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気候テック / クライメートテックに関する記事一覧
砂漠への植樹は気候変動対策になっているのだろうか？
森林再生は、気候危機と戦う最良の手段の1つだ。熱帯地方では、森林が毎年1000万トンの二酸化炭素を吸収しているという報告がある。成長した木は、1年で約48ポンド（約454グラム）の二酸化炭素を吸収する。非営利団体American Forests（アメリカンフォレスト）によると、米国では、森林が毎年排出される二酸化炭素の14%を吸収している。森木と樹木なくして、気候中立（クライメイトニュートラル）への道はない。 Salesforce（セールスフォース）やMicrosoft（マイクロソフト）など多くの企業が、山火事の焼け跡や農地における植…続きを読む
「脱炭素」でさらに注目が集まる気候テック、IoT、AI、SaaS活用でさまざまな企業、サービスが誕生
遂に、本格的なClimate Tech（気候テック）のブームが到来したといえるだろう。 その背景には、世界規模の脱炭素の風潮がある。筆者は職業上、関連トピックをフォローしていたため、「カーボンニュートラル（CN）」や「ESG」といった単語は以前から聞き慣れたものだったが、最近では、テレビやTwitterといったメディアでも、関連用語を目にするようになっている。我々の日常生活においても、脱炭素に考慮した生活スタイルが浸透しつつある。 Climate Techは脱炭素のプレイヤーとして大いに期待されている。Climate Techとは、地…続きを読む
気候分野への投資が加熱、2021年の取引は600件超で4.6兆円注入
2021年は、気候分野で活動するスタートアップにとってとんでもない年だった。グローバルで、約1400の投資家が気候変動に取り組む次世代企業に注目している。投資家は600件超の取引に400億ドル（約4兆6000億円）超を投じた。前年の2倍以上の資本が投下されたことになる。Climate Tech VCの新しいレポートによると、モビリティとエネルギーのスタートアップが一貫して最も多くの資金を調達していて、かなりの差ですばらしい食品と水のテクノロジーが3番手であることが示されている。 筆者はこのほど、気候分野を専門とする14人の投資家に話を…続きを読む
日本海側に豪雪をもたらすJPCZ（日本海寒帯気団収束帯）の実態を洋上気球観測で初めて解明
水産大学校練習船「耕洋丸」による洋上気球観測の様子 新潟大学は2月21日、日本に豪雪をもたらす日本海寒帯気団収束帯（JPCZ。Japan sea Polar air mass Convergence Zone）の実態を、洋上気球観測によって初めて明らかにしたことを発表した。 JPCZは日本海で発生し、朝鮮半島の付け根付近から日本列島にかけて数百kmに及ぶ帯状の雲を形成する（冬の北西季節風がシベリアから吹くと、北朝鮮北部の白頭山の下流に位置する日本海北西部から日本列島まで帯状の太い雲が伸びる）。これが上陸すると、狭い範囲に極端な豪雪をも…続きを読む
NTTコミュニケーションズ、山形県との連携のもとAIで積雪状況を分析し除雪業務の効率化を目指す実証実験を開始
NTTコミュニケーションズ（NTT Com）は2月4日、山形県との連携のもと、米沢市と高畠町において、車載カメラで収集した画像データからAIで積雪状況を分析する実証実験を同日開始した。これは除雪業務の効率化を目指す実験で、積雪状況をリアルタイムに「可視化プラットフォーム」の地図上に表示する。 同実証実験はNTT Comの社内ビジネスコンテスト「DigiCom」および社内新規事業創出プログラム「BI challenge」にて創発されたビジネスアイデアで、その事業化に向けた取り組みの一環。 山形県は豪雪地帯として知られているが、なかでも米…続きを読む
極域の観測網構築に向けた、安価な汎用ドローンによる高精度気象観測を実現
国立極地研究所は1月24日、安価な汎用ドローンを使った高精度な気象観測の実験に成功したと発表した。コストのかかるラジオゾンデに代えて、安価な汎用ドローンによる高層気象観測が高頻度で数多くの地点で行えれば、気象の予測精度は向上する。 北極での天気予報の精度の低さが、日本を含む中緯度域の台風進路の予測や寒波予測に影響しているという。それらの地域で観測頻度を高め観測箇所を増やすことが効果的であることはわかっているが、高層気象観測の手法として代表的なラジオゾンデ観測には、それなりのコストがかかるために、長期にわたって観察頻度や観察箇所を増やす…続きを読む
地球温暖化が進み気温が4度上昇すると、「大気の川」による「経験したことのない大雨」が春には約3倍に増えると判明
筑波大学は1月18日、熱帯から中緯度へと大規模な水蒸気が川のように流れ込む現象「大気の川」（atmospheric river）と東アジアでの豪雨との関係を、気象庁気象研究所との共同研究で明らかにした（筑波大学生命環境系 釜江陽一助教、気象庁気象研究所 川瀬宏明主任研究官）。気温が4度上昇すると、大気の川によって生じる「経験したことのない大雨」は、春には約3倍に増えるという。 北米西岸や欧州では、大気の川が豪雨を引き起こすことはわかっていたが、それ以外の地域で大気の川が生じるメカニズムや、地球温暖化が進行したときの活動の変化に関する理…続きを読む
ウェザーニューズ、電気事業者向けに1kmメッシュの高解像度な太陽光発電量予測データをAPIで提供開始
ウェザーニューズは、同社の日射量予測モデルを改善し予測精度を通常のものから11％向上させ、これを用いた太陽光発電量予測モデルを開発。電気事業者向けの1kmメッシュ（約1km四方）の高解像度な日射量予測データのAPIによる提供を開始した。現在は無料トライアルを実施している。 これは、企業向けの気象データの提供と分析を行うサービス「WxTech」（ウェザーテック）サービスの1つ。2021年4月からは、再生エネルギー発電の固定価格買取制度から、補助金が変動するFIP制度に切り替わる。そのため、高精度な太陽光発電量予測が今まで以上に重要になる…続きを読む
持ち運びも簡単なスーツケースサイズの電気自動車用パワーバンク「ZipCharge Go」
ZipCharge（ジップチャージ）は、航続距離で不安を感じている人にガソリン車から電気自動車（EV）への乗り換えを納得させることができるかもしれない新しいタイプのEV用充電プロダクトを発表した。英国のスタートアップZipChargeは、Cop26気候サミットでZipCharge GoというEV用のパワーバンクを披露した。ZipCharge Goは、スーツケースほどの大きさで、重さは約50ポンド（約22キロ）。車輪と格納式ハンドルが付いているので、ユーザーはトランクに入れておいて、充電したいときには簡単に取り出すことができる。 同社に…続きを読む
Atlantic Labsが「気候」と「健康」に取り組む約130億円規模のフードテックファンドFoodLabsを設立
FoodLabsのクリストフ・F・メア氏とパトリック・フーバー氏（画像クレジット：Viktor Strasse） テック業界が気候と持続可能性に軸足を移しつつあることを示す最新の兆候として、長年のテック投資家であるChristophe F. Maire（クリストフ・F・メア）氏が率いるベルリンのファンドAtlantic Labs（アトランティック・ラボ）の分社であるAtlantic Food Labs（アトランティック・フード・ラボ）が、食品、健康、持続可能性に関わるスタートアップに投資する1億ユーロ（約130億円）規模のフードテック…続きを読む
気候変動で増える水害を抑えるため、ただ成長を良しとする都市部に建築基準で待ったをかけるForerunner
市長は世界一大変な仕事であり、都市を引っ張っていくことは益々困難になっている。世界中の都心部で人口が膨れ上がっているが、その成長が起きる地域は気候変動の制約を受けている。住民に人気の高い海沿い地域も、海面上昇のリスクを負っている。成長のニーズと住民を災害から守る必要性をどう天秤にかけたらよいのだろう。 ほとんどのケースで、針は成長の方向に振りきっている。沿岸都市は大規模な広がりと開発をなすがままにし、より多くの固定資産税と住民を追い求めている。海面は恐ろしいほど上昇しているにもかかわらず。これは大惨事のレシピであり、それでも構わず多く…続きを読む
消防隊がARヘッドセットで火災現場の作業状況を共有するQwake Technologiesのシステム
新技術の構築が難しい分野の中でも、消防は特に困難なものの1つだ。煙と熱はすぐに機器を損傷し、火災による障害はあらゆる種類の無線通信を妨害し、ソフトウェアを使用不可能にする。技術的観点からに見て、火災への対応方法を大きく変えたテクノロジーはほとんどない。 サンフランシスコ拠点のスタートアップQwake Technologies（クウェイク・テクノロジーズ）は、拡張現実（AR）ヘッドセットのC-THRUを使って消火活動をアップグレードしようとしている。消防士が着用するそのデバイスは、周囲をスキャンして得られた重要な環境データをクラウドにア…続きを読む
災害地域で高速通信回線を確保するための移動基地局車「THOR」をベライゾンが発表
世界各地を襲う猛烈な暑さが、世界中で災害の数、規模、複雑さを加速させている。この数週間だけで、米国の太平洋岸北西部では、記録的な暑さのために数百人もの死者が出ており、今後もさらなる猛暑が予想されている。 熱波、山火事、ハリケーン、台風をはじめとするさまざまな気象災害は、エネルギー事業や通信事業などのインフラ事業者に大きな難題をもたらしている。これらの事業者は、人類がこれまでに経験したことのないような厳しい環境の中でも、顧客のために稼働率を可能な限り100％に近づけなければならない。 そのために、Verizon（ベライゾン、念の為に書き…続きを読む
テクノロジーと災害対応の未来4「トレーニング・メンタルヘルス・クラウドソーシング、人を中心に考えた災害対応スタートアップ」
災害がすべて人災というわけではないが、災害に対応するのはいつも人間である。対応する緊急事態の規模が小さいとしても、さまざまなスキルと専門性が必要となる。防災計画や災害後の復旧時に必要となるスキルを除いたとしても、必要なスキルや専門性は多岐にわたる。ほとんどの人にとって割に合う仕事ではないし、ストレスからくる精神的な影響が数十年にわたって続くこともある。それでも、この終わりなき戦いへと多くの人が立ち向かい続けるのは、最も必要とされているときに人を助けるという、この仕事の究極の使命があるからこそだろう。 テクノロジーと災害対応の未来に関す…続きを読む
テクノロジーと災害対応の未来3「接続性、地球が滅びてもインターネットは不滅」
インターネットは、神経系のように世界中で情報伝達を司っている。ストリーミングやショッピング、動画視聴や「いいね！」といった活動が絶えずオンラインで行われており、インターネットがない日常は考えられない。世界全体に広がるこの情報網は思考や感情の信号を絶え間なく送出しており、私たちの思考活動に不可欠なものとなっている。 では機械が停止したらどうなるだろうか。 この疑問は、1世紀以上前にE.M. Forster（E・M・フォースター）が短編小説で追求したテーマである。奇しくも「The Machine Stops（機械は止まる）」と題されたその…続きを読む
テクノロジーと災害対応の未来2「データとAI」
データが10年以上も次世代の石油として評価されてきたきた経緯については、さまざまなメディアで取り上げられており、特定の分野ではまさにデータが重要な要素となっている。今やほとんどの民間企業で、マーケティング、物流、金融、製造、意思決定などのあらゆるレベルでデータが欠かせない（これが間違っているなら、私は履歴書を書いてすぐにでも転職した方がよい）。 データを使用することにより、多くの被災者が苦しめられるような災害に対する対応を根本から変えられる可能性があるが、この10年間に発生した緊急時対応にデータがほとんど活用されていないと聞くと、少し…続きを読む
テクノロジーと災害対応の未来1「世界で最も悲惨な緊急事態管理関連の販売サイクル」
スタートアップが 自分たちは使命感を持っていると語るのをよく耳にする。しかし、その使命が節税対策のためにキャッシュフローを最適化することだとしたら、そのような言葉を真に受けてはならない。一方、新世代のスタートアップも登場してきている。世界規模の大きな課題に挑み、これまでのスタートアップと同様の起業家精神や卓越した運営能力、優れた技術力を、現実的な使命に生かそうとしている企業だ。こういった企業が何千人もの命を救う可能性がある。 気候テックは全般的に、新世代のスタートアップの登場というトレンドから大きな恩恵を受けているが、私が注目したのは…続きを読む
近日開催のイベント
