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核融合に関する記事一覧
レーザー核融合商用炉の実用化を目指す大阪大学発EX-Fusionが3100万円調達、装置開発・技術実証を推進
レーザー核融合商用炉の実用化を目指すEX-Fusionは3月31日、第三者割当増資による3100万円の資金調達を実施したことを発表した。引受先は、OUVC２号投資事業有限責任組合（大阪大学ベンチャーキャピタル。OUVC）。調達した資金を活用して、連続的に核融合反応を発生させるための装置開発および技術実証を進める。 EX-Fusionは、レーザーにより発生させた核融合反応によって発電する「核融合発電」の実現に挑戦する大阪大学発のスタートアップ企業。長年にわたりレーザー核融合を研究してきた大阪大学レーザー科学研究所や光産業創成大学院大学の…続きを読む
核融合炉の心臓部（ブランケット）において900度で機能する液体金属の合成に成功、腐食に耐える構造材も発見
高純度リチウム鉛合金合成装置（量子科学技術研究開発機構との共同研究） 東京工業大学は2月24日、核融合炉の心臓部であるブランケットの冷却に使用する革新的な液体金属、リチウム鉛合金の大量合成に成功し、さらにその摂氏900度に達する液体金属に耐えられる構造材の候補物質としてクロムアルミニウム酸化物分散強化合金の発見にも成功したことを発表した。 ブランケットとは、核融合炉の中で超高温なプラズマを、文字どおり「毛布」のように包み込む装置のこと。核融合反応で発生する中性子の遮蔽、燃料となる三重水素の増殖、冷却を目的としている。冷却に使われる冷却…続きを読む
気候分野への投資が加熱、2021年の取引は600件超で4.6兆円注入
2021年は、気候分野で活動するスタートアップにとってとんでもない年だった。グローバルで、約1400の投資家が気候変動に取り組む次世代企業に注目している。投資家は600件超の取引に400億ドル（約4兆6000億円）超を投じた。前年の2倍以上の資本が投下されたことになる。Climate Tech VCの新しいレポートによると、モビリティとエネルギーのスタートアップが一貫して最も多くの資金を調達していて、かなりの差ですばらしい食品と水のテクノロジーが3番手であることが示されている。 筆者はこのほど、気候分野を専門とする14人の投資家に話を…続きを読む
AIが核融合を操る力を獲得した。でも大丈夫、これは朗報だ
とある研究グループが、核融合研究に使用される高出力のプラズマ流を磁気的に扱う方法をAIに教えた……おっと、慌てないで欲しい。慌てて手にした電磁パルス砲やドライバーはしまい込んでも大丈夫だ。これは間違いなく良い成果で、来るべきロボカリプスで人類に対して使用される恐ろしい武器ではない。 このプロジェクトは、Google（グーグル）のDeepMind（ディープマインド）とローザンヌ工科大学（EPFL）の共同プロジェクトであり、数年前に前者のAI研究者と後者の融合研究者がロンドンのハッカソンで出会ったときに始まった。そのときEPFLのFede…続きを読む
大阪大学レーザー研究所、核融合に不可欠な固体トリチウムの新しい物性値を60年ぶりに解明
大阪大学レーザー研究所（山ノ井航平助教ら研究グループ）は2月14日、固体状態の重水素トリチウム（D-T）混合体の屈折率の測定に、世界で初めて成功したと発表した。核融合発電の注入燃料として利用される予定の重水素とトリチウムの混合体だが、トリチウムが放射性物質であることから取り扱いが難しく、その物性値は60年にわたり測定されてこなかった。 固体の重水素とトリチウムの混合体は、効率的な核融合発電を行うためには、その形状と組成のコントロールが必要になる。光を用いて分析を行えば、形状と組成を一度に知ることができるのだが、もっとも基礎的なデータで…続きを読む
欧州のJET核融合炉が過去最高のエネルギー発生量を記録、1997年実験の2倍にあたる5秒間59メガジュール
UKAEA 英オックスフォード近郊にある核融合炉「Joint European Torus fusion reactor(JET核融合炉)」で、過去最高の核融合による持続的なエネルギー発生量が記録されたことが報じられています。 2021年12月21日に行われた実験で、このトカマク型核融合炉は5秒間で59MJ(メガジュール)のエネルギーを発生しました。これは1997年の実験で記録した値の2倍以上となる値です。 JET核融合炉はEurofusion(欧州核融合計画)が持つ主要な実験炉で、現在フランスに2025年の稼働を目指し建設中の、より…続きを読む
京都フュージョニアリング、核融合炉技術の構築に向けシリーズBで13.3億円を獲得
より多くのスタートアップが核技術に参入する中、資金調達が活発になるのは驚くことではない。このたび、日本を拠点としながら海外での事業展開を強化している核融合エネルギーのスタートアップ、京都フュージョニアリング（Kyoto Fusioneering、KF）が、最新のラウンドで13億3000万円の資金を調達した。これにより、同社の累計調達額は16億7000万円となった。 2020年に京都フュージョニアリングは、英国政府が後援する核融合実験炉「STEP（Spherical Tokamak for Energy Production）」の開発を…続きを読む
核融合スタートアップ京都フュージョニアリングが総額20億円調達、グローバル核融合市場の取り込みと事業拡大を目指す
核融合プラントエンジニアリングの研究開発を行う京都フュージョニアリングは2月2日、シリーズBラウンドとして総額13億3000万円の資金調達を実施したことを発表した。引受先は、既存投資家のCoral Capital、新規投資家のJICベンチャー・グロース・インベストメンツ、JGC MIRAI Innovation Fund、ジャフコ グループ、大和企業投資、DBJキャピタル。累計調達額は16億7000万円となった。 また、京都銀行、三井住友銀行、三菱UFJ銀行など金融機関からの総額7億円の無担保融資契約の締結も進めている。これを含めると…続きを読む
レーザー核融合商用炉の実現を目指すフルスタック核融合スタートアップEX-Fusionが1億円調達、研究・開発を始動
レーザー核融合商用炉の実用化を目指すEX-Fusion（エクスフュージョン）は1月26日、第三者割当増資による1億円の資金調達を実施したと発表した。引受先は、ANRIが運用する「ANRI-GREEN1号投資事業有限責任組合」。調達した資金は、将来のレーザー核融合商業炉の基盤技術の1つであるターゲット連続供給装置とレーザー照準装置の開発にあてる。ハイパワーパルスレーザーを用いたレーザープラズマ実験の高繰り返し化を実現する。 EX-Fusionは、レーザー核融合商用炉の実用化を目指す国内唯一のスタートアップ企業。2021年7月、レーザー核…続きを読む
三菱重工、南フランスで建造中のトカマク型核融合実験炉ITERで利用されるダイバータ向け外側垂直ターゲット6基を受注
三菱重工業は12月13日、南フランスで建造中のトカマク型核融合実験炉「ITER」（イーター）で使われる「ダイバータ」の構成要素「外側垂直ターゲット」6基の製作を、日本国内での機器の調達活動を行う量子科学技術研究開発機構（QST）から受注したことを発表した。三菱重工が受注したのは、全54基のうち、初号機から6号機にあたる初回製作分。2024年度中に順次納品が予定されている。 ダイバータは、核融合反応で生成される炉心プラズマ内のヘリウム（He）、燃え残った燃料、不純物を排出するためのもの。プラズマを安定的に閉じ込めるための、トカマク型核融…続きを読む
使用済みリチウムイオン電池から99.99％の超高純度でリチウムを回収する装置を量子科学技術研究開発機構が開発
国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（量研）は12月7日、使用済みのリチウムイオン電池から99.99％という超高純度でリチウムを回収できる装置を開発したことを発表した。リチウムを100％輸入に頼っている日本において、国内資源循環への展望が拓かれる。 電気自動車（EV）の普及により世界中でリチウムの需要が急増し、今後、確保が難しくなることが予想される。2027年から2030年ごろまでに国内における需要に追いつけなくなるとの試算結果もある。現状ではリチウムのリサイクルがもっとも有力な対策となるが、既存技術では高コストとなり難しい。そこ…続きを読む
商用核融合エネルギーの実現に向けてHelion Energyが約2410億円を確保
クリーンエネルギー企業のHelion Energy（ヘリオン・エナジー）は、核融合によるゼロカーボン電力が豊富にある新時代の創造にコミットしている。同社は米国時間11月5日、5億ドル（約570億円）のシリーズEを完了し、さらに17億ドル（約1936億円）のコミットメントを特定のマイルストーンに結びつけたことを発表した。 このラウンドは、OpenAI（オープンAI）のCEOでY Combinator（Yコンビネーター）の元プレジデントSam Altman（サム・アルトマン）氏がリードした。既存の投資家としては、Facebook（フェイス…続きを読む
核融合科学研究所、核融合プラズマの乱流制御に新たな可能性を発見
大型ヘリカル装置（LHD）の実験室内部。中心の丸い部分がLHD本体 大学共同利用機関法人の核融合科学研究所は11月5日、日本とドイツのヘリカル方式の装置を使った世界初の比較実験で、核融合のプラズマ封じ込めの際の障害となる乱流の制御に、磁場構造が重要な影響を及ぼすことを明らかにしたと発表した。これは乱流制御に新たな可能性を示すもので、「従来にない磁場構造を持つ革新的核融合炉を目指した研究」に大きく貢献するとのことだ。 この研究は、核融合科学研究所の田中謙治教授、沼波政倫准教授、仲田資季准教授と、ドイツのマックス・プランク・プラズマ物理研…続きを読む
レーザー核融合の効率化に向け前進、大阪大学が高温プラズマに強磁場を加えるとプラズマ温度が上昇する現象を世界初観測
激光XII号レーザー室 大阪大学レーザー科学研究所は、10月14日、高温プラズマに強磁場を加えるとプラズマが変形するという現象を、世界で初めて実験により観測し、理論とシミュレーションでこの現象の詳細を明らかにしたと発表した。これは、レーザー核融合におけるエネルギー発生の効率化に資すると、同研究所は話している。 核融合では、1億度ほどの超高温でプラズマを閉じ込める必要がある。大阪大学レーザー科学研究所が研究しているレーザー核融合では、100テスラ程度の磁場をプラズマに加えることで核融合反応数が上昇することが、シミュレーションで予測されて…続きを読む
【コラム】レーザー主導の核融合は安全で安価なクリーンエネルギーへの道を開く
核融合発電を実現するという探求が最近飛躍的な前進を見せている。ローレンス・リバモア国立研究所にある国立点火施設（NIF）は、前例のない高い核融合収率の実験結果を発表した。単一のレーザーショットが1.3メガジュールの核融合収率エネルギーを放出する反応を開始させ、核燃焼の伝搬の痕跡を示した。 このマイルストーンに到達したことは、核融合が実際に発電の達成にいかに近づいているかを物語っている。この最新の研究結果は、進捗の急速なペース、特にレーザーが驚異的なスピードで進化していることを実証するものだ。 実際、レーザーは第二次世界大戦以降で最も影…続きを読む
レーザー核融合商用炉の実現を目指す、日本初のフルスタック核融合スタートアップEX-Fusion誕生
EX-Fusionという、レーザー核融合商用炉の実現を目指すスタートアップが誕生した。国家レベルで主導される巨大プロジェクトという印象が強い核融合だが、世界では数多くのスタートアップがその実用化を目指して研究を重ねている。そしてようやく日本にも、フルスタックの核融合スタートアップが登場したというわけだ。代表取締役は、高速点火核融合研究の第一人者である松尾一輝氏。レーザー研究者でIFEフォーラム/レーザー核融合戦略会議主査の森芳孝氏が役員に就いている。 国が主導する核融合研究では、国の予算配分の影響で開発スピードが鈍り、失敗が許容されに…続きを読む
【コラム】核融合に投資すべき理由
編集部注：本稿の著者Albert Wenger（アルバート・ウェンガー）氏はUnion Square Venturesのマネージング・パートナー。 ーーー デジタルテクノロジーは過去に類を見ない広がりと規模で市場構造を破壊してきた。今、また1つイノベーションの波が訪れている、それは世界経済の脱炭素化だ。 各国政府は未だに気候変動危機と正面から戦うために必要な信念に欠けているが、全体的方向性ははっきりしている。欧州における炭素の価格は、1トンあたり10ドル（約1100円）以下から50ドル（約5500円）以上へと高騰している。Shell（…続きを読む
核融合技術で新エネルギー開発に取り組む「京都フュージョニアリング」が約1.2億円調達
京都フュージョニアリング（KF）は1月20日、第三者割当増資による総額1億1600万円の資金調達を発表した。引受先は、Coral Capitalおよび個人投資家、創業メンバーなど。累計調達額は総額3億4400万円となった。 調達した資金は、市場展開力の強化と、人材の追加採用を中心に使用。先進的な研究成果の実用化と事業化を通じ、社会への貢献を進めていく。 2019年10月設立のKFは、京都大学エネルギー理工学研究所の小西哲之教授が中心となって開発した、核融合装置とエネルギー利用に関する事業を手掛けるエンジニアリング企業。日本発の核融合テ…続きを読む
核融合技術開発企業General Fusionの支援にShopifyとアマゾンの創設者が参加
米国時間1月14日、簡単な発表があり、カナダの核融合技術開発企業General Fusion（ジェネラル・フュージョン）は、Shopify（ショピファイ）の創設者Tobias Lütke（トバイアス・ルーク）氏が立ち上げた投資会社が、同社の資本政策表に加わったと伝えた。 ルーク氏のThistledown Capital（シスルダウン・キャピタル）からの投資額は公表されていないが、この追加資金によってGeneral Fusionは、その資本政策表に西側世界のeコマース業界における2つの最大手企業の創設者2人の名前を載せることとなった。 …続きを読む
90億円の新規投資でCommonwealth Fusionの2025年核融合実証炉稼働に道筋
Commonwealth Fusion Systems（コモンウェルス・フュージョン・システムズ、CFS）は、2週間前に8400万ドル（約90億円）という投資を獲得した。米国は今も厳しいロックダウンの状況にあるが、投資を獲得できたこと、とくに数十年間誇大宣伝が続いてきたこの新技術に数百万ドル規模で調達できたことは、CFSの最高責任者Bob Mumgaard（ボブ・マンガード）氏の言葉を借りれば「面白いこと」だった。 CFSが克服しようとしている技術的難関と最初の試験技術に向けた同社の長期的な展望は、確かにある時点で、障害どころか利益だ…続きを読む
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