タグ: 炭素 / 二酸化炭素（用語）
carbon dioxide。化学式はCO2。地球上における代表的な炭素の酸化物。
スマート配電盤で一般家庭の電化を進めるSpanが約110億円調達
あの地味なブレーカーパネルは、特に愛されることもなくすでにまるまる1世紀存在しているが、そこに登場したのがSpanだ。同社は現代的でスマート、そして魅力的な配電盤を作っており、その進化を継続するために、このほど9000万ドル（約110億円）を調達した。同社は電化とマイクログリッドの均衡化という問題の解決を目指しており、それにより未来のスマートホームが自らの電力消費の状況をもっとよく把握できるようにする。 Spanは2年前に1000万ドル（約12億円）を調達し、Alexaを統合して、さらに2022年初めにはスマートパネルと相性がいいより…続きを読む
ドローンを使って森林をモニタリングするTreeswiftが約5.9億円のシードラウンド調達
過去10年間で、ドローンは森林モニタリングの重要なツールになりつつある。自然のバランスを大きく崩すことなく、多くのデータを一度に収集できる、迅速で効果的な方法だからだ。2020年にペンシルバニア大学のGRASP（General Robotics, Automation, Sensing and Perception）研究所からスピンオフして設立されたTreeswift（ツリースイフト）は、その可能性を推進するために活動してきた。 共同創業者のSteven Chen（スティーブン・チェン）氏、Elizabeth Hunter（エリザベス…続きを読む
酵素ベースの独自技術でプラスチック汚染の終結を目指す豪Samsara Eco
世界中で使用されるプラスチックの量は、2040年までに倍増すると予想されている。そのほとんどが廃棄される際には埋立地に送られ、リサイクルされるのはわずか13％に過ぎない。CIEL（国際環境法センター）によると、プラスチックの生産と焼却は、2050年まで毎年2.8ギガトンの二酸化炭素を発生させる可能性があるという。 世界的なプラスチック汚染をなくすために、オーストラリアの環境技術スタートアップ企業であるSamsara Eco（サムサラ・エコ）は、プラスチック（ポリマー）を分解して、その分子構成要素（モノマー）に分解する酵素ベースの技術を…続きを読む
米証券取引委員会が企業に気候変動に関する目標や温室効果ガス排出量の開示を義務づける新規則を提案
米証券取引委員会（SEC）が提案した新しい規則は、上場企業に自社が排出する温室効果ガスの開示を義務づける。これはバイデン政権が、気候変動リスクを特定し、2030年までに排出量を52％も削減するという目標を達成するための取り組みの一部だ。SECの3人の民主党委員はこの提案を承認したが、共和党委員のHester M. Peirce（ヘスター・M・パース）氏は反対票を投じた。 「私は本日の提案を喜んで支持します。なぜなら、この案が採用されたら、投資家が投資判断をする際に、一貫性があり、比較可能で、意思決定に有用な情報を提供できるようになり、…続きを読む
ECチェックアウト時にCO2排出量を計算するAPIで環境配慮アピールを支援するLune
Luneは、CO2排出量計算を公開し、ブランドから顧客がオンラインで何かを購入する際に、より良い情報を提供することを目指す新しいスタートアップだ。LuneのAPIを使い始めると、企業は顧客に料金を支払ってもらい、カーボンニュートラル化プロジェクトの資金を調達することもできるようになる。 Erik Stadigh（エリック・スタディ）氏は、Roberto Bruggemann（ロベルト・ブルッゲマン）氏とLuneを設立する以前は、Luneの400万ドル（約4億7800万円）のシードラウンドをリードしたVCファンドのCraneに勤務してい…続きを読む
産業用熱の取り組みで10年後の全世界におけるCO2排出量1％削減を目指すRondo
気候分野を扱う界隈では、二酸化炭素の排出削減につながる製造や発電のあり方について多くの議論がなされている。世界的な炭素排出をゼロにするという目標を掲げ、実際に明確なロードマップを策定している企業に出会うことは非常にまれだが、それを実践しているのがRondo Energy（ロンド・エナジー）である。同社は投資家と顧客に向けて炭素排出の取り組みを発表し、熱心な環境保護活動家らを沸き立たせた他、2200万ドル（約26億円）の資金調達に成功した。 同社の売り込みはかなり直球だ。産業では恐るべき量の熱が消費されており、従来、その多くが天然ガスか…続きを読む
「脱炭素」でさらに注目が集まる気候テック、IoT、AI、SaaS活用でさまざまな企業、サービスが誕生
遂に、本格的なClimate Tech（気候テック）のブームが到来したといえるだろう。 その背景には、世界規模の脱炭素の風潮がある。筆者は職業上、関連トピックをフォローしていたため、「カーボンニュートラル（CN）」や「ESG」といった単語は以前から聞き慣れたものだったが、最近では、テレビやTwitterといったメディアでも、関連用語を目にするようになっている。我々の日常生活においても、脱炭素に考慮した生活スタイルが浸透しつつある。 Climate Techは脱炭素のプレイヤーとして大いに期待されている。Climate Techとは、地…続きを読む
テスラ取締役のキンバル・マスク氏、同社がビットコインを購入した際の環境影響について「無知だった」と発言
Tesla（テスラ）のCEOであるElon Musk（イーロン・マスク）氏の弟で、同社取締役のKimbal Musk（キンバル・マスク）氏は、イーサリアム会議のステージ上でのTechCrunchとのインタビューで、Teslaが2021年に暗号資産のBitcoinを15億ドル（約1725億円）分購入し、この通貨で同社の車両を購入できるようにする予定だと発表したとき、同社は環境への影響について「非常に無知だった」と述べた。 「Bitcoinに投資したとき、我々ちはとても無知でした。環境への影響も知らず、文字通り何も知らず、良い価値の貯蔵庫…続きを読む
水素の力で家庭の暖房を脱炭素化するModern Electronが約34.7億円を調達
地球上のエネルギーの多くが熱を生み出すために使われているが、実際はそれだけでなく、莫大な量のエネルギーが無駄に使われ、またCO2などの副産物が大気中に放出されている。こういった状況を変えるため、家庭やビル内で排出量を回収してクリーンな水素を生成するという新たなシステムを開発したのがModern Electron（モダンエレクトロン）だ。今回同社はシリーズBで3000万ドル（約34億7000万円）を調達しており、この資金を使ってその名を世に広める計画である。 住宅やマンション、オフィスなどの暖房には天然ガスを使うのが一般的だ。ガスを燃や…続きを読む
CO2回収へ一歩、アイスランド独自の火山地質は空気をろ過し二酸化炭素を貯留する技術に理想的な環境だ
私たちが吸っている空気は二酸化炭素問題を抱えている。だが、アイスランドのレイキャビク郊外にある、地熱活動の活発な台地のように広がるHellisheidi（ヘトリスヘイジ）では、新しい技術がそれを修復するための小さくも力強い一歩を踏み出している。 Climeworks（クライムワークス）が建設したOrca（オルカ）というプラントは、CO2を空気中から直接ろ過し、地中に永久に貯留する世界初の施設である。 Orcaの二酸化炭素回収デバイスは巨大なトランジスタラジオのようだ。氷に覆われた山頂から日の光が差し込む珍しい日でさえ激しい風が吹くアイ…続きを読む
手持ちのモノを売り支払いに充てられる決済プラットフォームTwigが約40.3億円調達、「グリーン」を謳うがそのサステナビリティにはほころびが見える
Z世代と若いミレニアル世代の消費者をターゲットとし、電子マネーアカウントで衣類や電子機器を売って即座に換金できるロンドン本拠のフィンテックTwig（トゥイグ）が3500万ドル（約40億3000万円）のシリーズAラウンドをクローズした。 今回のラウンドを率いたのは、フィンテック投資専門のFasanara Capital（ファサナラキャピタル）で、Twigによると、LVMH、Valentino（バレンチーノ）、Goldman Sachs（ゴールドマン・サックス）の現幹部や旧幹部など、他にも数多くの匿名の戦略投資家たちが参加したという。 T…続きを読む
CO2排出量可視化・脱炭素化クラウドENERGY X GREENなど手がけるbooost technologiesが12億円調達
クラウド型エネルギーマネジメントシステム「ENERGY X」と、CO2排出量可視化・脱炭素化クラウド「ENERGY X GREEN」を展開するbooost technologiesは2月2日、シリーズAラウンドにおいて、総額12億円の資金調達を実施したことを発表した。引受先は、リードインベスターのグロービス・キャピタル・パートナーズ、また東京大学エッジキャピタル（UTEC）、 NTTドコモ・ベンチャーズ。調達した資金は、事業と組織拡大のための採用強化・プロダクト強化に充当される。 booost technologiesは、「次世代に誇…続きを読む
炭素排出をなくし、地球に少し休ませる技術に投資するEIPの新ファンド
「Deep Decarbonization Frontier Fund（ディープ・ディカーボナイゼーション・フロンティア・ファンド）」というキャッチーな別名をもつ、Energy Impact Partners（EIP、エネルギー・インパクト・パートナーズ）は、3億5千万ドル（約401億円）のファンドに対して2億ドル（約229億円）分の出資枠を獲得し、世界を持続可能な未来に移行させるというコミットメントを倍増させた。このファンドは、温室効果ガス排出量ゼロへの移行を加速させるアーリーステージの技術を対象としている。 このFrontier …続きを読む
企業などにプロジェクトのカーボンオフセットに関する評価とデータを提供するSylveraが約36.4億円調達
英国を拠点とするスタートアップのSylvera（シルベラ）は、カーボンオフセットプロジェクトに関する説明責任と信頼性を高めることを目的とし、機械学習技術を利用して衛星画像やLiDARなどのさまざまな視覚データを分析する。同社が、2021年5月の580万ドル（約6億6100万円）のシードラウンドに続いて、3200万ドル（約36億4800万円）のシリーズAを迅速に完了させた。 このラウンドは、SylveraのシードラウンドをリードしたIndex Ventures（インデックス・ベンチャーズ）と、ニューヨークに拠点を置くグローバルなプライベ…続きを読む
ロボット工学と統合されたeコマース配送プラットフォーム「Paack」が約257億円調達
Paack物流センター・マドリードの仕分けロボット（画像クレジット：Paack） 今や多くの人が、Amazon（アマゾン）などの広大なスペースに設置された倉庫ロボットを見慣れていることだろう。特にAmazonは、この技術のパイオニア的存在だった。しかし、2021年の今、倉庫ロボットとソフトウェアロジスティクスプラットフォームの連携は、もはや一企業の専売特許ではなくなっている。 後発のスタートアップで、このアイデアで「成功」しているのが、現代の物流業務に不可欠なロボット工学と統合された高度なソフトウェアプラットフォームを持つeコマース配…続きを読む
農業助成金の申請支援を起点に金融サービスの巨人を目指すFarmRaise
左からFarmRaise共同ファウンダーでCEOのジェイス・ハフナー氏、プロダクト責任者のアルバート・アベディ氏、COOのサミ・テラティン氏（COO） 何かから始めなくてはならない。Jayse Hafner（ジェイス・ハフナー）氏とSami Tellatin（サミ・テラティン）氏がスタンフォード大学のMBAで出会い、米国の農業をもっと効率的にすれば国のためになりすごいビジネスにもなるという信念を共有したとき、2人は助成金から始めようと決めた。 バージニア州の牛牧場で育ったハフナー氏は、助成金の申請が、たとえ家族の牧場の持続可能な作業慣…続きを読む
ダブリンのExergynは形状記憶合金を使って温室効果ガスの原因となる冷媒を代替
Exergyn Ltdの共同創業者でマネージングディレクターを務めるケビン・オトゥール博士（画像クレジット：Conor McCabe Photography） ダブリンに本社を置くExergyn（エクサージン）は、冷媒を固体素材に置き換えて、温室効果ガスの排出を削減する。この技術は、データセンターに適用できる可能性がある。 この産業用クリーンテック企業は今回、シリーズAラウンド3000万ユーロ（約39億円）の資金を調達した。この投資ラウンドはエネルギー・コモディティ企業のMercuria（マーキュリア）とファミリーオフィス系ファンドの…続きを読む
畑を走り回るAigenの農業ロボットは二酸化炭素排出量のマイナス化を目指す
そのロボットは今のところ、雑草を抜くことしかできないが、Aigen（アイジェン）は「雑草を抜くロボットを作っているわけではない」と断固主張する。同社のミッションは惑星規模の土壌再生であり、農業をカーボンネガティブにするための道筋を作っているのだという。 そんな主張には説得力があったに違いない。なぜなら、同社はシードラウンドで400万ドル（約4億6000万円）を調達したと発表したばかりだからだ。このラウンドはNEAが主導し、AgFunder（アグファンダー）、Global Founders Capital（グローバル・ファウンダーズ・キ…続きを読む
SpaceXの元エンジニアがクリーンな自律走行型の電気鉄道車両を開発中
SpaceX（スペースエックス）の元エンジニア3人が設立したParallel Systems（パラレル・システムズ）は、バッテリーで駆動する型鉄道車両を開発する会社だ。同社は米国時間1月19日に4955万ドル（約56億円）のシリーズAでステルスモードから脱却した。360万ドル（約4億円）のシードラウンドを含め、これまでに5315万ドル（約60億円）を調達した同社は、既存の鉄道インフラを活用した、より効率的で脱炭素の貨物ネットワークの構築に取り組んでいる。 共同創業者でCEOのMatt Soule（マット・ソウル）氏によると、今回の資金…続きを読む
【コラム】ヒートアイランド現象による影響を軽減するため、今、世界はAIを活用すべきだ
人類がこのまま何もしなければ、地球の温暖化はあとわずか数十年の間に少なくとも過去3400万年間前例のないレベルにまで達し、氷河が溶け、洪水がかつてないほど発生し、都市の熱波が我々に悲惨な影響を与えることになる。 米海洋大気庁によると、2021年には米国だけでもすでに18件の気候関連の異常災害が発生しており、それぞれに10億ドル（約1149億円）を超える損害が発生しているという。 世界中で起きた自然災害を結果や頻度の観点から見ると、洪水や地震は人や経済により大きな影響を与えるのものの、熱波よりも発生頻度は低い。熱波は一般的に都市ヒートア…続きを読む
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