任天堂の古川俊太郎社長が2020年のSwitch販売のうち約580万世帯が2台目以降として購入と公表

2020年は新型コロナウイルスのパンデミックのため世界中の人々が自宅で過ごす時間を楽しむため、ゲーム機の需要が非常に高くなりました。Nintendo Switchも2021年3月期に前年同期比で44％増と好調を維持しています。そしてゲーム情報サイトのGamasutraは、任天堂の古川社長が、投資家向けの質疑で2021年3月31日までの1年間に販売されたNintendo Switchのうち、約20％はすでにSwitchを持っている世帯だったと述べたことを報じています。

昨年のSwitch販売台数の約20％というとだいたい580万台に相当し、Switch本体の購入用途は家族のために購入されたとのこと。またSwitch Liteはほぼ2台目以降の需要を満たすためのものでした。

ただ、古川社長は2台目需要はまだまだあると見ており「ハードの販売台数が伸びても、1世帯あたり複数台の需要が増えると予想している」、特に「アジアでは大幅な販売増が続いているほか、欧米も人口を考えればまだまだ十分な需要の余地があると考えている」としました。

ワクチン接種が進めば、パンデミックの影響もいままでほどではなくなるはずで、そうなったときにいまの需要にどんな変化が現れるかが気になるところではあります。もしそのころまでに、うわさされる性能強化版のSwitchが出るならば、初期からのSwitchユーザーは買い換えに走ることも考えられます。

他にも古川社長は「あつまれ どうぶつの森」の大ヒットで初めてSwitchを購入した人たちが、マリオやゼルダといった任天堂の豊富な人気シリーズに手を伸ばす良い流れになっていることを評価する一方、まだまだ「ライフサイクル半ば」のSwitchの供給不足の問題を改善すべく努力しているとしました。

また、日本のタンカーが座礁したことで発生したスエズ運河の閉鎖の影響が、欧州でのSwitch供給に遅れが生じていることも付け加えています。

（Source：Nintendo（PDF）、Via：Gamasutra。Engadget日本版より転載）

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カテゴリー：ゲーム / eSports

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