タグ: Honda / 本田技研工業（企業）
日本の自動車メーカー。
ソニーとHondaがEVを共同開発・販売する計画発表、2025年に初期モデル発売へ
Sony（ソニー）はここしばらく、自動車メーカーになることに興味があるそぶりをして憶測を呼んでいたが、3月4日、実際の自動車メーカーであるHondaと、そのアイデアをさらに議論し発展させるための覚書（MOU）を締結したと発表した。 両社は共同で、新型EVの開発と販売、および新型自動車で使用する新しい「モビリティサービス・プラットフォーム」の開発と立ち上げを柱とする合弁会社を2022年中に設立する意向を検討すると明らかにした。 現在の計画では、ソニーは「イメージング、センシング、テレコミュニケーション、ネットワーク、エンターテインメント…続きを読む
クアルコムが自動車分野へのさらなる注力を表明、ボルボ、ホンダ、ルノーなど新規顧客を発表
大手テクノロジー企業のQualcomm（クアルコム）は2022年のCESで、自動車分野の技術をさらに発展させるという強い意志を示した。同社は、新しいOEM顧客を発表するとともに、最新のSnapdragon Digital Chassis（スナップドラゴン・デジタル・シャシー）で、欧州の自動車業界の顧客をサポートするために、ベルリンにエンジニアリング・ソフトウェア・オフィスを開設した。 「このオフィスの開設は、自動車分野に新しいエキサイティングな技術を提供するという当社の取り組みをさらに証明するものです」と、Qualcommの欧州 / …続きを読む
【コラム】離陸間近なeVTOLの今後、パート2
2021年は垂直離着陸機（eVTOL）業界にとって重大な転換点であり、十億ドル規模のイグジットや莫大なベンチャー投資、そして幾多の提携が起きた。しかしさまざまな意味で、この1年は試合開始前のチェス盤を準備している段階だったと思うべきだろう。そしてすべての駒が配置された。いよいよ対局開始だ。 つまり、2022年は成否が決まる年になる、少なくとも2024年までに商業運行するという大志を宣言したデベロッパーにとっては。来年は果たして何が起きるのか、彼らに限らず業界全体で。来たる年に注目すべき予測とトレンドをいくつか下に挙げる。 「行動で示せ…続きを読む
【コラム】離陸間近なeVTOLにまつわる2021年4つのトレンド
数十億ドル（数千億円）の資金と数十件の契約と１件の法廷闘争。2021年はeVTOL（電動垂直離着陸機）にとって忘れがたい１年だった。大手航空セクターが新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックによる落ち込みから徐々に回復するのに忙しい中、スタートアップはスピードを上げている。 以下に、第一線アナリストと投資家に追いつくべく、2021年eVTOLが巻き起こしたトレンドを紹介していく。これらのトレンドは今後数年も影響を与え続ける可能性が高い。 誰がSPACといった？ Archer Aviation（アーチャー・アビエーション…続きを読む
本田技研工業がオフロードも走れる最新自律型作業車両を公開
CES（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー）2018で、いくつかのコンパニオンモビリティロボットのコンセプトを公開したHonda（本田技研工業）は、そのうち少なくとも1つ、オフロードを走れる自律走行車の開発を進めている。Hondaとエンジニアリング会社のBlack & Veatch（ブラック・アンド・ヴィアッチ）は、第2世代の自律作業車（AWV）を、ソーラーパネルの建設現場で試用している。 これは、複数の自律作業車が連携して作業を行う初めてのフィールドテストだ。自律作業車はトレーラーを牽引し、建設資材や水などの物資を1000エー…続きを読む
ホンダがモバイルバッテリーをシェアサイクルに活用、電動自転車の「電池切れ」解消へ
電動アシスト自転車の“電池切れ”をモバイルバッテリーで解消する──。そんなことが可能になる「シェアサイクル用2電源システム」をHondaが開発しました。2022年にシェアサイクル事業者との共同実験を行い、事業化を目指すとしています。 このシステムは、普段持ち歩くモバイルバッテリーをシェアサイクル用の電動アシスト自転車に接続するという至って単純な仕組み。これにより、走行時の電池切れを防げるほか、停車時に自転車への充電も可能です。 いまや公共交通機関やクルマのラストワンマイルを支える“モビリティ”に欠かせない手段となった自転車ですが、Ho…続きを読む
本田技研工業がeVTOL、アバターロボット、宇宙技術に向けた計画を発表
本田技研工業は9月下旬、電動垂直離着陸機（eVTOL）、二足歩行ロボット、宇宙技術などの新規事業分野におけるイノベーション計画を発表した。 本田技研工業（HMC）のイノベーション部門である株式会社本田技術研究所（Honda R&D）が中心となり「モビリティの可能性を3次元、さらには時間や空間の制約を受けない4次元、そして最終的には宇宙へと広げて、人々に新たな価値をもたらすテクノロジーへの既成概念にとらわれない研究」を行なっていくという。 まるでSF小説のような話である。こういったイノベーション計画は結局うまく行かずに終わることも多々あ…続きを読む
ホンダが「空飛ぶハイブリッドカー」「アバターロボ」「月面循環エネルギーシステム」「再使用型小型ロケット」など挑戦
Avatar / 20th Century Studios ホンダが「新しい事業領域に関する説明会」を開催し、都市間や都市内移動用の「Honda eVTOL(電動垂直離着陸機)」や、時間や空間の制約に縛られず、バーチャルな能力拡張を実現する「Hondaアバターロボット」の開発に取り組んでいくと発表しました。また、月面で使用することを想定した燃料電池式発電システムの開発も行うとしています。 ホンダはeVTOLにはEVやPHEVで培ったリチウムイオン電池に加えガスタービン式ハイブリッドパワーユニットを搭載し、電池だけでは足りない航続距離を…続きを読む
Androidスマホに多数の運転者向け新機能、グーグルはホンダとの協業も発表
Google（グーグル）は米国時間9月23日「Android Auto（アンドロイト・オート）」に追加されるさまざまな新機能を発表した。また、2022年後半に北米で発売されるHonda（本田技研工業、ホンダ）の新型車より、ホンダとGoogleの協業による車載向けコネクテッドサービスの搭載が開始されることも、両社から発表されている。 Googleは2015年に「Android Auto（アンドロイト・オート）」と呼ばれるアプリを発表。これを使ってドライバーは車内でスマートフォンと車載オーディオを無線で接続し、スマートフォンから音楽を車内…続きを読む
トヨタとホンダは米自動車メーカーに有利なEV税制優遇措置拡大に反発
Toyota Motor（トヨタ自動車）とHonda（ホンダ）は、米国内で労働組合員が製造した電気自動車の税制優遇措置を拡大する法案を、否決するようにと議員たちに要請している。 この法案は、米国内で労働組合員によって製造された自動車に対する連邦税の優遇措置を7500ドル（約82万円）から最大1万2500ドル（約137万円）に拡大するというもので、トヨタは議会に提出した書簡の中で「明らかに偏っている」「法外だ」と非難している。さらに、米国内で製造されたバッテリー搭載車には優遇措置が500ドル（約5万5000円）上乗せされる。この法案が可…続きを読む
モントレー・カーウィーク開催、未来のEVと高性能ハイブリッド車が注目を集める
現地時間8月15日（日曜日）に閉幕したMonterey Car Week（モントレー・カー・ウィーク）では、ペブルビーチにコンクール・デレガンスが戻ってきた。太平洋を望むペブルビーチ・ゴルフコースで開催され、2021年で70回目を迎えるこのショーでは、黒の1938年式メルセデス・ベンツ540K Autobahnkurierがベストショーの栄冠に輝いた。しかし、2021年目立ったのは、ビンテージカーではなく、EVハイパーカーや高性能ハイブリッド車である。 絵画のように美しいモントレー半島一帯で、自動車レース、展示、パレード、販売を中心と…続きを読む
ホンダから誕生したベンチャー企業Ashiraseが視覚障がい者向けの先進的歩行支援システムを公開
学術誌「Investigative Ophthalmology and Visual Science（眼科学および視覚学の研究）」に掲載された2020年のデータによると、世界では2億2500万人が中程度または重度の視覚障がいを患っていると推定され、4910万人が失明しているという。Honda（ホンダ）の新事業創出プログラムから誕生した日本のスタートアップは、視覚障がい者が世界をより簡単に、より安全にナビゲートできるようになることを望んでいる。 ホンダのビジネス創造プログラム「IGNITION（イグニッション）」から生まれた最初のベンチ…続きを読む
ホンダと楽天が自動配送ロボットの走行実証実験を共同で開始、筑波大学構内および一部公道で実施
写真右下側にあるボックスが、Hondaの交換式バッテリー「Honda Mobile Power Pack」（モバイルパワーパック） 本田技術研究所（Honda）と楽天グループ（楽天）は7月19日、自動配送ロボットの走行実証実験を共同で開始したと発表した。実施期間は7月19日～8月31日。実施場所は、筑波大学構内の宿舎周辺と一部公道を含む全長約500m。 現在、コロナ禍により、ラストワンマイルにおける「遠隔・非対面・非接触」配送ニーズの増加、また少子高齢化に伴う配達員不足への対応といった社会課題が顕在化している。その解決に向け、Hond…続きを読む
北米ホンダ初の電動SUV「プロローグ」は2024年初めに発売、EV量販モデル第1弾はGMと共同開発
ホンダの米国法人であるAmerican Honda Motor Co.（アメリカン・ホンダモーター）は、同社にとっては北米で初のフル電動SUVを2024年初頭に発売すると発表した。これは、2020年代半ばまでにガソリン車からの脱却を目指す同社の取り組みの一環だ。「Prologue（プロローグ）」という車名は、ホンダが「新しい電動化時代」と呼ぶものの序章を意味している。 Prologueは、ゼネラルモーターズ（GM）の「アルティウムセルズ」EVプラットフォームとバッテリーパックを採用した、今後発売される2車種のホンダ車のうちの1つだ。も…続きを読む
ホンダ新事業創出プログラムIGINITION第1号のAshiraseが5000万円調達、視覚障がい者向け単独歩行ナビを2022年度製品化
靴に装着した「あしらせ」とスマートフォンアプリ 本田技研工業（Honda）の新事業創出プログラム「IGINITION」（イグニッション）発第1号スタートアップ企業「Ashirase」（アシラセ）は6月11日、シードラウンドにおいて、5000万円の資金調達を発表した。引受先は、Hondaおよびリアルテックファンド。調達した資金により、視覚障がい者の方に実際の生活で利用可能かつ最終仕様に近い試作を2021年度に製作することを目的に、靴装着型IoTデバイスおよびナビゲーションアプリを開発、2021年中に実証試験を実施する。またその結果を活用…続きを読む
ホンダは2040年までに北米における販売の100%EV達成を目指す
本田技研の新しい目標は、2050年までにカーボンニュートラルを達成するという大目標の一環として、2040年までに北米における販売台数の100％をEVにすることだ。CEOの三部敏宏氏は、内燃機関からの移行計画を4月23日の記者発表で述べたが、それは彼が2021年4月初めに同社最高位役員になってから初めての発表だった。 このところ伝統的な自動車メーカーは相次いで、無公害車の生産比率を上げてカーボンニュートラルを達成すると発表しているが、今回はその最新のケースとなる。GM（ゼネラルモーターズ）は2035年までに北米規格の軽負荷車輌からガソリ…続きを読む
ホンダとベライゾンがドライバーの安全性向上に5Gとエッジコンピューティングの活用を検討
Honda（ホンダ）とVerizon（ベライゾン）は、5Gとモバイルエッジコンピューティング（MEC）が、現代のコネクテッドカーと将来の自動運転車の安全性向上にどう役立つかについて検証を行っている。 米国時間4月8日に提携を発表したこの2つの企業は、ミシガン大学にあるコネクテッドカーと自動運転車のための試験場Mcity（エムシティー）で、さまざまな安全シナリオを試験中だ。このベンチャーの目的は、5G接続とエッジコンピューティングの組み合わせをどのように使えば、自動車、歩行者、道路インフラ間の高速通信が可能になるかを研究することにある。…続きを読む
ホンダがレベル3自動運転機能搭載「レジェンド」発売、高速道路渋滞時などの一定条件下でシステムが運転操作
ホンダが、世界で初めてレベル3自動運転機能を搭載する量産車となる新型「レジェンド」を発売しました。高速道路上、特定条件下に限定されるものの、自動的にアクセルおよびブレーキ、ステアリング操作を自動運転システム「Honda SENSING Elite」のなかの「トラフィックジャムパイロット(渋滞運転)」機能がドライバーに代わって操作します。 「Honda SENSING Elite」はハンズオフ機能が付いた車線内運転支援機能、車線変更支援機能、高度車線変更支援機能などを備えており、ハンドルを握らずとも高速道路を走行できます。 トラフィック…続きを読む
ホンダが市販車初となるドライバーの監視が不要な自動運転レベル3の「レジェンド」を2021年3月発売
Honda（ホンダ）はSAEレベル3機能の自動運転車を初めて量産するメーカーになったことを発表した。Honda Legend luxury sedanの完全認定済み自動運転装置付きモデルは2021年3月に日本で販売開始される。Hondaはこのニュースをプレスリリースで発表し、これは日本政府が同社の自動運転装置「Traffic Jam Pilot（トラフィック・ジャム・パイロット）」を認定したのを受けたもので、ドライバーは初めて、装置作動中実際に道路から目を離すことが許される。 同じ日本の日産自動車には、Pro Pilot Assist…続きを読む
スマートドライブがHondaの法人向け二輪車用管理サービスに走行データ蓄積・活用プラットフォーム提供
スマートドライブは9月24日、Hondaの「Honda FLEET MANAGEMENT」（Hondaフリートマネジメント）に対して、走行データを取得・蓄積・活用する同社「Mobility Data Platform」を提供したと発表した。Honda FLEET MANAGEMENTは10月1日からサービスを開始する。 Honda FLEET MANAGEMENTは、ビジネスシーンで活躍する二輪車に車載通信機を取り付け、業務上の各種動態管理を可能とする法人向け二輪車用コネクテッドサービス。 同サービスは、走行データを取得・蓄積・活用す…続きを読む
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