タグ: 電気自動車 / EV（用語）
電気自動車に関連する記事一覧
メルセデス車は2022年からDolby Atmosオーディオをオプション提供
より没入感のあるDolby Atmos（ドルビーアトモス）を搭載したクルマが欲しいときに、Lucid Air（ルーシッドエア）を買う必要はなくなる。メルセデスは、最新のSクラスに搭載された最新のインターフェースMBUX、またはオプションの「Burmester（ブルメスター）3D/4Dサウンドシステム」を採用した全モデルに、アトモスオーディオを搭載する。実際に運転する機会があるかどうかはともかく、同レベルの音楽を立体的に拡大された音場で聴くことができる。その音質はメルセデスが主張する「ライブコンサート」のようなサウンドではないかもしれな…続きを読む
UberがテスラのEVを一挙に5万台レンタルしてドライバーに貸与、企業イメージアップを狙う
レンタカー大手Hertz（ハーツ）が大量のテスラ車を購入した理由は明らかだ。同社は最大5万台のテスラの電気自動車を、11月1日より米国のUberライドシェアのドライバーに貸与する。ロサンゼルスとサンディエゴ、サンフランシスコ、ワシントンD.C.の労働者は毎週334ドル（約3万7900円、今後299ドル［約3万3900円］以下になる）を支払うと、Model 3と保険、メンテナンスで構成されるパッケージを利用できるようになる。 格付けの星の数が4.7以上、これまで走行回数150以上が利用資格になる。この事業は、数週間後には全米に拡張される…続きを読む
GMがディーラーと協力してEV充電ステーション4万基を北米で設置
General Motors（ゼネラル・モーターズ）は、電気自動車の導入を促進するため、7億5000万ドル（約853億円）を投じて充電インフラを整備するという野心的な計画の一環として、北米全域に最大4万基の電気自動車用充電器を設置すると発表した。 関連記事 ポルシェが、独自のEV充電ステーション網を構築すると発表 テスラ、オランダのSuperchargerネットワークをすべてのEVに開放 Blink Chargingが米国とカナダのGMのディーラーにEV充電器を供給へ このプログラムでは、GMは米国およびカナダの自動車ディーラーに充電…続きを読む
高級SUV「レンジローバー」の電気自動車が2024年に登場
Land Rover（ランドローバー）は、そのラインナップに高級SUV「Range Rover（レンジローバー）」の電気自動車を、2024年に加える計画があることを明らかにした。 関連記事 ウクライナ侵攻を受けた自動車メーカーの動きまとめ 高級SUV「レンジローバー」の電気自動車が2024年に登場 ジャガー・ランドローバーがディフェンダーベースの水素燃料電池EVを開発へ この発表は、第5世代モデルにあたる新型レンジローバーの公開に併せて行われた。デザインが一新された新型レンジローバーは、無線によるソフトウェア・アップデートのサポートな…続きを読む
【レビュー】フォード2021マスタングMach-E GTとGTパフォーマンス初試乗、ついに「Mach-E」の名にふさわしいものに
Mustang Mach-E（マスタングMach-E）という名前について議論するのはもうやめよう。Mach-Eではなく、もう片方のことだ。電気SUVに塗られたポニーカーの血統。その議論に終止符を打つ。人々は二手に分かれたのだ。Mach-Eがマスタングかどうかという疑問は妥当ではない。「Mach-E GTがGTの名にふさわしいか」という、それよりはるかに差し迫った問いが私たちに投げかけられている。 関連記事 フォードマスタングMach-E、テスラのModel 3を抜いてコンシューマー・レポート誌の「最も推薦できるEV」に選出 フォードの…続きを読む
テスラの時価総額が1兆ドル突破、レンタカーHertzとの大型契約で株価上昇
Tesla（テスラ）の時価総額が米国時間10月25日に1兆ドル（約113兆円）を突破した。上場から11年目にして達成したマイルストーンだ。これにより同社は、時価総額が1兆ドルを超えるApple（アップル）、Amazon（アマゾン）、Facebook（フェイスブック）、Google（グーグル）と並ぶ。 Teslaの株価は、米国時間10月25日正午に998.22ドル（約11万3400円）となった。本稿執筆時点の株価は約994ドル（約11万2900円）で、取引開始時から約9％上昇している。 この株価上昇は、最近破産から脱却したレンタカー大手…続きを読む
米レンタカーHertzがテスラにEV10万台発注、両社の株価は上昇
レンタカー大手のHertz（ハーツ）はTesla（テスラ）車10万台を発注した。2022年末までの納車が見込まれる。これは、単一のEV（電気自動車）購入としては史上最大規模だ。Bloombergの報道によれば、この契約額は42億ドル（約4777億円）といわれており、Hertzは全世界で展開するレンタカーの20％をEVでまかなうことになる。 Tesla Model 3は、早ければ11月にも米国の主要市場および欧州の一部の都市でHertzのレンタカーに登場する。 今回の注文は、今後14カ月間に生産・納入されるTesla車のかなりの部分を占…続きを読む
完全自動運転、フライングカー、ロボットポニー。XPeng 2021 Tech Dayトップハイライト
中国のスマート電気自動車メーカーであるXPeng（小鵬汽車、シャオペン）は、未来のモビリティエコシステムの構築を見据えた一連のイノベーションを発表した。 XPengの会長でCEOのHe Xiaopeng（小鵬何、シャオペン・フー）氏は、中国時間10月24日（日曜日）に北京で開催された2021 Tech Dayにおいて「より効率的で安全、かつカーボンニュートラルなモビリティソリューションの探求は、スマートEVをはるかに越えて、当社の長期的な競争優位性の礎となります」と述べた。「お客さまのために、最先端のモビリティ技術を量産モデルに搭載す…続きを読む
【コラム】「完全自動運転の電気自動車」という革命には「設計」の革新も必要だ
1世紀以上前、内燃機関の出現によって、私たちは馬車の時代を脱し、自動車の時代に入った。馬の撤退とともに、ドライバーの快適性と安全性を重視した車両設計が台頭し始めた。 それ以来、社会はある種のクルマの設計を受け入れるようになった。つまり、ガソリンを動力とし、歩行者や他の道路利用者への配慮が不十分で、しばしば注意散漫な人間によって運転されることがあるというものだ。今日、モビリティはまた別の大きな変化を遂げつつある。そして私たちは次なるものを構築しようとしている。それは完全自動運転の電気自動車である。 自動運転車（AV）は今や、車両の設計方…続きを読む
【レビュー】GMC Hummer EVにしびれる。3つのモーターと四輪操舵ですばらしいスピードとハンドリングを実現
11万ドル（約1230万円）のGMC Hummer EV（ジーエムシー・ハマー・イーブイ）は、最高のオフローダーであるとともに、高級セダンの快適さとスポーツカーのスピードを併せ持つ、欲張りなマッシュアップだ。そしてトラックとしての荷台を備える。GM（ゼネラルモーターズ）は、この車をスーパートラックと呼ぶが、そのとおりだろう。 GMのテストコースでHummer EVを運転してみて、いくつかのことがすぐにわかった。まず、この巨大なHummer EVは、十分なパワーと優れた四輪操舵のおかげで、運転が楽しい。次に、インフォテインメントシステム…続きを読む
テスラは標準モデルEVに旧来の安価な鉄ベースのバッテリーのみを採用
Tesla（テスラ）は米国時間10月20日、標準モデルであるModel 3とModel Yに、グローバル市場全体で鉄ベースの電池を採用すると発表した。同社の第3四半期業績報告では、テスラのCEOであるElon Musk（イーロン・マスク）氏が何カ月も前から示唆していた、この安価なバッテリーの役割が大きくなっていることが裏付けられていた。 このLFP（リン酸鉄リチウム）電池は、旧来の安価な電池化学技術を利用したもので、中国では人気がある。これに対して中国以外の地域では、EV（電気自動車）用電池はニッケル・マンガン・コバルトやニッケル・コ…続きを読む
テスラが過去最高の四半期純利益1852億円を達成、世界的チップ不足の中でもEV販売が絶好調
Tesla（テスラ）は引き続き収益性を高めている。米国時間10月20日に発表した第3四半期の純利益は16億2000万ドル（約1852億円）で、前年同期の3億3100万ドル（約378億円）の約5倍に増えた。世界的なチップ不足とサプライチェーンの制約が業界に影響を及ぼしているにもかかわらず、この過去最高の利益は記録的な売上高の達成によるものだ。 注目すべきは、売上の大半が同社のラインナップでは安めの電気自動車Model YとModel 3で占められているにもかかわらず、16億2000万ドル（約1852億円、GAAPベース）の利益を確保でき…続きを読む
フォードが約360億円を投じて英国のトランスミッション組立施設を電動パワーユニット工場に転換
Ford Motor Company（フォード・モーター・カンパニー）は、2億3000万ポンド（約360億円）を投じて、英国・ヘイルウッドにある自動車用トランスミッションの組立施設を、電動パワーユニット工場に転換すると発表した。これが同社初の欧州における電気自動車用コンポーネントの自社組立施設となる。 The Times（タイムズ紙）によると、この投資には英国政府が自動車変革基金を通じて提供する推定3000万ポンド（約47億円）の資金が含まれているという。この投資により、約5000人の自動車関連の雇用が地域に創出されると、同紙は伝えて…続きを読む
フォックスコンがSUV、高級セダン、路線バスのEVプロトタイプを公開
Foxconn（フォックスコン）は現地時間10月18日に開催した「HHTD21」イベントで、SUVとセダン、そして路線バスを含む3台の電気自動車のプロトタイプを発表した。YouTubeで公開されている公式動画やNikkei Asia（日経アジア）の報道によると、同社はEVに関して「もはや新参者ではない」と述べ、最大で年間1兆新台湾ドル（年間約4兆円）のビジネス展開を目指すという。 FoxconnはこれらのEVを「Foxtron（フォックストロン）」というブランドのもと、台湾のYulon Motor（裕隆汽車）と共同で開発した。裕隆汽車…続きを読む
自動車メーカーにクラウドベースの分析を備えたダッシュボードを提供するUpstreamがセキュリティ強化のため約68億円調達
少し前のことになるが2015年に、研究者であるCharlie Miller（チャーリー・ミラー）氏とChris Valasek（クリス・バラセク）氏が、ソフトウェアの潜在的な落とし穴について自動車業界に警告し、自動車のサイバーセキュリティに関する法律作りを促すことを目的として、WiredのレポーターであるAndy Greenberg（アンディ・グリーンバーグ）氏が運転するJeep Cherokeeを遠隔操作でハッキングしたことがあった。ことはそれだけでは済まなかった。結果として、Jeepを所有するFiat Chryslerは140万台…続きを読む
トヨタが米国でも車載用電池生産に約3800億円投資を発表、新会社を設立し2025年稼働を目指す
Toyota Motor（トヨタ自動車）は、他の大手自動車メーカーと同様に、電動化に向けて巨額の資金を投入している。同社は米国時間10月18日、米国での車載用電池生産に、今後約10年間で約34億ドル（約3800億円）を投資すると発表した。 この投資はトヨタの北米部門を通じて行われるもので、その第一歩としてトヨタの北米事業体であるToyota Motor North America, Inc.（TMNA）が、トヨタグループの総合商社である豊田通商とともに、米国で車載用バッテリー工場を新会社として設立する。2025年の生産開始を目指すとい…続きを読む
ポルシェのEV「タイカン」の販売台数がフラッグシップスポーツカー「911」を超える
Porsche（ポルシェ）の電気自動車Taycan（タイカン）の2021年1月〜9月の販売台数が、内燃機関を搭載した同ブランドを代表するスポーツカーであるポルシェ911の販売台数を上回った。2019年末に発売されたTaycanにとってマイルストーンとなる。 10月15日に発表された販売台数をみると、ポルシェは第1〜3四半期に全世界で21万7198台を販売し、前年同期比で13％増となった。タイカンの販売台数が約3倍に増加したことに加え、人気の高いガソリン車Macan（マカン）の販売増も貢献した。こうした数字は、ポルシェが2019年から2…続きを読む
現代自動車が独自の半導体チップ開発を計画、世界的不足対策で
Hyundai Motor（現代自動車）のグローバルCOOであるJosé Munoz（ホセ・ムニョス）氏によると、同社は半導体メーカーへの依存度を下げるため、独自の半導体チップ開発計画を発表する。 パンデミックの影響で自動車の販売台数が減少し、自動車メーカーは一時、受注を停止した。同時期に、電子機器メーカーは、ノートパソコンやゲーム機などの需要増に対応するために生産を拡大しており、チップを買い漁っていた。消費者が再び自動車購入に向かうと、自動車メーカーは世界的な半導体不足に見舞われ、Tesla（テスラ）とトヨタを除くほとんどのOEMメ…続きを読む
ボルボ・グループが「化石燃料を使わない」鉄鋼で作られた車両を公開
スウェーデンのVolvo Group（ボルボ・グループ）は現地時間10月13日「化石燃料を使わない」鉄鋼で大部分が製作された新しい車両を発表した。同社では、早ければ2022年にこの新素材を使用した小規模な連続生産の開始を計画している。 「私たちの意図は、この化石燃料フリーの鉄鋼を使って、このような比較的積載量の小さな運搬車両の製造を始めることです」と、ボルボ・グループのトラック技術担当エグゼクティブ・バイスプレジデントであるLars Stenqvis（ラルス・ステンクヴィスト）氏は、TechCrunchによる最近のインタビューで語った…続きを読む
千葉大学が2050年の脱炭素を目指す全国自治体に向けて「カーボンニュートラルシミュレーター」を無料公開
千葉大学は、日本の基礎自治体が2050年までの脱炭素計画を立てやすくするサポートツールとして、「カーボンニュートラルシミュレーター」を公開した。現在の人口、世帯数、就業者数の推移から2050年の状況を予測し、脱炭素実現には電気自動車やネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH。net Zero Energy House）などの比率、再生可能エネルギーの導入をどう調整すればよいかを教えてくれる。千葉大学大学院社会科学研究院 倉阪秀史教授を中心とする研究チームの開発によるもの。誰にでも使えるようExcelファイルで作られていて、無料でダウン…続きを読む
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