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コラム記事一覧

【コラム】核融合に投資すべき理由
編集部注:本稿の著者Albert Wenger(アルバート・ウェンガー)氏はUnion Square Venturesのマネージング・パートナー。 ーーー デジタルテクノロジーは過去に類を見ない広がりと規模で市場構造を破壊してきた。今、また1つイノベーションの波が訪れている、それは世界経済の脱炭素化だ。 各国政府は未だに気候変動危機と正面から戦うために必要な信念に欠けているが、全体的方向性ははっきりしている。欧州における炭素の価格は、1トンあたり10ドル(約1100円)以下から50ドル(約5500円)以上へと高騰している。Shell(…続きを読む

【コラム】テックコミュニティにおけるメンタルヘルスの偏見をなくすために
編集部注:本稿の著者Nigel Morris(ナイジェル・モリス)氏はQED Investorsの共同ファウンダーでマネージングパートナー。 ーーー アントレプレナーシップ(起業家精神)への道のりは決して容易ではない。そのプロセスは、ストレスが多く、とてつもない規模の精力的行動、リスクテイク、そして不確実性の中で前進していくことが求められる。犠牲は計り知れないものがあり、時には精神面における健康を代償にすることもある。 創業者たちは、リソースが不足していて、過度にコミットしている状況に陥ることも多い。夢を追い求めることは心躍る魅力的な…続きを読む

【コラム】パンデミックによる米国の労働力不足はAIニーズを呼び起こす大きなチャンスとなるのか?
編集部注:著者のChetan Dube(チェタン・ドゥベ)氏は、Amelia(アメリア)の創業者でCEOである。ニューヨーク大学の元助教授で、自動制御、コグニティブ・コンピューティング、デジタル・ワークフォースの将来的な影響に関する専門家でもある。 ーーー パンデミックが引き起こした米国の文化や社会への地殻変動は、まだまだ終わりそうにない。その中でも特に目立つのは、米国の労働市場が完全に混乱してしまっていることだ。 何百万人もの人びとが失業しているのに、小売業やカスタマーサービス、航空会社などの企業が十分な労働力を確保できていない。U…続きを読む

【コラム】社外取締役を務めるCEOが減少しているトレンドには、良い面も悪い面もある
編集部注:本稿の著者であるBJ Jenkins(BJ・ジェンキンズ)氏は、クラウド対応のセキュリティおよびデータ保護ソリューションのプロバイダであるBarracudaのCEO。また、SumoLogicとGenerac Power Systemsの取締役会のメンバー。 ーーー 米国の企業では従来、双方向的な関係が盛んに行われていた。CEOは経験を広げ、影響力を拡大するために、あるいは単に良い気分がしたという理由から、他の企業の取締役会に加わっていた。取締役会がCEOを求めたのは、CEOがもたらす知識と、自社のCEOと対等に交流できる独特…続きを読む

中国語パソコン1号機を実現した技術者魂、限られたメモリに数千の漢字を詰め込むためSinotype IIIの発明者は限界に挑む
中国は、今や世界で最も裕福なデジタル経済大国の1つとなった。ハードウェアのサプライチェーンは他の追随を許さず、Alibaba(アリババ)、Tencent(テンセント)、ByteDance(バイトダンス)など、莫大な利益を上げている超一流企業が世界で主導的な役割を果たしている。しかし、このような最先端のイノベーションは、40年前にさかのぼる「中国語ワープロの開発」という、コンピューティングの大きな課題に対するソリューションの上に成り立っている。 1980年代初頭、中国は米国や欧米からのコンピューターの購入を飛躍的に伸ばした。1980年に…続きを読む

【コラム】プログラマティック広告における広告詐欺と消費者プライバシー乱用との戦い方
編集部注:本稿の著者Jalal Nasir(ジャラール・ナセル)氏は、広告詐欺調査とマーケティング・コンプライアンスの国際プラットフォームであるPixalate(ピクサレート)のファウンダー兼CEO。以前はAmazonの詐欺防止およびリスク管理チームで初期のエンジニアの1人として働き、アドテックや企業プライバシーテクノロジーの構築でさまざまな製品を指揮した。 ーーー プログラマティック広告(運用型広告)は、急成長中の大規模に広がりつつある2000億ドル(約22兆1135億円)の世界市場であり、Connected TV(CTV、スマート…続きを読む

【コラム】エネルギーエコシステムは不安定な未来に適応する「エネルギーインターネット」の実現に向かうべきだ
編集部注:本稿の著者Brian Ryan(ブライアン・ライアン)は、多国籍エネルギー企業National Gridのイノベーションおよび投資部門であるNational Grid Partnersのイノベーション担当バイスプレジデント。 ーーー National Grid Partnersのイノベーション担当バイスプレジデントとして、私はNational Gridの現在の事業に有益なだけでなく、独立した事業になる可能性を秘めたイニシアティブの開発を担っている。だから私は、エネルギー産業の未来について確かな見解を持っている。 しかし、私は…続きを読む

【コラム】SPACブームは止まるところを知らず、消費者向けテクノロジーに変化をもたらしている
編集部注:本稿の著者Mike Murphy(マイク・マーフィー)氏はベンチャーキャピタルとプライベートエクイティの機会に焦点を当てたニューヨーク市に拠点を置く投資会社Rosecliff Venturesの創設者兼CEO。 ーーー 消費者向けテクノロジーは本質的にリスクの高い投資分野だ。最良のアイデアであっても、製品のストーリーがエンドユーザーに適切に販売されなければ、失敗に終わる可能性がある。統計ではその時点までのことしかわからない。結局は、顧客はその製品を信頼したいと思っている。 ストーリーをうまく伝え、市場のリーダーになった企業は…続きを読む

【コラム】「脳の多様性」を活用してサイバーセキュリティのスキルギャップを解消する
編集注:本稿の著者Cat Contillo(キャット・コンティロ)氏は、HuntressのThreat Analyst IIで、誇り高き自閉症のクィア。LGBTQ+の権利、自閉症、神経多様性、DEI、サイバーセキュリティに情熱を注いでいる。 ーーー 組織はさまざまな考え方や視点からサイバーセキュリティのスキルギャップに対処し、さまざまな能力や思考プロセスを持つ人材を取り入れてセキュリティチームを強化する必要がある。その際の最初のステップとなるのがニューロダイバーシティ(脳の多様性、神経多様性)の理解である。ニューロダイバーシティを持つ…続きを読む

【コラム】サイバーセキュリティ分野における次の11兆円市場とは
編集部注:本稿の著者Kara Nortman(カラ・ノートマン)氏はUpfront Venturesのパートナー。 ーーー 筆者は1999年、Battery Ventures(バッテリーベンチャーズ)のアソシエイツとして、Red Herring、InfoWorld、The Industry Standard、および筆者のお気に入りのStorageWorld、Mass High Techなど(他のVCアソシエイツでこの2誌を読んでいる人はほとんどいなかった)の紙媒体雑誌に毎晩目を通してマーカーを付けていた。 23才のとき、自分よりはるか…続きを読む

創業者が資金調達中にメンタルヘルスを管理する10の方法
編集部注:本稿の著者Adonica Shaw(アドニカ・ショー)氏は、健康とウェルネスに焦点を当てたプロフェッショナルな女性のためのソーシャルメディアプラットフォーム「Wingwomen」の創設者。 ーーー パンデミック渦中、起業家のメンタルヘルスやストレスマネジメントが広く議論されるようになった。しかし多くのベテラン起業家にとってこの話題は未だタブーなトピックとなっている。世の中がニューノーマルに向かおうとしている今、創業者や投資家、メンタルヘルス専門家らは、パンデミック前には問題視されていなかったメンタルヘルスを今後考慮する必要が…続きを読む

【コラム】21世紀型の搾取となっている「ギグエコノミー」
編集部注:本稿の著者Rebecca Dixon(レベッカ・ディクソン)氏はNational Employment Law Projectのエグゼクティブディレクター。 ーーー 昨今のアプリベースのギグエコノミー、すなわちインターネットやスマートフォンを通じて単発の仕事を受注する働き方や、それによって成り立つ経済形態は、しばしば「現代のイノベーション」や「21世紀型のワークスタイル」という美辞麗句で語られるが、これは羊の皮をかぶった狼のようなものだ。 低賃金で不安定な仕事は今に始まったものではない。安い賃金かつ危険で「スキルがない」とし…続きを読む

【コラム】深層強化学習は私たちが知る製造業を変革する
編集部注:Chris Nicholson(クリス・ニコルソン)氏は、深層強化学習を産業オペレーションとサプライチェーンに適用する企業であるPathmindの創業者兼CEO。 ーーー 通りを歩きながら、目に入るものすべての名前を大声で叫んでみたとしよう。「ごみ収集車!」「競輪選手!」「プラタナスの木!」 多くの人は、そんなあなたを特に賢いとは思わないだろう。一方で、例えば障害物コースを通るときに、一連の障害をうまく切り抜けて無傷で最後までたどり着く方法を示したなら、人々の評価は変わってくるはずだ。 ほとんどの機械学習アルゴリズムは、街中…続きを読む

【コラム】サイバーテロを終わらせるために政府は民間セクターとの協力を強化すべきだ
編集部注:本稿の寄稿者はMark Testoni(マーク・テストニ)氏とJoseph Moreno(ジョセフ・モレノ)氏。テストニ氏は、SAP National Security Services, Inc.のCEO。それ以前はSAPおよびOracleで指導的立場を務め、米国空軍に20年間勤務した。モレノ氏はSAP National Security Services, Inc.の法律顧問。それ以前は連邦検事およびFBIの9/11レビュー委員を務めた。米国陸軍予備軍中佐。 ーーー 次の戦争に負ける最善の方法は、今の戦いを続けることだと…続きを読む

【コラム】親愛なるEUへ、テックスタートアップ政策の優柔不断をやめてコミットする時がやってきた
EUは、その無気力、欠点の数々、官僚主義のフェティシゼーションなどを考慮に入れても、究極的には良いアイデアだ。欧州経済共同体が設立されて64年になるかもしれないが、マーストリヒト条約でEUが創設されて29年が経ち、この国際機関は今でも優柔不断なミレニアム世代のように振る舞い、テックスタートアップ政策を喜んでいじくり回している。EUはそろそろデジタルノマドをやめ、長年の懸案であるスタートアップへの対応について、1つの「場所」にコミットする時期に来ているのではないだろうか。 1つだけ誰もが同意できることがあるとすれば、それは今がユニークな…続きを読む

【コラム】オープンソースとオープン標準の統合を再評価しよう
編集部注:本稿の著者Guy Martin(ガイ・マーティン)氏は、世界で最も尊敬されている非営利標準化団体の1つOASIS Openの事務局長。ソフトウェアエンジニアおよびオープンソースストラテジストとして25年以上の経験をOASIS Openにもたらした。 ーーー この世には解決すべき大きな問題があるが、是が非でも必要なのはオープンソース(open source)コミュニティとオープン標準(open standard)コミュニティの提携だ。 2020年の厳しい現実からの例を挙げよう。米国は2020年、およそ6万件におよぶ山火事が発生…続きを読む

【コラム】さらなる電化の普及にはまったく新しいバッテリー技術へのアプローチが必要だ
世界経済の広範な電化への移行により、輸送、家電、医療機器、家庭用エネルギー貯蔵などの業界にわたって、長寿命で高速充電のバッテリーに対する需要が高まっている。この移行のメリットは十分理解されているものの、実際には、バッテリーのイノベーションは社会の大望に追いついていない。 世界の気温が今後5年間で「パリ協定で示された1.5℃の制限を超えて上昇する」可能性は40%と予測する報告もあり、完全に商業化するまでにさらに10年かかることも考えられる次世代バッテリーの開発には、無駄な時間を費やす余裕がほとんどないことは明らかである。 電力供給への圧…続きを読む

【コラム】SEO担当者はGoogleアルゴリズムアップデートに慌てる必要はない
編集部注:本稿の著者Eli Schwartz(イーライ・シュワルツ)氏は、10年以上にわたりB2BおよびB2Cの大手企業で働いてきた経験を持つ、SEOの専門家でありコンサルタント。 ーーー Googleのアルゴリズムアップデートの噂が流れるたびに、SEOコミュニティは大パニックに陥る。皆数字が分析されるまで息をひそめ、アルゴリズム・アップデートを(願わくば)無傷で乗り切ったときには、安堵のため息がもれる。 アップデートが公開され、特にGoogleによる承認があった場合には、Googleが何を変えたのか、新しいパラダイムで勝つにはどうす…続きを読む

【コラム】3億円のNFTを買っても著作権は手に入らない
編集部注:本稿の著者Harrison Jordan(ハリソン・ジョーダン)氏は、HP.LIFEの創設者兼CEO。 ーーー 現代アーティストにとって、作品を非代替性トークン(NFT)という形でブロックチェーンに紐づけることは、アートをオンラインで販売するための安全で検証可能な方法のように思えるかもしれない。 いくつかの点では、それは正しい。ブロックチェーンは本質的に、すべてのトランザクションについてタイムスタンプ付きのデータを記録し、分散型台帳上で所有権を永続的に示すものだ。ブロックチェーンのトランザクションを見れば、NFTがいつ取引さ…続きを読む

【コラム】DXを「エシカル」にリードする方法、倫理優先の考え方は従業員と利益を守る
編集部注:本稿の著者Angela Love(アンジェラ・ラブ)氏はリーダーシップ開発のコンサルティング会社であるThe Daymark Groupの創設者。Fortune 50に名を連ねるスタートアップのリーダーやチームのために、明確さと成功を生み出す手助けをしている。 ーーー 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)によって、ほぼすべての分野でデジタル変革(DX)の必要性が加速されたことは周知の事実だ。この状況下で、企業が成功を収めるために行っている活動は常に注目されている。しかし、企業がどのようにそれを行っているかについては、…続きを読む


