カテゴリー: ドローン
ドローン関連のスタートアップや技術開発などの最新ニュース
1度のフライトで3回の荷物配達が可能な新型ドローンをWingcopterが発表
ドイツのスタートアップ企業であるWingcopter（ウイングコプター）は、ドローンによる輸送サービスの成長を妨げている技術的なボトルネックを取り除くために設計された、新しい自律飛行型配達用ドローンを発表した。 現地時間4月27日に公開された「Wingcopter 198」は、1度のフライトで3回に分けた配達が可能だという。Wingcopterは、このマルチストップ機能を、コスト効率の高い（そして願わくば利益を生む）ドローンによる配送サービス事業を成長させるための重要な機能としている。 2017年に設立された同社は、ドローンの製造から…続きを読む
遠隔操作者なしのレベル4自律飛行ドローンをExyn Technologiesが実現
Exyn Technologiesは米国時間4月27日、航空業界で最高レベルの自律飛行を達成したと発表した同社によると今回の成果は、GPS信号が途絶えても、すべての空間と地図の計算をオンボードで行うことができる点にあるという。 Exynの自律飛行の定義は、自動車に適用される同様の基準に基づいており、同社のドローンはレベル4Aの自律飛行を達成している。同社によると、これはドローンが遠隔操作者なしで指定された3Dエリアを探索できることを意味するという。 Exynによる今回の成果は以前のレベル3からの大きな進歩だ。レベル3ではいつでも操縦を…続きを読む
エバーブルーテクノロジーズが風だけで自動航行する海上貨物輸送ドローンの実証試験に成功
風力を直接動力として自動航行する貨物帆船の開発を進めるエバーブルーテクノロジーズは、4月27日、逗子湾での貨物輸送の実証試験に成功したことを発表した。 地球温暖化対策として陸上輸送は電動化が進んでいるが、海上輸送は石油を燃やす動力船が主流だ。大型貨物船の電動化は大型のバッテリーを搭載する必要があるため、貨物の積載量を圧迫し、充電にも相当な長時間になるなど、現時点では現実的ではない。そこでエバーブルーテクノロジーズは自動航行できる帆船に目を付けた。これなら、人件費も燃料代も「ほぼゼロにすることが可能」だという。 今回の試験に使われたのは…続きを読む
英国のドローンスタートアップsees.aiがBVLOS飛行試験の許可を取得
英国の民間航空管理局（CAA）は現地時間時間4月19日、産業用ユースケースのためのデータ収集を支援するBVLOS（目視見通し外）飛行のコマンド＆コントロールソリューションを開発する同国のスタートアップsees.ai（シーズエーアイ）に、英国の民間企業としては初めて、BVLOSの定常運用の概念実証試験を認可したと述べた。 この試験は、2019年5月に発表された、政府の資金援助と規制当局の支援をドローン分野の研究開発に向けるサンドボックスプログラムの一環として行われる。最初は、回避システムや検知システムの仮想テストから実施される。 See…続きを読む
DJIが新型ドローン「Air 2S」を発表、カメラ機能が向上、伝送距離はプロモデル並に
DJIが最も人気のあるドローンの1つをアップデートした。すでに優れていた製品をさらに改善することになった新機能をご紹介しよう。999ドル（日本価格はスタンダード版が税込11万9900円）の新製品「Air 2S」には、大型センサーと優れた物体検知 / 追跡機能が搭載され、最大転送距離も向上。持ち運び可能なプロシューマー仕様のドローンを探している人にはおすすめしやすい製品だ。 筆者は先週からこのドローンをテストしてきたが、悪天候のため、今回は完全なレビューを作成することができなかった。来週の記事を楽しみにお待ちいただきたい。 2020年に…続きを読む
スタートアップが大企業に勝つ方法とは、ドローンの巨人DJIと新興Skydioのケーススタディ
画像クレジット：Skydio 本稿は川口りほ氏（@_nashi_budo_）による寄稿記事。川口氏は独立系ベンチャーキャピタルのANRIでインターンを行う東京大学博士課程の学生だ。ANRIは大学発の研究技術開発スタートアップへの投資や女性起業家比率の向上に注力するVCである。 ーーー 私が研究を事業化するプロジェクトをしていた頃、投資家にピッチをすると、必ずと言っていいほど以下のような質問をされた。 これからXX（大企業の名前）が同じことをしたらどう戦うのか。すでに〇〇（大企業の名前）がいるが何が違うのか。 Facebookからユーザ…続きを読む
ドローンを使い建設、採掘現場での高精度3Dスキャンサービスを提供するSkycatchが27.3億円調達
Skycatchは米国時間3月25日、ADB VenturesとWaymakerが主導する2500万ドル（約27億3000万円）の資金調達を発表した。2013年に設立されたベイエリアを拠点とする同社は、主に建設現場や採鉱作業向けにセンチメートル級精度の3Dスキャンサービスを提供している。 創業者兼CEOのChristian Sanz（クリスチャン・サンズ）氏によると、このサービスはすでに世界中のさまざまな場所で展開されており、その数は1万箇所を超えているという。そのリストはチリ、コロンビア、ペルー、ブラジル、オーストラリア、カナダ、米…続きを読む
⾃律制御システム研究所とエアロネクストが4D GRAVITY搭載物流用ドローンの最新試作機を発表
共同開発した物流用ドローンの最新試作機 ⾃律制御システム研究所（ACSL）とエアロネクストは3月19日、共同開発を進めるエアロネクストの機体構造設計技術4D GRAVITY物流用ドローンの最新試作機を発表した。最大離陸重量は25kg、標準ペイロードが5kg。 これは、両社による4D GRAVITY搭載の産業用ドローンの共同開発契約と、開発機体の製造・販売に関する4D GRAVITY特許群のライセンス契約の締結を2020年8月発表後、2022年度の「空の産業革命レベル4」を見据え共同開発を進めてきた成果で、量産に向けた試作機という。 ま…続きを読む
MITの昆虫サイズのドローンは衝突しても平気
昆虫といっても、その種類はあまりにも多いが、彼らは決してもろいものではない、たしかに、人間が足に全体重を乗せて踏めばほとんどの昆虫はつぶれてしまうが、それでもあの小さなサイズにしては、極めて頑丈で弾性のある生物に進化してきたのだ。しかし、昆虫サイズのテクノロジーとなれば、それはまた別の話となる。 超小型ドローンの歴史についても、同様のことがいえる。特にそれらの部品は、小さくなればなるほどもろくなる。またモーターも、小さくなると効率が悪くなり弱くなる。どうやって進化すべきだろう？ マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究室で開発された初…続きを読む
ゴーグルも付属する一人称視点ドローン「DJI FPV」登場
ご承知のとおり、DJIは前にもFPV（First Person View、一人称視点）ゴーグルにすり寄ったことがある。2016年、同社はDJI Goggles（ゴーグルズ）を発売して、黎明期のFPVの流行に載っかった。それはドローン市場の70パーセントを牛耳るDJIにすれば理に適った事業拡大であり、結果として、ホビイストが大半を占める領域で、それを主流の体験に押し上げた。 米国時間3月2日、同社はDJI FPVの販売を開始し、また新しい重要な一歩をこの市場に踏み出した。このわかりやすいネーミングの新型ドローンは、前回同様、ヘッドマウン…続きを読む
自律型ドローンメーカーのSkydioが約181億円を調達、ユニコーンの仲間入り
SkydioはAndreessen HorowitzのGrowth Fundが主導するシリーズDで1億7000万ドル（約181億円）を調達した。これによりSkydioの調達金額の合計は3億4000万ドル（約362億円）となり、調達後のバリュエーションは10億ドル（約1065億円）を超えて、ユニコーンの仲間入りを果たす。同社は2020年にエンタープライズ市場に参入し、今回の資金調達はそれに続いて実施された。調達した巨額の資金はグローバルな事業拡大と製品開発の加速のために使われる予定だ。 2020年7月にSkydioはシリーズCで1億ドル…続きを読む
ドコモが猫型ドローン「にゃろーん」発表、プロペラを使わず超音波振動活用し空中移動
NTTドコモ NTTドコモは猫の日の2月22日、猫を愛し、猫に愛されるために生まれたという猫型ドローン「にゃろーん」のプロモーション動画を公開しました。 にゃろーんは、ドコモが2019年に発表した「羽根のないドローン」の技術を活用したもの。というより、風船に耳が付いただけでほぼ同じもののように見えます。プロペラを利用する一般的なドローンは、音が大きく、また人に接触した際に思わぬけがに繋がることもあります。しかし、羽根のないドローンは、ヘリウムガスを充填した風船を利用。風船に取り付けた小さな機械が微少な振動を起こし、それによって発生する…続きを読む
ドローンソリューションによる建設・電力・エネルギー業界DXを推進するテラドローンが15.1億円調達
ドローンソリューションを通じた建設・電力・エネルギー業界などのDXを推進するテラドローンは2月15日、シリーズAにおいて、第三者割当増資および複数の金融機関などからの融資による総額15億1000万円の資金調達を発表した。引受先は、国際石油開発帝石、並ナントCVC2号投資事業有限責任組合（ベンチャーラボインベストメント、南都銀行100％子会社の南都キャピタルパートナーズ）。 調達した資金により、既存の点検・測量領域における顧客基盤の拡大、ドローン運航管理技術のさらなる開発に取り組み、業界全体の業務改善・コスト削減に貢献していく。 点検分…続きを読む
エアロネクストとセイノーHDが無在庫・無人化を実現する新スマート物流事業化に向け業務提携
セイノーホールディングス（セイノーHD）と、次世代ドローンの研究開発型テクノロジースタートアップ「エアロネクスト」は1月22日、新スマート物流の事業化に関する業務提携契約を締結したと発表した。 両社は、既存物流とドローン物流を連結・融合させた新スマート物流サービスを標準化することで、社会インフラとしての環境・産業・生活への貢献、効率化、質の向上につながるオープン・パブリック・プラットフォーム（O.P.P.）型の新スマート物流におけるサービスモデルを共同で構築。人口減少、特定過疎地の交通問題、医療問題、災害対策、物流弱者対策等、地域にお…続きを読む
長距離送電線の点検をドローンとAIで2日から3分間に短縮するSkyqraftがシードで2.3億円調達
AIとドローンを使って送電線の検査を行うスウェーデンのSkyqraftが、シード資金として220万ドル（約2億3000万円）を調達した。資金は今後の技術開発と、ヨーロッパと米国における市場拡大努力に使われる。 シードラウンドをリードしたのはSubvenio Investで、プレシード専門の投資企業AntlerとNext Human Venturesそして匿名のエンジェル投資家たちが参加した。 2019年3月に創業し同年9月に業務を開始したSkyqraftは、送電線の自称「スマートな」インフラ検査を提供する。同社はドローンとAIを併用し…続きを読む
ドローンで建設工事の進捗とミスをチェックするTraceAirがシリーズAで3.6億円調達
ベイエリアの建設関連スタートアップTraceAirが米国時間1月19日、350万ドル（約3億6000万円）のシリーズAを発表した。ロンドンのXTX Venturesがリードしたこのラウンドで、同社の調達総額は700万ドル（約7億3000万円）になる。ラウンドにはこれまでの投資家であるMetropolis VCと、新たにLiquid 2 Ventures、GEM Capital、GPS Ventures、そしてAndrew Filev（アンドリュー・フィレフ）氏が参加した。 TechCrunchが最初にTraceAirを採り上げたのは2…続きを読む
仲間を見つけて群れをなして泳ぐ自立式ロボフィッシュ
ハーバード大学ワイス応用生物学エンジニアリング研究所の研究チームは、互いに相手を見つけて移動する自立式魚型水中ロボットを開発した。協力して仕事をこなしたり、静かに群れをなしたりする。 空中ドローンがさまざまな業界で有効利用されているのと同じように、水中ドローンはエコロジー、輸送など、水中に永続的に存在することが求められながらそれが困難な分野に革命を起こす可能性を秘めている。 この数年間に、興味深い自立水中移動装置（AUV）が次々と作られてきたが、典型的なのは魚雷型だ。開放水域の走行には効率的だが、サンゴ礁やマリーナの隅々まで動き回るの…続きを読む
Saildroneが水深7000メートルまで自律して海底をマッピングする全長22メートルの無人水上艇を発表
海底のマッピングは驚くほど重要な事業であり、海運、沿岸保護、深海資源の収集など、さまざまな活動に役立っている。また、非常にコストと時間のかかる活動でもあり、関係者にとっては過酷で危険な作業となることもある。Saildroneは、乗組員をまったく必要とせず、作業する海洋環境にほとんど影響を与えないたくさんのマッピングを行える自律探査船を開発することに焦点を当てたスタートアップだ。 Saildrone社の最新のロボット海洋探査船は、最大で全長72フィート（22メートル）の無人水上艇（Uncrewed Surface Vehicle、USV…続きを読む
ソニーがフルサイズミラーレス一眼αを搭載するドローン「AirPeak」発表
2020年末にSony（ソニー）がドローン「AirPeak」を発表したときは、かなり内容が乏しかった。コンシューマー向け電子機器の巨人がついにドローン事業に参入することはわかったが、得られた情報はそれだけだった。あとはUAVの暗い画像が数枚あっただけだ。 See the latest news from Sony unveiled at CES 2021, starting with the exclusive reveal of Airpeak. Learn more: https://t.co/ltzutqpAgx #SonyCE…続きを読む
米連邦航空局の新ルールでドローンにリモートIDを要求
FAA（連邦航空局）は米国時間12月28日、米国でドローンを操縦する者の新しい規則を2つ発表した。まず1つは、待望のリモートIDだ。システムは実質的に無人航空機のデジタルナンバープレートのようなものとして機能し、機の位置を含む認識情報をブロードキャストする。 新しい規則の全文がここにある。要約すると、ドローンの運用者がこの規則に準拠する方法は以下の3つとなる。 1. ドローンとコントロールステーションの識別情報と位置情報をブロードキャストする標準のリモートIDドローンを運用する。 2. リモートIDのブロードキャストモジュールのあるド…続きを読む
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