タグ: 炭素 / 二酸化炭素（用語）
carbon dioxide。化学式はCO2。地球上における代表的な炭素の酸化物。
ホンダは2040年までに北米における販売の100%EV達成を目指す
本田技研の新しい目標は、2050年までにカーボンニュートラルを達成するという大目標の一環として、2040年までに北米における販売台数の100％をEVにすることだ。CEOの三部敏宏氏は、内燃機関からの移行計画を4月23日の記者発表で述べたが、それは彼が2021年4月初めに同社最高位役員になってから初めての発表だった。 このところ伝統的な自動車メーカーは相次いで、無公害車の生産比率を上げてカーボンニュートラルを達成すると発表しているが、今回はその最新のケースとなる。GM（ゼネラルモーターズ）は2035年までに北米規格の軽負荷車輌からガソリ…続きを読む
NASAが初めて火星の大気からの酸素生成に成功、将来の有人探査に向けた実証実験
NASA/JPL-Caltech 2月18日に赤い大地に降り立ってから60日が経過した最新の探査ローバーPerseveranseが、火星の大気から酸素を生成することに成功したと、NASAが発表しました。 酸素を生成するのは、トースターほどの大きさであるMOXIE(Mars Oxygen In-Situ Resource Utilization Experiment)と称する機器。96%がCO2という火星大気を酸素と一酸化炭素に分離します。 将来的にこれを改良した装置が、火星にやってきた飛行士が現地で酸素を手に入れる手段を提供するために…続きを読む
豊田中央研究所が36cm角実用サイズ人工光合成セルで世界最高の太陽光変換効率7.2％を実現
36cm角の人工光合成セル トヨタグループの豊田中央研究所（豊田中研）は4月21日、太陽光のエネルギーを利用しCO2（二酸化炭素）と水のみから有用な物質を合成する人工光合成について、実用太陽電池サイズ（36cm角）セルで実現し、同クラスでは世界最高の太陽光変換効率7.2％を達成したと発表した。将来的には、工場などが排出するCO2を回収し、この人工光合成で再び資源化するシステムの実現を目指す。 豊田中研の人工光合成は、半導体と分子触媒を用いた方式でCO2の還元反応と水の酸化反応を行う電極を組み合わせ、常温常圧で有機物（ギ酸）を合成するク…続きを読む
Open Network Lab第22期デモデーを開催、社内向け動画ツールやCO2削減サービスなど4社が登場
2021年4月20日、デジタルガレージは同社が主催する起業家支援プログラム「Open Network Lab」 の第22期デモデーを開催した。2020年4月に開始したOpen Network Labは2021年で11年目を迎える。2021年3月にOpen Network Labが公開したインフォグラフィックスによると、これまでに投資したスタートアップの累計は132社で、そのうちの5社がM&A、1社がIPOを達成しているそうだ。 第22期となる今期は134社から応募があり、そのうち1次面談と最終面談を通過した5社が採択された。デモデーに…続きを読む
炭素会計プラットフォームのPersefoniが10.6億円調達
炭素会計と管理のプラットフォームを開発するPersefoniは、国際的な事業展開や製品開発、採用活動を支援するために970万ドル（約10億6000万円）の資金を追加調達した。 このラウンドをリードしたのはRice Investment Groupで、NGP ETPが参加している。NGPは石油・ガス・電力にフォーカスした投資ファンドの、電力、再生可能エネルギー、持続可能性に特化した投資部門で、8月にローンチしてからわずか6カ月後での調達となった。 2020年1月に設立されたばかりのPersefoniは、組織の二酸化炭素排出量を収集し、計…続きを読む
廃棄木材を活用し二酸化炭素を大規模に除去するCarbo Cultureが6.7億円を調達
農業や林業から出る廃棄木材を使った大規模な二酸化炭素除去を構築するための工業工程に取り組んでいるCarbo Culture（カーボ・カルチャー）が、シリコンバレーVCのTrue Venturesがリードするシードラウンドで620万ドル（約6億7500万円）を調達した。本ラウンドは欧州のアーリーステージベンチャーファームCherry Venturesと共同でリードし、スイスの気候投資家Übermorgen Venturesも参加した。調達した資金はチームとプロダクト開発の拡大、そして欧州最大の二酸化炭素除去施設を建設するのに使われる。 …続きを読む
スタートアップにはバイデン大統領のインフラ計画を支持する110兆円分の理由がある
Joe Biden（ジョー・バイデン）大統領が2021年3月末に提案した膨大なインフラ投資計画は概算で2兆ドル（約220兆円）の規模となり、大幅な増税もともなう。スタートアップとテクノロジー業界全体にとって、この計画の価値は実に1兆ドル（約110兆円）ほどになる。 テクノロジー企業は過去10年以上、農業、建設、エネルギー、教育、製造、運輸、流通といった昔からの業界に適用できるイノベーションの開発に取り組んできた。こうした業界は、非常に強力なモバイルデバイスの出現により、ようやく最近テクノロジー適応における構造的な障害が取り除かれた業界…続きを読む
Polestarが2030年までに温暖化ガスの排出量をすべて見直して初の「クライメートニュートラル」なEV開発を目指す
Volvo（ボルボ）からスピンアウトしたスウェーデンのEVブランドPolestar（ポールスター）は中央ヨーロッパ時間4月7日、2030年までに初のクライメートニュートラルな自動車を開発するという「ムーンショット・ゴール」を発表した（moonshot＝困難だが実現する価値のある壮大な取り組み）。そのためには、植林などの一般的に行われているオフセット手段ではなく、新型EVの製造方法を根本的に変えていくという。 それは、材料の調達から製造、さらには車両のエネルギー効率の向上まで、サプライチェーンのあらゆる要素を見直すことを意味する。 Po…続きを読む
全日空や三井物産が支援する再生可能ジェット燃料のLanzaJetにShellも出資
アルコールをジェット燃料に変えるプロセスの商業化を図っているLanzaJet（ランザジェット）には全日空、Suncor Energy、三井物産、British Airwaysなどが戦略投資家として出資している。その投資家リストにエネルギー大手Shell（シェル）も加わった。 LanzaTechからのスピンオフで、最初のクリーンテックブームの最後の生き残り企業の1社である未上場企業LanzaJetは、法人から段階的に出資を受けるアプローチを取っている。これにより、LanzaJetが生産施設を拡大するにつれ、投資家は追加でLanzaJet…続きを読む
二酸化炭素ゼロの再エネ100%電力を提供するCleanTechの「アスエネ」が3億円調達、脱炭素社会を目指す
（左から）アグロ ラクマツーラ/VPoE、西和田浩平CEO、岩田圭弘COO、江森靖紘Sustainable Leader 再生可能エネルギーの電源を特定し、電力の地産地消を進めるCleanTechスターアップのアスエネ（旧リフューチャーズ）が事業展開を加速させている。地元産の再生可能エネルギーから電力をまかなえるサービスが企業に評判がいい。 クリーン電力サービス「アスエネ」を提供するアスエネは4月2日、シリーズAラウンドで第三者割当増資により3億円の資金調達を行ったと発表した。引受先はインキュベイトファンド、環境エネルギー投資、STR…続きを読む
カナダ最高裁が炭素税を支持、関連スタートアップの爆発的な増加に期待
カナダ最高裁判所は2021年3月第4週、政府による炭素排出に課税する計画を合法であると裁定した。気候変動に焦点を当てているこの国のスタートアップにとって極めて大きい意味を持つ決定だ。 この裁定は、約2年にわたった法廷闘争に終止符を打ち、温室効果ガス排出削減技術を開発するカナダのスタートアップに対する投資と商業支援の基盤を作るものだと、世界最大級の公益事業・石油化学企業の投資家や起業家は述べている。 「炭素にかかる費用の増加は、カナダを脱炭素のブレークスルー技術のスケールアップや炭素捕捉などのソリューションの展開、産業の電化、電気分解に…続きを読む
2025年までにすべての自動運転車に二酸化炭素排出量ゼロを義務づけるカリフォルニア州の法案
自動運転車を電動化する期限を設定する最初の州が、カリフォルニア州となる可能性がある。 2025年までにすべての自動運転車に二酸化炭素排出量ゼロを義務づける法案が、2021年2月中旬のカリフォルニア州議会にひっそりと提出された。提案されたSB 500法案は、Dave Min（デイブ・ミン）上院議員によって提出され、Union of Concerned Scientists（憂慮する科学者同盟、UCS）が賛同した。この法案は、配車サービス、配送、トラック輸送などのかたちで新たに登場しようとしている自動運転車業界に対して、直接的な影響を与え…続きを読む
Energy Impact Partnersが気候変動対策関連企業の指標を作成、NASDAQ総合を大幅に上回る
気候変動に焦点を当てた企業が公開市場に溢れている中、誰が何をしているのか、どこで取引されているのか、どのように業績を上げているのか、把握するのは難しくなっている。そこでEnergy Impact Partners（エナジー・インパクト・パートナーズ）は、持続可能性やエネルギー効率、温室効果ガス排出量の削減に注力しているハイテク企業を追跡するインデックスを設定した。 世界最大級のエネルギー消費者や電力会社を投資家に持つ同社は、過去数カ月間、公開市場で取引されている代表的な気候変動対策技術を対象としたインデックスの設定に取り組んできた。そ…続きを読む
持続可能な自動車製造を目指すBMWが二酸化炭素を排出しない製鉄技術を開発したBoston Metalに投資
Boston Metal（ボストン・メタル）が開発した二酸化炭素を排出しない鉄鋼生産技術を支援する投資家グループに、BMWが加わった。 ボストンを拠点とするこのスタートアップ企業は、TechCrunchでも報じたように、2021年初めに5000万ドル（約54億5000万円）の資金調達を目標としていたが、同社の関係筋によると、BMWが加わったことでこのラウンドは終了したとのこと。 関連記事：ビル・ゲイツ氏が支援するBoston Metalが金属産業の脱炭素化を目指し51.6億円調達 自動車メーカーの投資部門であるBMW iVenture…続きを読む
Carbon Engineeringが「サービスとしての二酸化炭素除去」でShopifyと提携
Carbon Engineering（カーボンエンジニアリング）は二酸化炭素除去サービス事業を進めている。この事業では、直接空気回収（DAC）技術を使用して大気からの二酸化炭素除去を顧客が購入できるようにする。 サービスの開始と、Shopify（ショッピファイ）が同社の最初の顧客になるという発表は、同社の最も直接的な競争相手であるClimeworks（クライムワークス）が、スウェーデンの隔離サービス会社であるNorthern Lights（ノーザンライツ）と契約を結び、独自の直接空気回収をサービスとして始める動きと時を同じくして行われ…続きを読む
欧州企業2社が二酸化炭素隔離のための直接空気回収サービスへ道を開く
スイスを拠点とし、ベンチャーキャピタルに支援された直接空気回収技術を開発するClimeworks（クライムワークス）は、ノルウェー政府とヨーロッパの大手エネルギー企業数社とによる合弁事業と提携し、大気中の二酸化炭素の直接回収に加え、二酸化炭素の地下隔離と貯留を事業化する道筋を探ることになった。 Climeworksと、新しく創設された企業Northern Lights（ノーザン・ライツ）との合弁事業がうまくいけば、この契約により、世界中の営利企業に向けた二酸化炭素回収と隔離のサービスを提供する新規事業への道筋が開かれる可能性が生まれる…続きを読む
Noya Labsは200万本の冷却塔をCO2回収装置に変え産業に二酸化炭素を販売する
企業創設者は、みんなが地元の爆弾処理班と名前で呼び合う親しい間柄というわけではない。しかもすべての企業がNoya Labs（ノヤ・ラブズ）であるわけでもない。この会社は、米国内の工業地帯や建物に備えられているおよそ200万本の冷却塔を、二酸化炭素吸着兵器に転換して、世界的な気候変動と戦おうとしている。 同社が最初に水冷器に接続するデバイスのプロトタイプを開発し始めた頃は、善良な企業創設者がみなそうであるように、自宅の庭で工作作業を行っていた。 55ガロンの石油用ドラム缶と低温調理用のコンテナに入った黄色い冷却水のタンクに赤と青のケーブ…続きを読む
農業監視と管理のFlurostatが土壌炭素のエキスパートDaganと合併しRegrowに、炭素排出市場に貢献
FluroSatとDaganの2社は、持続可能な農業が温室効果ガス排出削減に果たす役割をより良く理解するために、農業投入物と生産物の監視と管理に取り組んでいるスタートアップだ、両社はこの度、合併して新しいブランドRegrowの下で一連のサービスをローンチしている。 合併は米国時間2月22日に発表された。共同声明では、FluroSatのデータドリブンな農業経営サービスと、Daganの土壌の生物地球化学的モデリング技術を結びつけた会社を設立すると述べている。 合併により生まれた企業は、異なる作物、畑、農場および地域のための特異的分析および…続きを読む
Shellの気候計画における柱はEV充電ステーション、バイオ燃料、水素転換、化学物質
世界最大の上場石油製造会社の1社であるRoyal Dutch Shell Group（ロイヤル・ダッチ・シェル・グループ）が、温室効果ガス排出ゼロの気候に配慮した社会の中で同社がいかに生き残って行くかについての計画を発表した。 この計画は、「電気自動車充電ステーションの大規模な展開」「潤滑油、化学品、バイオ燃料の重視」「大幅に拡大した再生可能エネルギー発電ポートフォリオとカーボンオフセット計画の策定」「水素・天然ガス資源の開発を継続し、石油生産を年間1〜2％削減」「二酸化炭素の回収と貯留への多額の投資」という5つの主要な柱に基づいてい…続きを読む
気候変動と戦うための測量技術を提供するYard Stick
著者のJesse Klein（ジェシー・クライン）氏は科学、アウトドア、ビジネス分野のジャーナリスト。New Scientist、GreenBiz、The New York Times、WIREDに執筆している。ベイエリアのスタートアップで働いていたこともあり、明日のビジネスが直面する喫緊の課題に精通している。 ーーー 世界の気候変動問題を解決する鍵は、我々の足の下にあるかも知れない。土壌には、大気の3倍以上もの炭素吸収能力がある。だが地球上の土壌のおよそ45パーセントが農業に使われており、その農地のほとんどで、持続性のない土地管理慣…続きを読む
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