99％少ない電力でHDビデオを伝送する技術
いまでは誰もが監視カメラを家中に設置しようとしているようだ。それは問題になっているプライバシー危機とも関連してくるが、その問題は別の機会に論じることにしよう。この記事で紹介したいのは、乏しいバッテリーを犠牲にすることなく、HDビデオ信号を無線で送信できるようなカメラの話題だ。この新しい技術は、これまでの99％以下の電力でビデオを送信し、バッテリーを不要にできる可能性もある。 スマートホームや、ウェラブルに使われるカメラは、HDビデオを送信する必要がある。しかしビデオを処理し、エンコードされたデータをWi-Fi越しに送信するためには、多…続きを読む
360度でない360度カメラRyloはソフトウェアでいろんなトリックを提供
Ryloは、360度カメラで撮った画像や映像を、後からソフトウェアで必要な形に整える。今日（米国時間4/19）同社はそのアプリと、カメラと、カメラのエフェクトに新しい機能を加え、同社の、本当は360度カメラでない360度カメラを、もっとおもしろいものにしようとしている。 アクションカメラとして使おうとすると、360度カメラにはそれに向いてない部分がいくつかある。たとえばカメラを胸に装着したら、撮った映像の約半分は使えないことを覚悟するだろう。そんなときのために、Ryloのカメラには180度モードがある。このモードで撮ると解像度と画質が…続きを読む
Appleのりんごの葉っぱが緑色になった
Appleのりんごの葉っぱが緑色になった。 これだけ聞くと、ちょっと遅めにきたエイプリルフールのネタだと思われる読者もいるだろう。でも、今回はそうじゃない。これは、4月22日のアースデイ（地球の日）に向けたAppleならではの取り組みだ。この期間限定のロゴは、世界中のApple直営店で見ることができる。記事の写真は、先日オープンしたばかりの新宿店のものだ。 同社は2018年4月、オバマ前大統領が発表したクリーンパワー計画を撤廃しようとする観光保護庁に対して反対の意を表明した。それに加えて、同月10日には世界各地にある直営店やオフィスな…続きを読む
Alexa Blueprintsで誰でもカスタムAlexaスキルが作れる
本日（米国時間4/19）Amazonは “Alexa Blueprints” を発表する。Alexaオーナーが、自分専用のAlexaスキルをプログラミングなしで作れるシステムだ。Alexaオーナーがトリビアゲームやベッドタイムストーリーなどの独自の音声アプリを作り、決められた通りに回答するようAlexaに教えこむことができる —— たとえは「世界一のママはだれ？」といった具合だ。 ベビーシッターの役に立つ情報を入れておくこともできる。”Alexa, open My Sitter” というコマンドで呼び出せるようにするとよい、とAmaz…続きを読む
Appleの新しいiPhoneリサイクルロボット、その名は‘Daisy’
こんにちはDaisy。Appleの最新のリサイクルロボットDaysyが、同社の環境事業を報告する記者発表の席で、まさに数日後のEarth Dayに向けて紹介された。この新しいロボットは、2016年に発表されたリサイクルロボットLiamのアップデートだ。 DaisyはLiamの部品の一部を使って、Appleの技術者たちが内製した。この産業用ロボットは、9つのバージョンのiPhoneを分解しながら再利用可能な部品をすべて選り分ける。そうやってDaisyは1時間に200台のiPhoneを分解し、貴重な部品を壊していた従来のやり方を駆逐した。…続きを読む
2018年に中国のスマホ使用時間はテレビを超える（eMarketer予測）
2018年は、中国でスマートフォンの使用時間がテレビの視聴時間を超える年になる。すべてはデジタルビデオプラットフォームの成長による。eMarketerの最新レポートが伝えた。 世界最大のスマートフォン市場である中国では、すでに起きていたと思われてもしかたがないが、 eMarketer は、まもなくその歴史的瞬間が来ると予測する。 レポートによると、今年中国の平均的成人は1日あたり2時間39分モバイル機器を利用すると予想されている。これは2017年より11.1%多い。一方テレビの視聴時間は2%減の2時間32分だ。 デジタルビデオサービス…続きを読む
飛躍するエンタープライズAI ―― その恩恵を享受するのは？
【編集部注】Christoph Auer-Welsbachは、人工知能、ブロックチェーン、IoT、そしてWeb/モバイルの分野で活躍する、経験豊富な創業者、投資家、プロダクトマネージャーである。彼はグローバル応用AIコミュニティであるCity.AIの共同設立者である。 今年、人工知能は私たちの仕事の仕方を変え、デジタル資産を保護し、コラボレーションを増し、AIによるイノベーションの新しい時代を導くことによって、企業をさらに高い次元へと連れて行くだろう。エンタープライズAIは、誇大宣言の段階を超えて急速に現実的なものに移行しつつあり、最…続きを読む
Netflixがモバイル上で30秒のプレビュービデオを開始、まずiOSから
NetflixはSnapchatや、Instagramのストーリーなどに倣って、モバイルのビューワー（視聴者）のために30秒のプレビュービデオの提供を開始した。 そのプレビューはInstagram Storiesととてもよく似ていて、複数のサムネイルが循環するし、コンテンツは仮想ビデオで再生される。つまり、スマートフォンを手に持ったままでよい。それに加えて、スライドショウ的にスワイプやタップで次のビデオへスキップでき、いちいちメインのスクリーンに戻る必要がない。おもしろいと思ったプレビューは、ボタン一つでリストに保存でき、あとで見られ…続きを読む
音声認識とAIで会議のノートを取るVoiceraがモバイルの同業Wrappupを買収
Voiceraは、会議などで人間がノートを取ることを今後永遠に不要にしたいと考えている。同社のビジョンはAIによる音声認識システムが、ノートを取るだけでなく話者を認識し、会議の要点や行動案件を要約できることだ。今日（米国時間4/18）同社は、類似のスタートアップWrappupを買収したことを発表した。ここもAIによるノート取りアプリで、Voiceraのビジョンにぴったり符合している。 Wrappupのチームは直ちにVoiceraに加わる。買収価額などの条件は、公表されていない。 VoiceraのCEO Omar Tawakolも、声明…続きを読む
iPhone SE2（仮称）が6月のWWDCで登場？EECデータベースから可能性が急浮上
EEC（ユーラシア経済委員会）のデータベースに「iOS 11を搭載するアップル製品」が新たに11個追加されたことが明らかとなりました。 EECはロシアやベラルーシ、カザフスタンなどの属するユーラシア経済連合の執行機関。今回のデータも「公的な登録」であるため、信憑性は疑いようがありません。 通常、同データベースへの登録は製品が出荷される1ヶ月前であることから、おそらく6月に開催されるWWDCにて発表。さらに時期的に考えて次期主力iPhoneではなく、iPhone SE2（仮称）ではないかと推測されます。 Consomacにより発見された…続きを読む
DeNAがタクシー配車アプリ「タクベル」を横浜・川崎で提供開始、AI活用の需要予測システムも予定
DeNAは4月19日、神奈川県タクシー協会と共同でAI活用のタクシー配車アプリ「タクベル」の提供を横浜・川崎エリアにて開始した。 今後対象エリアを順次拡大する予定で、まずは今夏から神奈川県全域で展開を始める。タクベルは神奈川県タクシー協会の推奨アプリに採択。神奈川県内の約半数のタクシー事業者の導入が決定しているという。 タクベルは全車両でネット決済に対応したタクシー配車アプリ。予想到着時間を確認した上で配車依頼ができるほか、周辺を走る空車タクシーの情報をリアルタイムに把握したい際にも活用できる。乗務員とのメッセージ機能や、双方が現在地…続きを読む
SpaceX、NASAの宇宙望遠鏡を軌道に送り出す
SpaceX は、NASAの新しい太陽系外探査望遠鏡を地球高軌道に送り出すことに成功した。今後は月の重力補助を受けて軌道に乗りミッションを開始する。一方、地上ではFalcon 9の第一段ロケットがドローン船 Of course I Still Love Youへの着陸に成功した。 これは今年8回目の打ち上げで、SpaceXがFalcon 9の第一段 —— 人工衛星を大気圏外へと加速させたロケットの一部 —— を軟着陸させたのは計24回目だ。最終的な計画では、落下するロケットを「巨大キャッチャーミット」で捕獲するとElon Muskは言…続きを読む
サイトに潜むトラッカーが、「Facebookでログイン」のデータを狙っている
【日本語版注：2018年4月23日21:11 原文の修正にともない訳文を一部変更した】 Facebook がTechCrunchに伝えたところによると、現在同社は、「Facebookでログイン」機能を利用しているウェブサイトに埋め込まれたサードパーティー製Javascriptトラッカーが、Facebookのユーザーデータを取得できることを指摘したセキュリティー調査報告書を精査している。このバグを悪用すると、ユーザーが登録していれば、名前、メールアドレス、年齢層、性別、地域、プロフィール写真などを収集できてしまう。トラッカーがこのデータ…続きを読む
AmazonがBest BuyのストアブランドでFire TV/Alexa内蔵スマートテレビを（実店舗で）売る
Amazonは同社のFire TV Editionのスマートテレビを大型店で売ろうとしている。しかしそれは、幸いにもWhole Foodsではない。Amazonがねらっているのは、Amazonがこれまで苦しめてきた実店舗の代表格Best Buyで、同社のストアブランドのスマートテレビをFire TV内蔵にしたいのだ。 Best BuyのInsigniaブランドに、Amazonと独占提携した4KとHDの、東芝製ディスプレイを使った機種（計10機種以上）が登場し、この夏から各店舗で売られる。 AmazonのCEO Jeff Bezosは声…続きを読む
ゴールは“起業家を増やすこと”——スタートアップメディアの「THE BRIDGE」がPR TIMES傘下に
PR TIMES代表取締役の山口拓己氏（左）、THE BRIDGE代表取締役・共同創業者の平野武士氏（右） TechCrunchがシリコンバレーで産声を上げたのは2005年のこと。翌年にはその日本版であるTechCrunch Japan（当時のサイト名はTechCrunch Japanese）がスタートした。そこから12年、日本発でスタートアップの情報を伝えるメディアやブログが徐々に立ち上がっていった（そして、いくつかは消えていった）。そんなスタートアップ向けメディアの1つである「THE BRIDGE」のイグジットに関するニュースが飛…続きを読む
広告をブロックするブラウザーBraveがDow Jones Media Groupとパートナーしてブロックチェーンを実験
Mozillaの前のCEOだったBrendan Eichが始めた広告をブロックするWebブラウザーBraveに、少なくとも一社の、大手ニュース発行者が味方についたようだ。 Brave Softwareと、Dow Jonesのメディア部門Dow Jones Media Groupが今日発表したパートナーシップにより、Media Groupのコンテンツ、具体的にはBarrons.comや有料のニューズレターMarketWatchへのフルアクセスが、Braveブラウザーをダウンロードしたユーザーの一定数に、早いもの勝ちで提供される。 さらに…続きを読む
Amazon Primeの会員が全世界で1億を超えた、巨大市場インドが貢献か
Amazonが今日（米国時間4/18）リリースした例年の株主宛て書簡でJeff Bezosは、自画自賛の大盤振る舞いをしているが、それも無理からぬことだ。そこにはありとあらゆる大きな数字が並んでいるが、たぶんその中でいちばん目立つ数字は‘1億’だ。AmazonのPrime会員の数が全世界でこの数を超えたのだ。その送料無料サービスが始まってから、今年で13年になる。 でも、それは意外ではない。最近料金の値上げはあったが、同社はこのサービスのインセンティブを今でもコンスタントに増やし続けている。そのリストの中には、ビデオや音楽、Kindl…続きを読む
Googleマップが「バーガーキングを右折」と言うようになった
運転中カーナビが「［聞いたことのない通りの名前をここに挿入］を右折」という代りに、「バーガーキングを右折」というところを想像してみてほしい。Google Mapsがこれをやろうとしている。 私がこれに気づいたのは、ワシントンDCでLyftに乗っていたときだったが、後にTechCrunchの姉妹誌であるEngadgetが記事にするまで思い出せずにいた。それはともかく、Google Mapsはランドマークや観光スポットに注目することでナビゲーションをわかりやすくしようとしている。 TechCrunch/MRD ほかにも気づいた人がいた。 …続きを読む
ユーザーを「人」として分析する顧客体験プラットフォーム「KARTE」のプレイドが27億円を資金調達
写真左：プレイド代表取締役社長 倉橋健太氏 右：同代表取締役兼CTO 柴山直樹氏 ユーザーを「データ」でなく「人」として分析し、それぞれの人に合った体験を提供するためのプラットフォーム「KARTE（カルテ）」を運営するプレイド。同社は4月19日、既存株主のフェムトパートナーズ、Eight Roads Ventures Japan（旧Fidelity Growth Partners Japan）と、新たに出資に参加する三井物産、三井住友海上キャピタル、SMBCベンチャーキャピタル、みずほキャピタル、三菱UFJキャピタルなどを引受先とする…続きを読む
クリエイターの“お金に換えられない価値”を評価・支援する暗号通貨「CLAP」
個人の価値をお金やモノなど別の価値に換える「評価経済」。これまでのYouTubeやInstagramといった、インフルエンサーが発信する“コンテンツ”が評価されるプラットフォームに加え、2017年は、自分の価値を模擬株式として発行し、ビットコインで取引ができる「VALU」が5月にスタート、ユーザーが提供する時間を10秒単位で取引する取引所「タイムバンク」も9月にアプリを公開するなど、評価自体を取引できるサービスのローンチが相次ぐ年だった。 そうした中、新たに独自の暗号通貨を使ったサービスでクリエイターの価値を可視化して、支援しようと2…続きを読む
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