Satoru Masuda の記事
TechCrunch Tokyo 2016「スタートアップバトル」登場チームはこの20社だ
いよいよ10日後に迫ってきた「TechCrunch Tokyo 2016」。その目玉企画の1つが、創業3年以内で、今年プロダクトをローンチしたスタートアップがプレゼンで競い合う「スタートアップバトル」だ。 今年は114社がエントリーし、書類審査で20社を選抜。TechCrunch Tokyo 2016では、この20社が参加する「ファーストラウンド」を11月17日に、ファーストラウンドを勝ち抜いた6社で優勝を競う「ファイナルラウンド」を11月18日に開催する。「市場性」「独自性」「将来性」の3点で審査を行い、最優秀プロダクトを決める。 …続きを読む
「草ベンチャー」という選択肢、TechCrunch Tokyoでビズリーチ南社長に聞く
草野球ならぬ、「草ベンチャー」 これは、株式会社ビズリーチを設立し、2009年に日本初の有料会員制転職サイト「ビズリーチ」を立ち上げた南壮一郎氏の造語である。 仕事をしながら草野球を楽しむように、本業を持ちつつベンチャーを始める。事業立ち上げに必要な仲間を集める方法のひとつだ。 起業家にとっては、企業で活躍する「即戦力」の協力を仰ぐことができる。一方、草ベンチャーの参加者は、平日の就業時間後や週末の空いた時間にボランティアで協力するかわりに、新規事業を立ち上げる経験が得られるのがメリット。その後の転職につながることもある。 実際、ビズ…続きを読む
【締め切りました】創業3年以内限定、スタートアップバトル応募は今夜23時59分まで！
11月17日、18日に東京・渋谷で開催する「TechCrunch Tokyo 2016」。その目玉企画である「スタートアップバトル」（以下、バトル）の募集が本日23時59分で締め切りとなるので、最後に起業家のみなさんにリマインドしたい。 バトルを簡単に説明すると、創業3年以内のスタートアップが今年ローンチした、もしくはローンチ予定のプロダクトをプレゼンで競い合うというもの。昨年は、社会保険や雇用保険などの労務手続きを自動化する「SmartHR」を運営するKUFUが、エントリー企業105社の頂点に立った。以下の動画は、KUFUの宮田昇始…続きを読む
TechCrunch Tokyoで格安デモブースの出展募集中
11月17日、18日に東京・渋谷で開催する「TechCrunch Tokyo 2016」では、創業3年以内の企業がプロダクトをお披露目できる「スタートアップデモブース」の出展を募集しているので、お知らせしたい。 ブース出展料は、イベント初日、2日目のいずれかに限り出展できる「1日券」が2万円、「2日通し券」が3万5000円。どちらのチケットでも購入者はイベント本編に2日間とも参加することが可能だ。 今年のTechCrunch Tokyoは前売りチケットが2万5000円なので、出展条件を満たすスタートアップにとってはかなりお得と言える。…続きを読む
Disrupt SF 2016「Battlefield」勝者はeスポーツゲーマーのコーチングサービス
サンフランシスコで9月12日から14日にかけて開催された「TechCrunch Disrupt SF 2016」。その目玉企画である、スタートアップのピッチイベント「Battlefield」の勝者が決定した。 今年は世界各国の応募から23社（＋来場者投票による2社）が本戦に出場し、14日には決勝に進んだ6社がプレゼンを披露。勝者に与えられるDisrupt Cupと賞金5万ドル（約500万円）を手にしたのは、対戦ゲームのプレイヤーをコーチしてくれるサービス「Mobalytics」だった。 Mobalyticsは対戦ゲームのプレイヤーに対…続きを読む
TechCrunch Tokyo 2016「超早割チケット」販売は31日深夜まで
東京・渋谷ヒカリエで11月17日（木）、18日（金）の2日間にわたって開催する「TechCrunch Tokyo 2016」だが、超早割チケットの販売は本日8月31日23時59分が締め切りだ。迷ったまま忘れてしまう人がいるといけないので改めてお知らせしたい。 超早割チケットは、登壇者などプログラムを公表する前の期間限定割引チケット。一般チケット3万5000円（税込み、以下すべて同じ）と比べて、超早割チケットは約66％オフの1万5000円となっている（9月以降の前売りチケットは2万5000円）。 超早割チケットのほかにも、創業3年以内の…続きを読む
【明日まで】TechCrunch Tokyo 2016「超早割チケット」販売中
東京・渋谷ヒカリエで11月17日（木）、18日（金）の2日間にわたって開催する「TechCrunch Tokyo 2016」だが、超早割チケットの販売終了が明日に迫ったのでお知らせしたい。 超早割チケットは、まだ登壇者などプログラムを公表する前の期間限定割引チケットだ。一般チケット3万5000円（税込み、以下すべて同じ）のところ、超早割チケットは8月31日まで約58％オフの1万5000円となっている（9月以降の前売りチケットは2万5000円）。 超早割チケットのほかにも、まもなく売り切れの「学割チケット」を3000円、創業3年以内のス…続きを読む
8/31 23:59まで！TechCrunch Tokyo 2016「超早割チケット」締め切り間近
東京・渋谷ヒカリエで11月17日（木）、18日（金）の2日間にわたって開催する「TechCrunch Tokyo 2016」だが、超早割チケットの販売期間が迫ってきたのでお知らせしたい。 超早割チケットは、まだ登壇者などプログラムを公表する前の期間限定割引チケットだ。一般チケット3万5000円（税込み、以下すべて同じ）のところ、超早割チケットは8月31日まで約66％オフの1万5000円となっている（9月以降の前売りチケットは2万5000円）。 プログラムは9月以降に発表するが、例年通り、国内外の注目スタートアップの起業家や投資家が登壇…続きを読む
資金調達や世界デビューも、TechCrunch Tokyo「スタートアップバトル」でつかめる4つのチャンス
11月17日、18日に東京・渋谷で開催する「TechCrunch Tokyo 2016」。その目玉企画である「スタートアップバトル」（以下、バトル）のエントリー企業を募集中だ。 バトルを簡単に説明すると、スタートアップが今年ローンチした、もしくはローンチ予定のプロダクトをプレゼンで競い合うというもの。昨年は105社の応募があり、書類審査に通過した12社が決勝に進出した。 今年は、書類審査に通過した約20社が参加する「ファーストラウンド」を11月17日に、ファーストラウンドを勝ち抜いた5社が優勝を競う「ファイナルラウンド」を11月18日…続きを読む
TechCrunch Tokyoでスタートアップ優待のデモブースを募集中
「TechCrunch Tokyo 2016」は、今年もスタートアップを応援します――。創業3年以内の企業が、格安でプロダクトのお披露目ができる「スタートアップデモブース」の出展募集を開始したので、お知らせしたい。 ブースを出すメリットとしては、起業家や投資家といったスタートアップ関係者のコア層だけでなく、TechCrunch読者というアーリーアダプター層にアピールできることだろう。それから、イベントに足を運んでくれる大手企業で新規事業を開発している方々との出会いだったり、法人顧客の獲得も見込めるかもしれない。 ブース出展チケットは1…続きを読む
TechCrunch Tokyo 2016「スタートアップバトル」エントリーを開始しました
TechCrunch Japanは11月17・18日、東京の渋谷ヒカリエで「TechCrunch Tokyo 2016」を開催する。本日から、お得な「超早割チケット」を販売開始したが、例年、イベントで最も大きな盛り上がりを見せる「スタートアップバトル」（以下、バトル）の参加企業の登録もあわせてスタートしたのでお知らせしたい。 バトルを簡単に説明すると、スタートアップが今年ローンチした、もしくはローンチ予定のプロダクトをプレゼンで競い合うというもの。昨年は105社の応募があり、書類審査に通過した12社が決勝に進出した。 今年は、書類審査…続きを読む
AIがSNSから“現場の映像”を収集、「Newsdeck」にフジテレビが出資
Newsdeckのダッシュボード画面。報道機関は「事件」「事故」「自然災害などの項目から画像や映像を検索し、ニュースで利用できる 人工知能（AI）で事件や事故、災害の画像・動画をネット上から自動収集し、投稿者の許諾を得て報道機関に提供するサービス「Newsdeck」に、テレビ局からの注目が集まっている。 今年3月にアルファ版をリリースしたばかりだが、すでにNHKに加えてフジテレビやテレビ朝日などの民放キー局が導入。地方のテレビ局やウェブメディアも合わせて15社が報道で利用している。 運営会社のSpecteeは7月26日、フジテレビ系列…続きを読む
タクシーで「コンプレックス商材NG」な動画広告、日本交通とフリークアウトが新会社設立で
フリークアウトの本田謙社長（左）と日本交通の川鍋一朗会長（右） タクシーの広告といえば、消費者のコンプレックスに訴求するリーフレットを思い浮かべる人は多そう。例えば、飲むだけで痩せたり薄毛が治ることを謳うチラシ。僕も「ハゲの99％が治るって本当？」といったコピーに釣られ、手に取ったことはある。 いわゆる「コンプレックス商材」ではなく、大手のブランド広告を獲得しようと、都内タクシー最大手の日本交通がデジタルサイネージ事業に乗り出した。東京都心のタクシー100台にタブレット端末を設置し、全国規模で商品やサービスを展開する「ナショナルクライ…続きを読む
無印良品やFrancfrancも採用、インテリア試着アプリ「リビングスタイル」が2億円調達
店頭で「インテリアの試着」 インテリア選びの失敗でありがちなのは、「部屋のサイズに合わない」「他の家具と相性が合わない」のどちらかだろう。こうした問題を解消すべく、3Dシミュレーターを使って接客する家具販売店が増えてきた。 タブレットやスマホを使って来店者の部屋の間取りを作成し、店頭で売っている家具を配置する。いわば「インテリアの試着」を体験してもらうことで、意思決定までの期間短縮や購買単価の向上につながるメリットがある。 無印良品が接客で利用するiPadアプリ。店頭で販売する商品でシミュレーションできる 20ブランド、30万点を3D…続きを読む
メルカリで自宅発送が可能に、出品者の心理的ハードルを下げる
フリマアプリのメルカリが6月20日、自宅から発送できるサービスを開始した。ヤマト運輸との提携で提供する配送サービス「らくらくメルカリ便」の利用者が対象。自宅にいながら出品できるようになったことで、「出品＝面倒」という心理的なハードルが下がりそう。 従来の「らくらくメルカリ便」は、ヤマト運輸の営業所かファミリーマートに商品を持ち込む必要があった。今後は出品時に「らくらくメルカリ便」を選択し、配送時にアプリ内で「集荷」を選べば、ヤマト運輸のセールスドライバーが自宅まで商品を取りに来てくれる。 「らくらくメルカリ便」の「宅急便」と「宅急便コ…続きを読む
熊本発「シタテル」はアパレルの低価格・小ロット生産を実現する、全国の縫製工場と提携で
消費者の趣味が細分化する中、アパレル業に求められるのは多品種・少量生産。そんな時流に乗って、アパレルからじわりと熱視線を集めるサービスがある。オリジナル商品を作りたいアパレルブランドやデザイナーと、中小・零細の縫製工場とマッチングする「SITATERU（シタテル）」だ。 利用しているのは、個人デザイナーだけでなく、ビームスやユナイテッドアローズといった有名セレクトショップに商品を卸すブランド、パリコレに参加するハイブランドまで。会員登録数は前年比300％の約1800事業者と急増し、流通総額は5億円に上る。 中小・零細の繊維工場をネット…続きを読む
エウレカがパパママ社員に優しい新人事制度、英会話全額負担や「pairs婚」手当ても
恋愛マッチングアプリ「pairs」を運営するエウレカが15日、福利厚生プログラム「baniera（バニエラ）」を導入した。これまでも一般的な福利厚生制度はあったが、結婚や出産、育児に関する支援を中心に充実させた。主な内容は以下の通りだ。 バニエラとは、古代ギリシャ語で「お風呂」の意味。アルキメデスが浮力の原理を見つけた場所で、そのとき「エウレカ！（わかったぞ！）」と叫んだと言われている。「エウレカでのひらめき・成長を支える場所」という意を込めて、バニエラと名付けたのだという ・オンライン英会話学習の全額負担 米国とのやり取りがある社員…続きを読む
マネーボール理論を企業でも、ビズリーチがクラウド採用管理「HRMOS」公開
映画「マネーボール」といえば、貧乏球団のアスレチックスを強豪チームに変えた実在のGM（ジェネラルマネージャ）、ビリー・ビーンの活躍を描いた物語である。 ブラッド・ピット演じる主人公のビリーは、野球のデータを統計学的に分析して、選手の評価や戦略を決める「セイバーメトリクス」という手法を採用。これによって、資金不足にあえぐ弱小チームを、ア・リーグ記録の20連勝を遂げるまでに育てあげた。 このセイバーメトリクスを企業人事で実践しようとしているのが、転職サイトを手がけるビズリーチだ。 ビズリーチが発表した戦略人事クラウド構想 人事業務のムダを…続きを読む
「顔と名前が一致しない」を解決、人材管理ツールのカオナビが3億円調達
「顔と名前が一致しない……」 急成長中のスタートアップにありがちな悩みを解決しているのが、顔写真を切り口にした人材管理ツールの「カオナビ」だ。 最大の特徴は、社員の顔写真がずらりと並ぶインターフェイス。顔写真をクリックすると、その社員のプロフィールに加えて、異動履歴、取得資格、評価といった項目が見られる。これらの項目は導入企業の環境に応じて自由に追加できる。 顔と名前が一致するメリットは？ いたってシンプルなプロダクトだが、利用シーンはこんな感じ。 人事異動の会議。社員の名前がうろ覚えでも、「彼はこっちだ、あ、いや彼女はこっち」と組織…続きを読む
民泊営業「年180日以下」が閣議決定、事業者に影響を聞いた
政府の規制改革会議が6月2日、個人宅の空室を有料で貸し出す「民泊」について、営業日数の上限を「年間180日以下」とすることを条件に解禁する方針を閣議決定した。今後は所管省庁である厚生労働省と観光庁で営業日数の上限を確定し、2016年度中に法案を提出する。 法的にグレー、黒に近いグレーと言われつつも急速に普及する民泊。今回の閣議決定で個人宅の民泊が解禁される一方で、民泊事業者からは営業日数制限に反発の声が上がっている。どんな影響があるのか？ まもなく民泊物件仲介を開始するスペースマーケットCEOの重松大輔氏に聞いた。 ――民泊事業への影…続きを読む
近日開催のイベント
