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医療 / 治療 / MedTech / メドテックに関連する記事一覧
国立がん研究センターが8K腹腔鏡手術システムによる遠隔手術支援の有用性を確認
関連記事 新たな画像誘導手術システムを開発するZeta Surgicalがステルス状態から脱して約6億円調達 冠動脈疾患・脳梗塞治療に向け医師がX線被曝なしにトレーニングできる血管内治療シミュレーター開発、小型化・コスト削減 ロボットが人の手を借りずに豚の腹腔鏡手術に成功 国立がん研究センターは11月2日、8K映像システムを使った腹腔鏡手術のリアルタイム映像を送受信して手術指導を行う世界初の実証事件により、その医学的有用性が確認されたことを発表した。また、遠隔支援（指導）により外科医の内視鏡技術が向上し、手術時間が短縮されることも確認…続きを読む
睡眠中の脳卒中を早期に警告するZeitのウェアラブル、実用化に向けシード約2.3億円調達
睡眠中の脳卒中を早期に警告するシステムを開発しているZeit Medicalは、Y Combinator（Yコンビネータ ）のSummer 2021コホートを卒業した直後に、シードラウンドで200万ドル（約2億2800万円）を調達した。同社の研究によると、脳モニタリング用ヘッドバンドは、脳卒中の可能性を数時間前に警告することで命を救うことができると考えられており、今回の資金調達は、実用化に向けた推進力となる。 関連記事 Snapがマインドコントロールヘッドバンドのメーカー「NextMind」を買収 マイクロLEDを埋め込んだ極薄フィル…続きを読む
AIを使った超音波分析の拡大を目指すイスラエルのヘルステックDiAが約15億円調達
イスラエルに拠点を置くAIヘルステック企業DiA Imaging Analysisは、深層学習と機械学習を利用して超音波スキャンの分析を自動化している。同社はこのほど、シリーズBのラウンドで1400万ドル（約15億3700万円）を調達した。 関連記事 スイス大研究チームがヒトデの幼生から着想を得たマイクロロボットを超音波で動かすことに成功 AIを使った超音波分析の拡大を目指すイスラエルのヘルステックDiAが約15億円調達 独自光超音波3Dイメージング技術を手がけるLuxonusが約4.3億円調達、2022年中に医療機器の開発・生産およ…続きを読む
バーチャルアシスタントが慢性疾患に関する質問に答える仏Wefight、約13.2億円調達
Wefightはフランスのスタートアップ企業で、慢性疾患に苦しむ人々を支援するために10種類以上のアプリを開発している。基本的なチャットボットのインターフェースを使って、人々は自分の病気について質問し、答えを得ることができる。 同スタートアップはこのたび、Digital Health VenturesとImpact Partners、そして既存の投資家であるInvestir&+とBADGEのビジネスエンジェルから1160万ドル（1000万ユーロ、約13億2000万円）の資金調達を実施した。 Wefightは、慢性疾患ごとに異なるアプリ…続きを読む
脊椎の成長を促すスマートインプラントを開発するIntelligent Implantsが約10億円を調達
気弱な人は、脊椎の手術など受けられたものではない。しかし、Intelligent Implants（インテリジェント・インプラント）が750万ユーロ（約9億9000万円）を調達し、脊椎手術の苦痛を軽減する。同社のスマートインプラントの最初の用途は、脊椎固定術だ。これは、2つ以上の椎骨を永久的に結合し、安定性向上、変形の矯正、痛みの軽減を図る。世界中で100万件以上の手術が行われているが、合併症のリスクや手術後の継続的な痛みのため、一般的には最後の手段とされる。 Intelligent Implantsは、ワイヤレスのインプラント用電子…続きを読む
ナノテクを用いた針不要の血糖値モニターのためにGraphWearが約23億円調達
血糖値のモニタリングに対し、針不要のアプローチを追求するGraphWearは、シリーズBラウンドで2050万ドル（約23億円）を調達した。このシリーズBラウンドは、GraphWearのアプローチ、つまり「皮膚をまったく傷付けずにブドウ糖のような体内の重要な指標を監視する手法」に対する投資家の信任投票のようなものだといえる。 GraphWear Technologiesは2015年、Rajatesh Gudibande（ラジャテシュ・グディバンデ）氏とSaurabh Radhakrishnan（サウラブ・ラダクリシュナン）氏によって創設…続きを読む
従業員コンディション分析のラフールが医療従事者向け特化サーベイ「LAFOOL SURVEY for Medical Workers」提供開始
組織や従業員の状態を可視化するツール「ラフールサーベイ」（Android版・iOS版）を提供するラフールは10月21日、医療従事者向けに特化したサーベイ「LAFOOL SURVEY for Medical Workers」の提供を開始した。 東北大学が発表した、病院に勤務する看護職1万名を対象とした調査によると、約42％の看護職が、コロナ禍の影響で「看護職の仕事を辞めたいと思った」「自信がなくなった」と回答しており、コロナ禍が看護職の離職を促す可能性が懸念されている（「新型コロナウイルス感染症流行下における看護職の精神健康ケアの必要性…続きを読む
新型コロナウイルスを検出するバイオセンサーを東海大学・豊橋技術科学大学・中部大学・デンソーが共同開発
東海大学・豊橋技術科学大学・中部大学・デンソーは10月21日、日本医療研究開発機構（AMED）の支援のもと、新型コロナウイルス検査機器の開発に取り組んでおり、新しい仕組みのバイオセンサーを開発し、新型コロナウイルスの検出に成功したと発表した。今後は、感染症の早期診断に貢献することを目指し、実用化に向けた開発を加速する。 感染症の拡大および医療のひっ迫を防ぐには、感染症の早期診断、早期隔離によるウイルス拡散の未然防止が重要とされる。しかし現在、新型コロナウイルス感染症の診断には、PCR検査・抗原検査などが利用される一方、それら検査では検…続きを読む
家庭用治療器で脳卒中患者のリハビリに変革をもたらすBrainQが44億円調達
肘を痛めた場合は手術が効果的で、脚を失った場合は義足という手段がある。しかし脳に問題があった場合の治療は非常に難しく、脳卒中の場合リハビリは身体の修復メカニズムに委ねられることが多い。そんな中、脳の損傷部分に刺激を与えて自己修復を促進する装置でこの状況を変えようとしているのがBrainQだ。試験で十分な改善が見られたため、FDA（米国食品医薬品局）から画期的医療デバイス指定を受けたこの装置。同社は最近、この製品を市場に投入するため、4000万ドル（約44億円）を調達した。 最初に言っておくが、脳波を発する奇跡のデバイスの効果を疑うのは…続きを読む
【コラム】何千年も前から続く人類と「乳がん」との戦いにAIはどう貢献するのか
この40年、毎年10月の「乳がん啓発月間」は、地球上で最も多く発生する癌であり、毎年約25万人の命を奪っている「乳がん」の認知度を高めることに貢献してきた。 乳がんは、古代エジプトにまでさかのぼる記録があるにもかかわらず、何千年もの間「口に出せない病気」と考えられてきた。女性は黙ったまま「尊厳」を持って苦しむことが求められていたのだ。 このような偏見が教育上の無知を助長し、ほんの数十年前まで乳がんは比較的研究が進んでいない病気だった。20世紀のほとんどの期間、他のがん治療が発展する一方で、乳がんを患った女性は、放射線治療や手術を受ける…続きを読む
脳卒中のAI予測診断を救急医療サービス「Smart119」に実装、千葉消防局が実用化へ
千葉大学発の医療スタートアップSmart119は10月18日、脳卒中AI予測診断アルゴリズムの研究論文がイギリスの科学雑誌「Scientific Reports」に掲載されたことを発表した。この論文は、急性期の脳卒中にAI予測アルゴリズムを確立し、有効性を実証したことを報告している。 三大疾病の1つである脳卒中は、くも膜下出血、脳梗塞、脳出血、主幹動脈閉塞などが含まれ、突発的に発病する傾向が強い。救命はもちろんのこと、片麻痺などの後遺症を抑えるためにも緊急の治療が求められる。しかし、救急隊員の判断は医療機関と共有されず、病院に到着して…続きを読む
【ロボティクス】パンデミックの影響、看護支援ロボットDiligent Robotics CEOとの興味深い話
筆者はここ数日、大きなプロジェクトに関わっていた（詳細については近日公開予定）ため、残念ながら最新ニュースにしばらく目を通しておらず、ロボティクスに関する今週の大きなニュースについてまったく把握していなかった。そこで、このコラムでその遅れを少し取り戻したいと思う。 そのニュースを取り上げる前に、少し別の話を紹介しよう。筆者は、パンデミックの期間中にユニークな経験をした興味深いロボティクス企業と対談する機会があった。 Diligent Robotics（ディリジェント・ロボティクス）がシリーズAを発表したとき、世界はそれまでとはまったく…続きを読む
過敏性腸症候群の患者を食事制限から解放するバイオテック企業Kiwi Bio
過敏性腸症候群（IBS）は、20人に1人が患っていると言われている。腸の働きに関係する一般的な疾患で、腹痛やトイレ利用にともなう困難など、さまざまな症状を引き起こす。 腸内環境を整えるには、特定の食品を避けることが有効だが、食餌療法の多くは非常に制限が厳しい、とAnjie Liu（アンジー・リュー）氏は話す。同氏は、ボストンのバイオテクノロジー企業であるKiwi Bio（キウイバイオ）の共同創業者で、過敏性腸症候群とともに生活することの難しさを身をもって知っている。 「食後にお腹が痛くなって医者に行き、その医者が専門家を紹介してくれる…続きを読む
ヘルスケアデータを構造化するScienceIOがステルス状態から脱出
Gaurav Kaushik（ガウラブ・カウシク）氏は、混乱した医療データの世界を整えるために今回立ち上げたステルス事業の数年前からすでに、より良い視覚化が医療結果にどのような影響を与えるかについて、少しずつ構想を深めていた。2018年にこの新進起業家は、ボストンのがん研究企業ならびにFlatIron Health（フラットアイアン・ヘルス）と協力して、がん患者、がんの変異、健康状態の結果のすべてがどのように関連しているかを調べていた。 最終的には、特に有色人種の女性に酷い結果をもたらすトリプルネガティブ乳がんの患者が、免疫療法によく…続きを読む
リピート率59%アップ！電子カルテ軸の鍼灸プラットフォームで受療者、鍼灸院、見込み客それぞれの課題を解決
日本マイクロソフトが10月11日から14日にかけて開催中の「Microsoft Japan Digital Days 2021」では、生産性や想像力を高め、組織の競争力に貢献するソリューションや、その導入事例について学べるプログラムが提供されている。 Day 1の10月12日13時35分に行われたセッション「世界の人々の健康をサポートする鍼灸メーカーがSaaS事業を提供するに至るまで（真のDXとは何かについて）」をレポートする。 登壇したのは、鍼灸鍼をはじめ医療機器の開発・製造・販売を行ってきたセイリン ICTプロジェクトリーダー 菊…続きを読む
東南アジアでメンタルヘルス支援アプリを提供するThoughtFullが約1.2億円を獲得
新型コロナウイルス（COVID-19）が流行する以前から、うつ病や不安神経症は人々の健康に深刻な影響を与えていたが、パンデミックをきっかけに、メンタルヘルス関連のスタートアップ企業への関心（およびベンチャーキャピタル）が高まってきている。Calm（カーム）やHeadspace Health（ヘッドスペース・ヘルス）のようなメンタルヘルス関連のスタートアップ企業の多くは米国に拠点を置いているが、世界各地でもエモーショナル・ウェルネスに注目が集まっている。例えば、東南アジアでは、メンタルヘルスケアやサポートへのアクセスを向上させるスタート…続きを読む
メディカルノートによる医師向けの医療専門検索サービス「Medical Note Expert」の試験運用を開始
メディカルノートは10月11日、医師向けの医療検索サービス「Medical Note Expert」の試験運用を開始したと発表した。また利用登録者の募集も開始している。同サービスは、医師が必要とする医療情報を集約し検索しやすくすることで、デジタル時代に即した情報収集環境を構築したものという。試験運用版では一部コンテンツのみの掲載としているものの、今後コンテンツを拡充予定としている。 Medical Note Expertは、臨床や研究で必要となる多様な情報を、信頼できる医療情報に特化して素早くアクセスすることが可能な検索サービス。医学…続きを読む
日本のヘルステックBisuがアシックスなどから3.5億円調達、自宅でラボグレードの尿・唾液検査を可能に
マッキンゼーの報告書によると、2020年1月以降、遠隔医療サービスの導入は38倍に増加しており、パンデミックに後押しされブームとなっている。コンシューマーと臨床医の間の通信レイヤーを構築する企業が注目されている一方で、テレヘルス環境でモニターまたは対処できる内容を拡大するためのデバイスを開発する企業も増えている。 最近の動きとしては、東京に本社を置くヘルスケアスタートアップのBisu, Inc.（ビース）が320万ドル（約3億5000万円）の資金を調達した。Bisuは、自宅で使用できるラボグレードの検査機器を開発し、実用的な健康データ…続きを読む
WHOが初のマラリアワクチンを承認、アフリカやその他感染地域の子どもたちへの接種を推奨
panom via Getty Images 世界保健機関(WHO)が、サハラ以南のアフリカおよびマラリア感染率が中程度から高い地域の子どもたちを対象に、マラリアワクチンRTS,Sの広範な接種を推奨する声明を発表しました。 WHOのテドロス事務局長は「マラリアワクチンは長い間実現できない夢だった。30年以上かけて作られたRTS,Sワクチンが公衆衛生の歴史を変えることになる」とコメントしています。 WHOはガーナ、ケニア、マラウイで2019年以降、80万人を超える子供たちを対象に実施した先行調査プログラムの結果に基づき、このワクチンをサ…続きを読む
臓器調達におけるテクノロジーの推移
米国では毎年、10万人以上の人々が移植用臓器の提供を待っている。そして、臓器の提供を待っている間に、毎日10数人の患者が亡くなっている。臓器調達の世界で働くには、このような冷酷な計算と楽観的な考え方が必要となる。 この数十年の間に、57の臓器調達機関（OPO）が設立されたが、いずれも全米臓器分配ネットワーク（UNOS）と提携している。UNOSは、連邦政府との契約に基づき提供された臓器と患者（レシピエント）とのマッチングを行う非営利団体だ。 これは医療界のユニークな一面であり、また初めの印象より驚くほどテック系スタートアップに似ている。…続きを読む
近日開催のイベント
