タグ: 電気自動車 / EV（用語）
電気自動車に関連する記事一覧
【レビュー】2022年のメルセデス・ベンツEQSはラグジュアリーEVの未来に賭ける、ただし賭金は高い
2022年に発売予定のMercedes-Benz（メルセデス・ベンツ）EQSを1日試乗して過ごし、このドイツの自動車メーカーが、電動化に数十億ドル（数千億円）を投じて成し遂げたことの詳細を間近で見ることができた。 EQSは、メルセデス・ベンツのMBUXインフォテインメントシステム、新しいエレクトリックプラットフォーム、および性能の向上を組み合わせた入念に設計されたフラッグシップセダンだ。EVであることを付加的な要素とするフルサイズの高級セダンの新たなベンチマークを確立することは、容赦ない探求といえよう。 この高級セダンは、メルセデスが…続きを読む
ファーウェイは自動車メーカーになることを否定し一次サプライヤーを目指す
HuaweiはArcfoxの電気自動車自動化を支援する ここ数カ月、中国のハイテク企業が次々と自動車分野への進出計画を発表している。検索エンジンを提供するBaidu（バイドゥ）をはじめとするインターネット企業の中には、自動車を生産するために従来の自動車メーカーと協力することを決断した例もある。Xiaomi（シャオミ）は（自社でスマートフォンを製造しているにもかかわらず、）ソフトウェアサービスで収益を上げるライトアセット企業であることを何年も強調してきたが、ここに来て自動車製造に参入する。業界関係者の間で次は誰かという話になれば、Hua…続きを読む
ホンダは2040年までに北米における販売の100%EV達成を目指す
本田技研の新しい目標は、2050年までにカーボンニュートラルを達成するという大目標の一環として、2040年までに北米における販売台数の100％をEVにすることだ。CEOの三部敏宏氏は、内燃機関からの移行計画を4月23日の記者発表で述べたが、それは彼が2021年4月初めに同社最高位役員になってから初めての発表だった。 このところ伝統的な自動車メーカーは相次いで、無公害車の生産比率を上げてカーボンニュートラルを達成すると発表しているが、今回はその最新のケースとなる。GM（ゼネラルモーターズ）は2035年までに北米規格の軽負荷車輌からガソリ…続きを読む
部品サプライヤーBoschが環境規制が強まる中、合成燃料と水素燃料電池に活路を見いだす
Bosch（ボッシュ）の経営幹部は米国時間4月22日、2025年までに内燃機関を禁止するというEUが提案した規制について、議員たちはそうした禁止が雇用にもたらす影響についての議論を「避けている」と批判した。 同社は新規事業、特に燃料電池事業で雇用を創出していると報告し、こうした雇用の90％超を内部でまかなっていると述べたが、電動輸送革命のすべてあるいは大半は雇用に影響するとも指摘した。格好の例として、ディーゼルのパワートレインシステムを作るのに従業員10人を要し、そしてガソリンのシステムでは3人を要するが、電動パワートレインの場合1人…続きを読む
キャデラックのフラグシップ全電動車「リリック」は約650万円から
全電動クロスオーバーCadillac Lyriq（キャデラック・リリック）は、GMの高級車ブランドのフラグシップだ。2022年初めに米国市場に投入されるが、最低価格は6万ドル（約650万円）を少し下回ることに決まった。 諸費用を除いたこの車両価格は、リリックの量産モデルに関して発表された具体的な内容のうち、最後に残されていたものだ。GMが最初にリリックの展示用モデルと公開したのが2020年8月だった。水曜日、同社は量産モデルの最終仕様とともに、価格も発表となった。 リリックは、GMが2025年までに販売を予定している電気自動車30車種…続きを読む
批判が高まる中、テスラが中国向けの新車両を検討中
中国フォーシャン（仏山）のTeslaストアにて（画像クレジット：Tesla） Tesla（テスラ）は、その電気自動車の品質に関する苦情の衝撃が中国のインターネット上で広がる中で、中国の消費者に合わせた車両の開発に取り組んでいる。 Teslaの副社長であるGrace Tao（グレース・タオ）氏は、今週開催された上海モーターショーの中で、中国のビジネスニュースの21st Century Business Herald（21世紀ビジネスヘラルド）に対して、Teslaが中国向けにゼロから設計した新製品を検討していると述べた。この中国で開発され…続きを読む
GMが高性能なリチウム金属バッテリー開発SESの約150億円資金調達をリード
General Motors（ゼネラルモーターズ）は、リチウム金属電池デベロッパーSESの1億3900万ドル（約150億円）の資金調達をリードすることで、大手車メーカーが繰り広げているさらに高性能な電気自動車向けバッテリーの開発競争に加わる。 VolkswagenにはQuantumScapeがあり、FordはSolidPowerに投資し（Hyundai、BMWとともに）、そして今、米国と欧州で最も大きな自動車メーカーであるGMがSESに賭ける。 「当社はR&D開発を超えています」とSESのCEOであるHu Qichao（フー・チーチャ…続きを読む
テスラ車オーナー向けアプリ「TezLab」を使えば充電する電力の「クリーン度」がわかる
Tesla（テスラ）の電気自動車オーナーは、自分のクルマに供給されているエネルギーの種類を正確に把握することが可能になった。テスラ車のためのFitbit（フィットビット）のような無料アプリ「TezLab（テスラボ）」に、エネルギーミックス（化石燃料による発電と再生可能エネルギーの種類と正確な割合）を表示する新機能が加わったのだ。これを使えば、米国内のSuperchargers（スーパーチャージャー）やサードパーティの充電ネットワークから供給される電気が、どのように発電されたものなのか、その種類と割合を知ることができる。 「私たちはエネ…続きを読む
GMとLG化学の2つめのEVバッテリー工場は2023年後半開所予定
GM（ゼネラル・モーターズ）とLG Chem（LG化学）は米国時間4月16日、米国で2つめとなるバッテリーセル工場を設置する計画を発表した。23億ドル（約2500億円）をかけてテネシー州スプリングヒルに建設し、GMが2020年代半ばまでに立ち上げる計画の電気自動車（EV）30モデルに搭載するセルを生産する。 GMの既存のスプリングヒル工場の隣に設置されるプラントの建設は間もなく始まる、と同社の会長兼CEOのMary Barra（メアリー・バーラ）氏は記者会見で述べた。バッテリー工場は2023年後半に完成し、1300人を新規雇用する。 …続きを読む
市場成長を受け電気自動車メーカーPolestarが初の外部資金調達ラウンドで約597億円調達
Volvo Car Group（ボルボカーグループ）の独立した電気自動車ブランドPolestar（ポールスター）は、Chongqing Chengxing Equity Investment Fund Partnership、Zibo Financial Holding、Zibo Hightech Industrial Investmentがリードする初の外部資金調達ラウンドで5億5000万ドル（約597億円）を調達した。 韓国のグローバルコングロマリットSK Inc.や数多くの投資家も本ラウンドに参加している。 Polestarにと…続きを読む
電動トラックRivianga全米40州で自社保険プログラムを立ち上げ
電動トラックのスタートアップRivianは、米国時間4月15日木曜日にRivian Insuranceプログラムの詳細を発表した。この保険は、同社のデジタル注文プロセスに統合される予定だ。 この保険は当初、40の州で提供される予定だ。「アドベンチャー・ビークル」企業としてのRivianのマーケティングに沿って、顧客は自宅やボート、ダート・バイク、キャンピングカーなどのレクリエーション設備をカバーするオプションもある。同社が保険プログラムを開始するという計画は、1年以上前に求人広告が発見されて初めてリークされた。 この保険サービスが際立…続きを読む
バッテリーのリサイクルと製造を商業化するBattery Resourcersが約22億円調達
輸送市場の電動化が進むにつれ、メーカーは今後10年間に道路から湧き出てくる何万トンもの使用済みバッテリーの処分方法に頭を悩ませ始めている。 Battery Resourcers（バッテリー・リソーサーズ）は、一見簡単そうなソリューションを提唱している。リサイクルだ。しかしこの会社はそこで終わらない。リサイクルした材料をニッケルマンガンコバルト・カソード（陰極）にしてバッテリー製造メーカーに売り戻す「閉じたループ」を開発した。さらに、アノード（陽極）に使われているグラファイトを回収・精製してバッテリーグレードにするプロセスも開発している…続きを読む
Intel子会社MobileyeがUdelvと提携し2028年までに3.5万台の自動走行配達車両3.5万台を展開
Intel（インテル）の子会社Mobileye（モービルアイ）が自動走行車両で野心を膨らませ、配達分野に参入しようとしている。 Mobileyeは4月12日、自動走行する多数の配達専用車両に同社の自動走行システムを提供すべく、Udelvと契約を結んだと発表した。両社は2028年までにTransportersという名称の車両3万5000台超を走らせる計画だと述べた。商業展開は2023年に開始する見込みだ。 まずは米国の商用車リース管理会社DonlenがTransporters1000台をプレオーダーした。 今回の発表は両社にとって大きな…続きを読む
電気自動車RivianがSamsung SDIとバッテリーセル供給で提携
Amazon（アマゾン）が支援し2021年後半の市場投入を目指している電気自動車メーカーのRivianは、バッテリーセルのサプライヤーとしてSamsung SDIと提携したことを米国時間4月12日に発表した。 両社は買収金額や期間を明らかにしていないが、Rivianが同日に発表した声明の中で、Samsung SDIとは「車両開発プロセス全体を通じて」協力してきたと述べている。 Rivianは同社が「アドベンチャー・ビークル」と呼ぶ「R1T」ピックアップと「R1S」SUVは、極端な温度や耐久性の必要なユースケースに対応できるバッテリーモ…続きを読む
Polestarが2030年までに温暖化ガスの排出量をすべて見直して初の「クライメートニュートラル」なEV開発を目指す
Volvo（ボルボ）からスピンアウトしたスウェーデンのEVブランドPolestar（ポールスター）は中央ヨーロッパ時間4月7日、2030年までに初のクライメートニュートラルな自動車を開発するという「ムーンショット・ゴール」を発表した（moonshot＝困難だが実現する価値のある壮大な取り組み）。そのためには、植林などの一般的に行われているオフセット手段ではなく、新型EVの製造方法を根本的に変えていくという。 それは、材料の調達から製造、さらには車両のエネルギー効率の向上まで、サプライチェーンのあらゆる要素を見直すことを意味する。 Po…続きを読む
GMが航続距離640km超の電動ピックアップ「シボレー・シルバラード」を生産へ
2025年までに世界で電気自動車（EV）100万台超を販売する計画を進めているGM（ゼネラルモーターズ）は、ラインナップに電動のChevrolet Silverado（シボレー・シルバラード）ピックアップトラックを加える。 GM社長のMark Reuss（マーク・ルース）氏は米国時間4月6日、電動でフルサイズのシボレー・シルバラードピックアップは同社のUltiumバッテリープラットフォームをベースとし、フル充電時の航続距離は400マイル（約643キロメートル）超だと明らかにした。これはGMの推定距離であり、正式なEPAの数字ではないこ…続きを読む
ティム・クック氏が自動運転技術とApple Carについてヒントを出す
Apple（アップル）のCEOであるTim Cook（ティム・クック）氏は、米国時間4月5日に公開されたインタビューで、大きな期待を集めるApple Carと、その重要な機能となるであろう自動運転技術の方向性について遠回しに語った。 「自動運転そのものがコア技術だと私は考えます」とクック氏はポッドキャスト「Sway」（スウェイ）でKara Swisher（カラ・スウィッシャー）氏のインタビューに応えて話した。「一歩下がって見れば、このクルマ、いろいろな意味でロボットです。自動運転車はロボットなのです。そのため自動運転では、いろいろなこ…続きを読む
自動運転技術のオーロラがボルボと提携、高速道路を自律走行するトラックの製造を目指す
自動運転車のスタートアップ企業であるAurora Innovation（オーロラ・イノベーション）は、Volvo（ボルボ）と自動運転セミトラックを北米向けに共同開発することで合意したと発表した。 両社によると、この数年に渡る予定の提携は、ボルボの自動運転ソリューション部門を通じて行われ、同社の顧客が利用するハブ間の高速道路を自動運転で走行できるトラックの製造に焦点を当てたものになるという。オーロラが開発した、自動運転ソフトウェア、コンピュータ、センサー類を含む「Aurora Driver（オーロラ・ドライバー）」と呼ばれる技術スタック…続きを読む
Optimus Rideがパワースポーツ車両メーカーPolarisと提携、キャンパスから自律走行EVの商業化を目指す
自律型電動モビリティサービスを提供するOptimus Rideは、パワースポーツ車両メーカーのPolaris（ポラリス）と提携し、完全自律走行型のGEM電気自動車（EV）を市場に投入すると発表した。両社は、Optimus Rideの自律走行ソフトウェアとハードウェアを完全に統合した、Polaris GEM低速車両の新しいラインアップを販売していくという。 このマイクロトランジット車両は2023年後半に発売される予定で、企業や大学のキャンパス、複合施設など、ジオフェンスで囲まれた限定地域の環境で展開されることになる。 道路を走る電動の自…続きを読む
EV充電ステーションの稼働を支援するChargerHelp!が約3億円を調達
今後、電気自動車が普及すれば、何千台もの充電ステーションが必要になる。それらは単に設置されるだけではなく、機能していることが求められる。しかし、現在のところそれは実現されていない。 何か問題が起きて機能が果たせなくなった時、充電ステーションがエラーを発信したり、ドライバーが報告しないと、ステーションの運営会社は気がつかない可能性もある。電気自動車用充電ステーションのオンデマンド修理アプリ「ChargerHelp!（チャージヘルプ！）」を共同設立したKameale C. Terry（カミール・C・テリー）氏は、こうした問題を目の当たりに…続きを読む
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