った。

Grouponが幸運だったのはたった一つ、中国ですでに操業していた1000以上ものGrouponクローンのどれかから、Groupon.cnというドメインネームをなんとか買えたことだ。

Kuoは会場にみなぎる感情を、次のように簡潔に要約した: “Grouponはさんざんな目に遭ってるね”。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）