タグ: バッテリー / 電池（用語）
蓄電池。エネルギーによって直流の電力を生み出す電力機器。
パナソニック、テスラ・ギガファクトリーのバッテリーセル生産にRedwoodの再生材を使用へ
Tesla（テスラ）と共同で運営するギガファクトリーで製造されるパナソニックのバッテリーセルは、スタートアップRedwood Materialsとの提携拡大により、2022年末までにリサイクル素材をより多く使用することになる。 米国時間1月4日、パナソニックはCES 2022の会場でRedwood Materialsは、バッテリーセルのアノード側の重要な部材であるリサイクル素材から作った銅箔の供給を開始すると語った。Redwoodは銅箔の生産を2022年の前半に開始し、パナソニックはそれを2022年の終わりごろセルの製造に使用する。 …続きを読む
RivianがIPOで調達した資金のうち5650億円をジョージア新工場とバッテリー技術に投資
Rivian（リビアン）は、株式公開時に調達した137億ドル（約1兆5500億円）の一部をジョージア州の第2工場建設に回す。同工場は同社のイリノイ工場の2倍の生産能力を持つ。 米国時間12月16日に最初の決算報告の一部として発表した同社は、資金をイリノイ州ノーマル工場のEV生産能力を年間15万台から20万台に拡大するためにも使うという。第2工場はアトランタの東、モーガン郡とウォルトン郡に建設され、年間生産能力目標は40万台だ。 ジョージア工場ではバッテリーセルの生産も行う。建設は2022年夏に、生産は2024年に開始する見通しだ。同社…続きを読む
NIMSとソフトバンク、現行のリチウムイオン電池の重量エネルギー密度を大きく上回る500Wh/kg級のリチウム空気電池を開発
a：ALCA-SPRINGでの研究により開発したリチウム空気電池用独自材料。b：NIMS-SoftBank先端技術開発センターで開発したセル作製技術。c：500Wh/kg級のリチウム空気電池の室温での充放電反応を本研究で初めて実験的に確認 国立研究開発法人物質・材料研究機構（NIMS）は12月15日、現行のリチウムイオン電池の重量エネルギー密度（Wh/kg）を大きく上回る500Wh/kg級のリチウム空気電池を開発し、室温での充放電反応を実現したことを発表した。また、サイクル数でも世界最高レベルであることがわかった。 リチウム空気電池は…続きを読む
使用済みリチウムイオン電池から99.99％の超高純度でリチウムを回収する装置を量子科学技術研究開発機構が開発
国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（量研）は12月7日、使用済みのリチウムイオン電池から99.99％という超高純度でリチウムを回収できる装置を開発したことを発表した。リチウムを100％輸入に頼っている日本において、国内資源循環への展望が拓かれる。 電気自動車（EV）の普及により世界中でリチウムの需要が急増し、今後、確保が難しくなることが予想される。2027年から2030年ごろまでに国内における需要に追いつけなくなるとの試算結果もある。現状ではリチウムのリサイクルがもっとも有力な対策となるが、既存技術では高コストとなり難しい。そこ…続きを読む
フォルクスワーゲンがEV生産強化のために3社と新たな提携を締結
Volkswagen（フォルクスワーゲン）が、電気自動車のバッテリーに関わる3つの新しいパートナーシップを締結した。このドイツの自動車メーカーは、2040年までに乗用車、トラック、SUVの全車種をゼロエミッション（排ガスを一切出さない）車に移行させることを目指している。 現地時間12月8日に発表されたこの3つのパートナーシップの提携企業は、素材技術グループのUmicore（ユミコア）、バッテリースペシャリストの24M Technologies （24Mテクノロジーズ）、そしてドイツでリチウム採掘プロジェクトの開設を計画しているVulc…続きを読む
大林組と古河電気工業がLuup協力のもと電動キックボードのワイヤレス充電ポートを開発・実証実験、2025年の製品化目指す
古河電気工業は12月7日、大林組と共同で電動キックボードのワイヤレス充電ポートシステムを開発し、実証実験を開始したことを発表した。このシステムは、電動キックボードのシェアリングサービスにおいて、機体コストの低減と人件費の削減につながるという。2025年の製品化を目指している。 電動キックボードのシェアリングサービスでは、充電の管理が重要になる。現在は、人が巡回してキックボードの電池を交換しているが、これには多くの電池を用意し、回収した電池を充電するといった労力と人件費がかかる。電池を大容量化して手間を省こうとすれば、機体が重くなり、価…続きを読む
数分の1のコストで何日分も電気を蓄えられるというForm Energyのバッテリー、秘密主義な同社CEOがその理由と歩みを語る
現在の数分の1のコストで何日分も電気を蓄えることができる充電池を開発していると語るForm Energy（フォーム・エナジー）は、2017年にひと握りの創業者によって設立されて以来、優良な支援者から3億6000万ドル（約410億9600億円）以上の資金を得ているにもかかわらず、秘密主義に走りすぎていると非難されてきた。 その創業者の1人であるForm EnergyのCEOであるMateo Jaramillo（マテオ・ジャラミロ）氏は、テスラのエネルギー貯蔵グループの創設を主導した人物だ。先に開催されたイベントでジャラミロ氏は、元Tec…続きを読む
トヨタが米国初のバッテリー工場をノースカロライナに建設
自動車メーカーの多くが自社のバッテリー生産工場でサプライチェーンの主導権を握ろうとしている中、トヨタ自動車は米国初のバッテリー工場をノースカロライナ州に建設する。同社と同州政府幹部が米国時間12月6日、明らかにした。 トヨタは、トヨタ・バッテリー・マニュファクチャリング・ノースカロライナ（TBMNC）という名称のこの工場に12億9000万ドル（約1460億円）を投資し、2025年に生産を開始する予定だ。この投資は、2030年までに米国で自動車用バッテリーに34億ドル（約3860億円）を投資するという広範な約束の一部だ。 稼働開始時には…続きを読む
GMがポスコケミカルと合弁会社を設立、バッテリーの重要材料「正極活物質」を製造する新工場を北米に建設
General Motors（ゼネラルモーターズ）は、韓国のPOSCO Chemical（ポスコケミカル）と合弁会社を設立し、2024年までにバッテリーの正極活物質を製造する新工場を北米に建設すると発表。垂直統合型のバッテリーサプライチェーン運営への取り組みをさらに深めようとしている。 正極活物質は電気自動車用バッテリーのコストの約40％を占める重要な材料だ。Benchmark Mineral Intelligence（ベンチマーク・ミネラル・インテリジェンス）によると、正極と負極（リチウムイオン電池のもう1つの構成要素）は、その大部…続きを読む
Energy Domeは太陽エネルギーの貯蔵に二酸化炭素を利用する
長時間にわたるエネルギー貯蔵は厄介だ。だが多くのバッテリー技術は「EVをさらに数百マイル走らせるために、バッテリーをどれだけ速く充電できるか」に焦点を当ててきた。急速充電は、月が夜空をゆっくりと散歩している12時間に使う電力を、昼の12時間で太陽から得ようとすることとは根本的に異なる問題だ。 米国時間11月30日、Energy Dome（エナジードーム）は、拠点を置くイタリアのサルデーニャ島での実証プロジェクトで、世界初の商用CO2（二酸化炭素）バッテリーを設置するために、1100万ドル（約12億5000万円）のシリーズA資金調達を行…続きを読む
LG化学のバッテリー部門LG Energy Solution、韓国取引所の承認を得てIPOを計画
LG Chem（LG化学）が全額出資するバッテリー部門のLG Energy Solution（LGエナジーソリューション）は新規株式公開の予備承認を得た。韓国取引所が現地時間11月30日に声明文で明らかにした。 LG Energy Solutionは早ければ今週中にも金融監督庁にIPO申請書を提出し、2022年1月末の上場を目指している、と報じられている。 同社は6月、米自動車メーカーGeneral Motors（ゼネラルモーターズ）の電気自動車Chevrolet Boltがバッテリーセルの欠陥で発火のリスクが高まる可能性があるとして…続きを読む
プジョーやフィアットを傘下に持つStellantisがEV電池材料確保のためリチウム供給契約を締結
Fiat Chrysler Automobiles（フィアット・クライスラー・オートモービルズ）とフランスの自動車メーカーGroupe PSA（グループPSA）が折半出資で合併して誕生したグローバル企業Stellantis（ステランティス）は、リチウム生産者と拘束力のある契約を締結した。今回の合意は、EVの需要が高まる中、自動車メーカーとサプライヤーの間で相次ぎ行われている取引の1つだ。 Vulcan Energy Resourcesは、ドイツのアッパーラインヴァレー（上部ライン渓谷）にあるブラインプロジェクトからバッテリーグレードの…続きを読む
日産が今後5年間でEV開発に2兆円を投資へ、2030年度までに23車種の新型電動車投入
日産自動車は「Nissan Ambition 2030（日産アンビション2030）」と名づけた長期ビジョンの一環として、今後5年間で2兆円を投資し、新型電動車やバッテリー技術を開発することを発表した。同社は2030年度までに合計15車種の新型BEVを発売し、その時点で電動車が車両ラインナップの半分を占めることを目指す。 同社は、今後8年間で合計23車種の電動車を開発し、そのうち20台は今後5年間で開発すると発表した。2030年には、欧州で75％、日本で55％、米国と中国で40％の電動車販売比率（EVとe-Power PHEV / ハイ…続きを読む
【コラム】電動スクーター事業者は34.6兆円規模の産業でどう収益化していくのか？
自動車に比べて、電動スクーターは、都市部のモビリティと環境にポジティブな影響を与えることができる低炭素で静か、かつ安価な交通手段だ。しかし、その有望な可能性にもかかわらず、都市住民の大多数は、電動スクーターをおもちゃか、公共の安全を脅かすものと認識している。 それにともない、この業界へのベンチャー投資の額もわずかなものとなっている。2010年以降、共有型マイクロモビリティは世界全体で90億ドル（約1兆円）の投資を受けたのだが、それに比べて2021年の第3四半期だけで米国のスタートアップ企業が調達したのは723億ドル（約8兆3400億円…続きを読む
モバイルバッテリーシェアリング「ChargeSPOT」を手がけるINFORICHが累計108億円の資金調達
モバイルバッテリーシェアリング「ChargeSPOT」（チャージスポット。Android版・iOS版）を展開するINFORICH（インフォリッチ）は11月18日、59億円の資金調達が完了し、累計総額は108億円になったと発表した。引受先は、MRA Investments、SBSホールディングス、NEXTBLUE1号投資事業有限責任組合、ネクストユニコーン第2号投資事業有限責任組合、P&Eディレクションズなど。調達した資金により、ChargeSPOT事業をさらに強化する。 関連記事 モバイルバッテリーシェアChargeSPOTを展開する…続きを読む
中国が独占するEV用電池の鉄系正極材料製造を目指すMitra Chem
Mitra Chem（ミトラ・ケム）の名称で知られるMitra Future Technologies（ミトラ・フューチャー・テクノロジーズ）は、億万長者の投資家Chamath Palihapitiya（チャマス・パリハピティヤ）氏が創立したSocial Capital Holdings（ソーシャル・キャピタル・ホールディングス）が主導する2000万ドル（約23億円）のシリーズA資金調達を実施した。このスタートアップ企業は、中国以外向けの鉄系正極材料を製造することで、現在、中国が独占している北米のバッテリーサプライチェーン業界を活性化…続きを読む
EVメーカーCanooのバッテリーサプライヤーにパナソニックを選択、施設拡大計画も発表
2020年に上場を果たした電気自動車メーカーのCanoo（カヌー）は米国の施設を拡大中で、Walmart（ウォルマート）で有名なアーカンソー州ベントンビルに本社と別の施設を設置する計画だ。 2021年11月15日に行われた第3四半期決算発表ではまた、パナソニックをバッテリーサプライヤーとすることや他の施設拡大計画についても発表した。施設拡大には、アーカンソー州フェイエットビルでの研究開発センター設立、同社の米国初のオクラホマ工場でのオペレーション拡大などが含まれる。さらに同社は、ライフスタイル車両の生産開始時期を2023年初頭から20…続きを読む
ウガンダで電動バイクの普及を目指す仏Zemboが豊田通商などから約3.8億円を獲得
豊田通商とCFAOグループのコーポレートベンチャーキャピタル子会社であるMobility 54 Investment SASと、DOB Equity、InfraCo Africaは、電動バイクのスタートアップZembo（ゼンボ）の事業成長を支援すべく、340万ドル（約3億8000万円）を出資した。 関連記事 メタ、南アフリカで独占禁止法違反の疑いで起訴される グーグルのArt & Cultureプラットフォームがアップデート、マリのトンブクトゥの文書、芸術品、音楽が追加 急成長するウガンダのスタートアップたち、Y Combinator…続きを読む
EVバッテリー交換ビジネスのAmpleが34.2億円調達、ヨーロッパ進出を目指す
電気自動車のバッテリー交換技術を開発するスタートアップ、Ample（アンプル）は、The Blackstonre Groupとスペインの多国籍金融サービス会社、Banco Santanderから3000万ドル（約34億2000万円）の資金を追加調達した。 関連記事 EVバッテリー交換ビジネスのAmpleが34.2億円調達、ヨーロッパ進出を目指す 電気自動車のバッテリー交換サービス拡大に向けENEOSも出資するAmpleが176億円調達 10分で満充電にできるEVバッテリー交換のAmpleがENEOSと日本国内での交換インフラ展開、運営…続きを読む
GMがHummer EVをベースにした軍用車両を計画、しかし軍導入の保証なし
Hummer H1は軍用トラックをベースにしていたが、いまGM（ゼネラル・モーターズ）はその恩返しをする準備ができているようだ。GM Defenseの社長Steve duMont（スティーブ・デュモント）氏がCNBCに語ったところによると、同社は間もなく展開されるHummer EVをベースにした軍用車両のプロトタイプの製造を計画している。eLRV（電動軽装甲車）では、Hummerのフレーム、モーター、Ultiumバッテリーを米軍の要件に合わせて改造する。 関連記事 キャデラックが同ブランド初のEV「LYRIQ」の生産を開始 GMが自動…続きを読む
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