タグ: SNS / ソーシャル・ネットワーキング・サービス(用語)
SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)に関連する記事一覧。SNSとは、Web上で社会的ネットワークを構築可能にするサービス。

登録者数200万人超、最大12名のグループ通話を楽しめる音声SNS「Yay!」が5.5億円調達
通話コミュニティサービス「Yay!」(イェイ。Android版・iOS版)を運営するナナメウエは2月12日、Yay!運営強化を目的とする5億5000万円の資金調達を発表した。エクイティおよびデットファイナンスを活用し実行した。引受先はNOW、TLM、個人投資家。借入先は三井住友銀行、千葉銀行、群馬銀行、武蔵野銀行、金融政策公庫。 2013年5月設立のナナメウエは、「すべての人に居場所を」というコンセプトを掲げ、2020年1月にYay!を開始。同SNSでは、世代や趣味趣向が同じ人達がアルゴリズムによってマッチングされ、そのコミュニティの…続きを読む

大統領選に再出馬してもトランプ元大統領はTwitterから永久追放
Donald Trump(ドナルド・トランプ)元大統領への2度目の弾劾裁判が展開される中、同氏にはもう1つ悪いニュースがある。CNBCのSquawk Boxでの新しいインタビューの中で、Twitter(ツイッター)の最高財務責任者であるNed Segal(ネッド・シーガル)氏は、同社がトランプ氏のTwitterアカウントを長期的にどのように扱うかについて決定的な発言をした。 トランプ氏が再び出馬して当選した場合はどうなるのかという質問に対して、シーガル氏は言葉を濁さなかった。 「当社のポリシーではユーザーがプラットフォームから削除され…続きを読む

中国で人気が出すぎたClubhouseがつかの間の検閲回避を経て利用禁止に
人々が1週間の旧正月休暇を迎える準備をしていた中国では、現地時間2月8日夜、数千人におよぶユーザーが突然Clubhouse(クラブハウス)にアクセスできなくなったことに気づいた。WeChatグループ内では、Clubhouseのユーザーが慌てて状況を報告し、最新のライブオーディオアプリにまたアクセスする方法を求めて助け合おうとした。 ドロップイン音声チャットのスタートアップClubhouseは、このところ中国で急速に勢いを増しており、早い段階から多くのユーザーがさまざまなトピックについての会話をしていた。しかしこのアプリは、他の米国ベー…続きを読む

ミャンマーの新軍事政権がFacebookに続きTwitterの遮断も命令
ミャンマーの新軍事政権は国内の通信会社、インターネットゲートウェイ、他のインターネットサービスプロバイダー(ISP)にTwitter(ツイッター)とInstagram(インスタグラム)を遮断するよう命じた。この数日前には、国の「安定」を確保するために同様の措置をFacebook(フェイスブック)にも取っていた。 関連記事:ミャンマー軍事政権が通信事業者にフェイスブックの一時的ブロックを命令 ミャンマーで事業を展開する最大の通信会社の1社であるノルウェーの通信大手Telenor(テレノール)は、政府がISPに「追って通知するまで」Twi…続きを読む

インド当局がTwitterによる同国農民の抗議運動に関するツイートのブロック解除に警告
インドが、Twitter(ツイッター)に通知を出した。その内容は、この米国のソーシャル企業が、ニューデリーの命令を遵守し、インドの農民による抗議運動に関連するアカウントやコンテンツをブロックすることを求めるもので、「裁判を想定したり、命令の不遵守を正当化しないように」とある。命令に従わない場合は、Twitterに対する罰則措置を求めることができると、この通知は警告している。 この警告の数日前に、Twitterはニューデリーの要求に従ってインドで知名度の高い数十のアカウントをブロックしたが、後に解除している。 Twitterは「裁判を想…続きを読む

Twitterがインド政府からの「法的要求」を受け、同地の著名人アカウントを停止
Twitter(ツイッター)は米国時間2月1日、インドで数十のアカウントへのアクセスをブロックした。そのうちのいくつかは、著名人のものだ。この動きは「法的要求」を遵守するためとされており、説明を求めるユーザーたちの間に混乱と怒りを巻き起こしている。 インドで停止されているアカウントには、調査報道を行うニュース誌のCaravan(キャラバン)、政治評論家のSanjukta Basu(サンジュクタ・バス)氏、活動家のHansraj Meena(ハンスライ・ミーナ)氏、俳優のSushant Singh(スシャント・シン)氏、公共放送局Pra…続きを読む

中国のSNSで人気の個人メディア「自媒体」を当局が新ルールで抑制、政治を扱うメディアは風前の灯火
中国では厳しいメディア規制が行われてきた歴史があるにもかかわらず、Tencent(テンセント)のWeChat(ウィーチャット、微信)やByteDance(バイトダンス)のToutiao(トウティァオ、今日頭条)のようなソーシャルメディアプラットフォームでは、組織化されていない個人メディアが成功している。これらのセルフパブリッシャーは、中国のネット用語では「We Media」(中国語では「自媒体」)と呼ばれ、市民ジャーナリストやコンテンツクリエイターの独立した力を表している。 一方で、個人メディアの発信者は常に投稿内容に注意を払わなけれ…続きを読む

イーロン・マスク氏がClubhouseに登場、ファンがYouTubeへライブストリーム、途中からRobinhood CEOへのインタビューに
米国時間2月1日の深夜、今、シリコンバレーで最もホットな音声SNS「Clubhouse」にElon Musk(イーロン・マスク)氏が現れた。その様子は現在(日本時間2月1日20時)でも、こことここで聞くことができる。 Clubhouseでのやりとりを要約すると、マスク氏はClubhouseを利用し、宇宙旅行や火星のコロニー、Bitcoinなどした暗号通貨など「彼のベース」となるものについて話をした。いくつかのテーマにおいてマスク氏は、彼の「オリタナティブ」な見解に関するいくつかの神話を覆すことができた。時折、いつもはミームで煽るTwi…続きを読む

いまさら聞けない話題の音声SNS「Clubhouse」のどぎまぎしない使い方
2021年になってネット界隈で最初にホットになったトピックが、新しいSNSの「Clubhouse(クラブハウス)」の登場だ。音声をメインとしたSNSで、日本でも急速に広がりをみせているClubhouse。とはいえ現時点では招待制やiOS限定という縛りもあるため、まだまだ体験できていないユーザーも多いと思う。そこでこの新しいSNS「Clubhouse」がどういったサービスなのか本記事では解説していく。 スタートして1年も経っていない新しいSNS FAQページなども現状日本語が用意されていない Clubhouseは米国発のSNSサービスで…続きを読む

Twitterにも変化が訪れるのだろうか?
Twitter(ツイッター)が資金にモノを言わせてClubhouse(クラブハウス)やSubstack(サブスタック)に立ち向かおうとする今、果たして窮地に立たされたこのソーシャルメディアは、市場支配の機会を巡る不名誉な過去をついに払拭できるのだろうか。 Twitterの製品に対する野望は、2020年に株主の行動によってCEO Jack Dorsey(ジャック・ドーシー)氏が追放されて以降、この数カ月の間、間違いなく加速している。同社はストーリー製品のFleets(フリーツ)をついに公開し、従来のフィードと新たなサービスであるSpac…続きを読む

人気の次世代音声SNS「Clubhouse」がクリエイターへの支払い計画を発表、Andreessen Horowitz主導の新ラウンド準備中
音声によるライブチャットを利用したSNSであるClubhouseは新しい資金調達ラウンドを準備していることを確認した。ただし具体的な金額は明らかにされなかった。シリーズBラウンドをリードするのはAndreessen HorowitzでパートナーのAndrew Chen(アンドリュー・チャン)氏が担当する。この発表の直前にThe Informationが「Clubhouseは評価額10億ドル(1038億円)で資金調達中」という記事を公開していた。TechCrunchは今回のラウンドの評価額、調達予定額を確認しようとしている。それと別に我…続きを読む

米国時間1月20日の新大統領就任式での暴力の脅威がソーシャルメディアに長い影を落とす
米国は今、南北戦争以降最大の民主主義の危機に瀕している。その中でソーシャルメディア企業は、決して訪れないとこれまで考えていなかったような事態に対して、つぎはぎの守りを構築しようと苦戦している。 メジャープラットフォームの多くは1月第3週に緊急措置として、米国の大統領をプラットフォームから排除し、陰謀理論や暴力による脅し、および武装暴動の動きに対して突然厳しい規則を設けた。こういった暴力に関する動きや気配は、何年も前からこれらのソーシャルメディア上で増殖していた。しかし1週間も経たずしてAmazon(アマゾン)やFacebook(フェイ…続きを読む

SNSでのオンラインハラスメントや虐待に対抗するBlock PartyがTwitterでサービス開始
米国時間1月15日、PinterestのエンジニアだったTracy Chou(トレイシー・チョウ)氏は、ソーシャルメディア上で人々がより安全に感じられるようにすることを目的としたアンチハラスメントのスタートアップBlock Partyを設立した。同社のサービスは現在、Twitter(ツイッター)でのみ利用可能で、人々が自分が見たくないコンテンツをフィルタリングして、Block Partyが「ロックアウトフォルダ(Lockout Folder)」と呼ぶものに保存するというものだ。それは、ユーザーが後でそれを確認したい場合にフィルタリング…続きを読む

米政権交代と大統領就任式時のTwitterの対応が明らかに
Twitter(ツイッター)は、Joe Biden(ジョー・バイデン)氏が第46代米国大統領に就任し、Kamala Harris(カマラ・ハリス)氏が副大統領になる米国時間1月20日水曜日の就任式に向けた計画を明らかにした。 Twitterはトランプ政権の終焉にともなう政権移行をプラットフォーム上でどのように扱うか詳細をつづったブログ投稿の中で、「今年、複数の困難な事情により、ほとんどの人はこの歴史的なセレモニーをバーチャルで体験することになります」と述べた。 「Twitterはこの政治イベントを人々が視聴して語り合うための場所を提供…続きを読む

トランプ大統領がTwitter永久停止の網を抜けてツイート
Donald Trump(ドナルド・トランプ)大統領は、先週の支持者による米国議会議事堂での暴動を受け、Twitter(ツイッター)や他のオンラインサービスからの包括的に締め出された後、「議会議事堂での惨事」に触れたツイートをビデオアドレスのかたちで出すことに成功した。そこではもちろん、プラットフォームから追い出されたことについても語っている。 その動画でトランプ氏は非米国的な暴力を避けるように彼のフォロワーに指示しており、「私の真の支持者は決して政治的暴力を支持することはない」と述べている。それは議会議事堂を破壊した暴徒を「偉大な愛…続きを読む

Twitterに続きSnapchatもトランプ大統領のアカウントを永久停止
Snap(スナップ)が米国時間1月7日にトランプ大統領のSnapchat(スナップチャット)アカウントを無期限停止すると発表してからかなりの動きがあった。Facebook(フェイスブック)、Instagram(インスタグラム)、YouTube(ユーチューブ)の大統領のアカウントが一時停止となり、そしてTwitter(ツイッター)はアカウントを永久停止した後、Snapは大統領のSnapchatカウントを永久停止することを決めた。 ユーザーとしてトランプ大統領のソーシャルメディア好きは明らかだが、大統領の選挙活動にとってSnapchatは…続きを読む

米国民の3分の1が定期的にFacebookでニュースを見ている
ピュー研究所の最新の調査によると、米国民の約3分の1が定期的にFacebook(フェイスブック)からニュースを入手している。同調査は米国における現在のメディア情勢を理解する目的で行われた。レポートの中で同研究所は、米国民の成人の約半分、53%がニュースを入手するのに「頻繁に」あるいは「時々」ソーシャルメディアを使っていると答えた、という。使用メディアは多岐におよんだが、Facebookが最上位にきた。 米国民成人の36%がニュースを入手するのに「定期的」にFacebookにアクセスしている。この数字は他のどのソーシャルメディアプラット…続きを読む

私は言論の自由の擁護者だがその意味がわからなくなった、技術と言論の自由に待ち構えているものとは?
米国の大統領はおそらく世界最強だといわれている。その彼がTwitter(ツイッター)に投稿できない。そしてFacebook(フェイスブック)にも。それだけでなく、先週私たちが目撃したように、その他の多くのソーシャルネットワークに対してもだ(まあ彼はまだ核ミサイルの発射コードを手にしているので、それはそれで熟考すべき興味深い力だが)。 先週行われた禁止の数々は異例のものだった。しかし、Donald Trump(ドナルド・トランプ)大統領だって異例だ。今世紀にはもう、ホワイトハウスの現在の占有者のような口調で、公にわめき立てる大統領は登場…続きを読む

Facebookは「Stop the Steal(選挙泥棒を止めろ)」関連投稿を全面排除の方向へ
先週の米連邦議会議事堂での破壊行為の余波を受け、Facebook(フェイスブック)は米国時間1月11日、「Stop the Steal(選挙泥棒を止めろ)」という文言に関連するコンテンツを同プラットフォームから排除するという、一歩踏み込んだ措置に出た。これは民主的な米国の選挙が操作されているという誤った主張に基づく、Donald Trump(ドナルド・トランプ)氏の権力を維持するためなら手段を選ばない右派のキャンペーンで使われるスローガンだ。今や、暴動もその手段に加わった。Facebookは2020年11月、すでに「Stop the …続きを読む

言論の自由を謳うソーシャルアプリと暗号化メッセンジャーが米議事堂暴動後にダウンロード数急増
MeWe(ミーウィ)、CloutHub(クラウトハブ)をはじめとするテック巨人に取って代わろうとするソーシャルメディアがアプリストアの上位を占めている。最近、Donald Trump(ドナルド・トランプ)大統領がFacebook(フェイスブック)やTwitter(ツイッター)などの主要ソーシャルプラットフォームから追放され、直近では保守系ソーシャルアプリのParler(パーラー)がApple(アップル)App StoreとGoogle Playの両方から削除された結果だ。Parlerが削除されて以来「free speech(言論の自由…続きを読む


