調査報告：クリスマスシーンの購買行動にソーシャルネットワークの影響はほとんどなかった?!

いつかソーシャルネットワークが、商品のレコメンデーションの仕組みをすっかり変えてしまうことになるかもしれない。ただそうした時代はまだ訪れていないようだ。Eコマースの世界ではタブレットが大いに普及して、新時代の到来を予感させている。たが、調査対象1000人のうち80.2%の人が、Facebookなどのソーシャルネットワークにおける人との繋がりが、購入決定に影響を与えたことはないと回答している。調査を行ったBaynoteによれば、タブレット利用者の48.6%がタブレット経由でのオンライン購入を行なっているとのことだが、商品を認知するチャネルとしては未だメールが主な手段なのだそうだ。

Baynoteの2011年ホリデー購買行動調査は、サイバーマンデーからクリスマスイブまで1000人を対象に行なった（誤差範囲2.9%）もので、メールアドレスを登録することで全文が読めるようになる。このBaynoteはEコマースサイトでのパーソナライゼーションサービスを提供していて、Dell、AT&T、あるいはStubHubなどのクライアントを抱えている。訪問者毎のブラウズパターンをさまざまに比較することで、個々人向けに適切なレコメンデーションを行なって、購入意欲を高めるのに役立てている。

（原注：個人的には、ほとんどの人がソーシャルネットワークからの情報で商品を認知したりあるいは部分的にせよブランドに対する信頼度を変えたりしたことがあるはずだと思う。調査に対して自身の行動を報告する際に、無意識的にせよ一部不正確なものとなることはよくある話だ。消費行動決定に際してソーシャル・ネットワークの影響を受けていないと回答している人も、無意識の内に影響を受けているということはあるだろう。

ただ、この調査によって、ソーシャルネットワークが多大な影響を与えているとは言えないことが判明したわけだ。あるいは20%の人が、Facebookなどのソーシャルネットワークサイトから直接的な影響を受けていると読み取ることもできる。20%というのは大きな数値であり、肯定的な評価がソーシャルネットワーク上を流れれば、その商品の売り上げが伸びる可能性があることを示してもいるだろう。）

ところでAmazonのPrice Checkアプリケーションは「ショールーム化」を招くのではないかと危惧された。ブリック&モルタルで商品を試すだけ試して、購入はオンラインでという人が増えるのではないかと思われたのだ。もしそうなってしまえば地域商店などは大きな痛手を受けることになる。しかしBaynoteによると、通常はこの「危惧」とは逆のことが起こっているのだという。すなわち、調査対象となった人のうち93%が、製品の調査などをネットで行い、そして購入はリアル店舗で行なっているのだそうだ。

それはともかく、顧客向けプロモーションを行おうと考える小売業者の方は、業務をオンラインで行なっているか否かを問わず、プロモーション手段としては電子メールに注力すべきということが言えるようだ。調査対象となった人の62.5%の人が、プロモーションを受け取るのに最も便利なのは電子メールであると回答している。他の回答としてはDM（16.7%）、検索エンジンでの検索結果（11.8%）、あるいはクーポン（4.9%）と回答した人もいた。しかしFacebookが最も便利なプロモーションチャネルであると回答したのは2.5%に過ぎなかった。これは逆にソーシャルネットワークでプロモーションを行うのにまだまだ工夫の余地があるということを示しているとも言える。たとえばFacebookでもFacebook Pageにはさまざまな工夫が加えられているし、広告やSponsored Storiesなどでも種々の工夫が成されている。

今年のホリデーシーズンにおけるショッピングの大ブレイクを支えたのはタブレットだった。タブレット所有者の半数が、タブレット経由で買い物を行なっている。そして消費者全体でみても8%がタブレット利用者ということになっている。つまり販売業者はタブレットを念頭においたサイトデザインをしっかりと行なっておくべきだとも言える。

[Image Credits: YourSourceIsOpen.com, Shutterstock – Lightspring]

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（翻訳：Maeda, H）