モバイルの位置対応ソーシャルサービスの利用者は合衆国の携帯ユーザの4人に1人–Pewの調査より

スマートフォンの普及とともに、消費者の日常生活において地理的位置情報がますます重要な技術になっている。Pew Internetの最新の調査報告書によれば、ソーシャルなモバイルアプリで位置対応技術を利用する合衆国の成人人口も、増加傾向にある。すなわちPewによれば、成人人口の28%が、モバイルのソーシャルメディアに存在する位置対応サービスを少なくとも一つは使っている。それらの中でもっとも多い用例は、携帯電話で地図を見たり、方角を知ったり、リコメンデーション（位置対応のお店推薦情報など）を見ることである。

以下すべて、同調査報告書による。合衆国の携帯電話所有者の28%（成人人口の23%）が、自分の現在位置に基づいて方角やリコメンデーションを知るために電話機を使っている。FoursquareやGowallaのようなアプリケーションを使って位置へのチェックインを行っている者は、携帯所有者のわずか5%である。

インターネットユーザの9%（成人人口の7%）が、自分の位置情報をTwitterやFacebook、LinkedInなどで共有している。また、このようなアクティビティを1回以上、コンピュータや携帯電話でしたことのある者は、合衆国の成人人口の28%である。

当然のことかもしれないが、ふつうの携帯電話よりはスマートフォンの所有者のほうがより多く、位置対応のサービスを利用する傾向がある。スマートフォン所有者の10人に一人（12%）がFoursquareやGowallaのようなサービスを使ったことがあり、また55%が位置対応の情報サービスを使った経験がある。スマートフォン所有者の10人中6人（58%）が、これらのサービスを少なくとも一つは利用している。

若いスマートフォン所有者ほど、自分の電話機で位置対応サービスをよく利用する傾向がある。また、位置対応ソーシャルサービスや自動位置タグ付けサービスは、とくに少数民族に人気が高い。ラテン系のスマートフォン所有者の4人に一人（25%）が位置対応サービスを利用し、またラテン系のソーシャルメディアユーザの3人に一人（31%）が、自動位置タグ付けをイネーブルにしている。白人のスマートフォン所有者は、位置対応ソーシャルサービスの利用者がわずか7%だが、位置対応の情報サービスは59%が利用している。対して黒人は53%、ヒスパニックはわずか44%である。

Pewのほぼ1年前の調査報告書では、アメリカの成人のオンライン人口のわずか4%しか、位置対応サービスを使っていない。私の推測では、利用者数の急増は昨年の11月以降〔ショッピングシーズン〕だろう。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）