タグ: 産総研 / AIST（組織）
産総研・大阪大学・JST・日本電子、電子顕微鏡を使い同位体を原子1個から4個のレベルで識別・可視化することに成功
単色化電子源を搭載した透過電子顕微鏡（日本電子製TripleC二号機） 産業技術総合研究所（産総研）は3月3日、原子1個から4個というごく微量の同位体炭素を透過電子顕微鏡で検出する技術を開発したと発表した。これは、光やイオンを用いた既存の同位体検出技術よりも1桁から2桁以上高い空間分解能であり、原子レベルの同位体分析によって材料開発や創薬研究に貢献するという。 同位体とは、原子番号が同じで質量（中性子の数）だけが異なる原子のことをいう。生体反応や化学反応の追跡用標識（同位体標識）として利用されるほか、鉱物や化石の年代測定など、幅広い分…続きを読む
エネルギー効率1000倍・ノイズ100分の1に改善、高感度で広帯域な計測が可能な低消費電力磁気センサーを開発
（a）MI素子の概要図。（b）開発した磁気センサーのブロック図。（c）MI素子向け計測用ASICのチップ写真 産業技術総合研究所（産総研）は2月19日、低ノイズ、広帯域な磁気センサーを開発したと発表した。従来の方式であるフラックスゲート型磁気センサーと比較して、アナログ回路の動作エネルギー効率を示す性能指標「正規化エネルギー」が1000倍改善され、正規化エネルギーの低い（電気効率が高い）集積化フラックスゲート型磁気センサーに比べて、ノイズは1/100を実現した。生体磁気計測や産業用計測における、小型、高感度、低消費電力のセンシングシス…続きを読む
DRP創薬を手がける産総研技術移転ベンチャーVeneno Technologiesが2億円のシード調達
Veneno Technologies（ベネイノテクノロジーズ）は1月24日、シードラウンドとして、第三者割当増資による2億円の資金調達を完了したと発表した。引受先は、SBIインベストメント、筑波総研、SBI地域活性化支援。 調達した資金は、採用・組織体制の強化、同社独自のペプチド創薬プラットフォーム技術のさらなる発展と、DRP機能性ペプチドを基盤分子とする自社創薬パイプラインの研究開発に投資し、DRP創薬を推進する。DRPは、ジスルフィドリッチペプチド（Disulfide-Rich Peptide）の略称。分子内に3つ以上のジスルフ…続きを読む
産総研が強磁場発生装置を用いない量子抵抗標準素子の開発に成功、国家計量標準と同等精度の電気測定が手軽に
産業技術総合研究所は12月14日、強磁場発生装置を使わずに、電気抵抗の精密測定ができる新しい量子抵抗標準素子を開発したことを発表した。新材料「トポロジカル絶縁体」によって発現する「量子異常ホール効果」を応用したもので、ホームセンターでも購入できる安価な材料を使い、国家計量標準と同等の8桁の精度を持つ量子抵抗標準素子を作り上げた。 電気抵抗は、超低温の強磁場下では量子ホール効果という現象を生じる。そのときの抵抗値は常に一定（量子化抵抗値）であるため、国際的な抵抗値の基準に使われている。そうした量子ホール効果を生む量子ホール素子を使った電…続きを読む
産総研、シリコンを超えるGaNとSiCを一体化したハイブリッド型トランジスターの動作実証に成功
産業技術総合研究所（産総研）は12月12日、窒化ガリウム（GaN）を用いた高電子移動度トランジスターと、炭化ケイ素（SiC）を用いたPNダイオードを一体化したハイブリッド型トランジスターの製作と動作実証に、世界で初めて成功したことを発表した。これは、産総研先進パワーエレクトロニクス研究センターパワーデバイスチームの中島昭主任研究員と原田信介研究チーム長の研究によるもの。 これは、電力エネルギーの変換や制御を行う電力変換器に使用されるパワートランジスターの一種。パワートランジスターは電気的スイッチとして用いられるため、次の3つの性能が求…続きを読む
産総研がミリ波電波を特定方向に反射する140GHz帯メタサーフェス反射板開発、基地局増設せずポスト5G・6Gエリア拡大
産総研は11月26日、大阪大学大学院基礎工学研究科と共同で、次世代通信規格となるいわゆる「ポスト5G/6G」時代に利用が予定されている140GHzというミリ波帯の電波を特定方向に高効率で反射させる「メタサーフェス」反射板を世界で初めて開発したと発表した。これを利用すれば、基地局を増設しなくとも反射板を設置するだけで通信エリアの拡大が期待される。 メタサーフェスとは、波長よりも小さな構造体を周期的に並べて、電磁波を任意の方向に反射させることができるメタマテリアル（人工媒質）のこと。不要な反射をなくし、特定の方向だけに反射させる（異常反射…続きを読む
PETボトルを常温で分解し原料を高純度で回収する方式を産総研が開発、原料化温度を従来の200度以上から常温まで低下
産業技術総合研究所（産総研）は11月8日、PET（ポリエチレンテレフタレート）樹脂を常温で効率的に分解し、再利用を可能にする技術の開発を発表した。環境負荷やエネルギーコストが大幅に削減され、ペットボトルから新しい高品質なペットボトルを再生産する道が拓かれる。 関連記事 酵素ベースの独自技術でプラスチック汚染の終結を目指す豪Samsara Eco 再利用可能なパッケージを提供するReturnityが約3.6億円調達、ダンボールやプラスチックの使い捨て包装の廃棄物を減らす フォードとボルボがカリフォルニア州でEV用バッテリーの無償リサイク…続きを読む
産総研が地震計データからコロナ禍における人間活動の観測に成功、経済・余暇活動の縮小を可視化
産業技術総合研究所（産総研）は、首都圏に設置された地震計のデータから、新型コロナウイルス感染症が感染拡大した時期に人の社会活動が低下したことを明らかにした。これにより、地震計は地震動だけでなく、人間活動のモニタリングにも応用できることが示された。 産総研活断層・火山研究部門地震災害予測研究グループの二宮啓研究員と、九州大学地球資源システム工学部門の辻健教授、池田達紀助教による研究チームは、首都圏地震観測網の101台の地震計で得られた4年分のデータから新型コロナ発生後の変動を調べた。調査では、観測点ごとに振動の強さを示すパワースペクトル…続きを読む
Hmcommと岡本工業がAI異音検知プラットフォームFAST-D応用し多軸自動旋盤のドリル破損を音で検知するシステム開発
産業技術総合研究所（産総研）発スタートアップとして音声処理技術の研究開発を行うHmcomm（エイチエムコム）は10月20日、ビル配管工事や金属旋削加工などを手がける岡本工業と共同で、精密金属加工に使用する多軸自動旋盤のドリルの破損を、AI異音検知プラットフォーム「FAST-D」で検知するシステムの自社内導入を目的とした開発と、金属加工業者向け販売を目指したセンシングシステム開発の開始を発表した。 これまで岡本工業では、精密金属加工事業で使用する多軸自動旋盤機のドリルの破損を、振動や画像で検知する試みを重ねてきたが、なかなかうまくいかな…続きを読む
重金属廃水をもみがら・米ぬか・微生物を利用し低環境負荷・低コストで浄化、産総研とJOGMEC開発
産業技術総合研究所（産総研）は、9月9日、鉱山廃水など重金属を含む廃水を、もみがら、米ぬか、微生物を使って安定的に浄化する処理装置の運転管理技術を、石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）との共同研究により確立したと発表した。 日本に多く存在する鉱山跡地には、環境に有害な重金属を含む「鉱山廃水」が流れ出ているところがある。そうした場所では、化学薬品で廃水を中和処理する設備が可動しているが、化学薬品の使用は環境に負荷がかかるため、微生物を利用した低コストで低環境負荷の浄水方式（パッシブトリートメント）に注目が集まっているという。 …続きを読む
異音検知プラットフォームや議事録自動作成システムを手がける音声認識AIスタートアップ「Hmcomm」が4.2億円調達
Hmcomm（エイチエムコム）は8月10日、シリーズC追加ラウンドとしての第三者割当増資と金融機関からの融資による合計4億2000万円の資金調達を発表した。引受先は、J＆TC Frontier、協和、芙蓉総合リース。 Hmcommは、「音から価値を創出し、革新的なサービスを提供することにより社会に貢献する」との企業理念の下「音のIoTソリューションの社会実装」を目指す、産業技術総合研究所（産総研）発のスタートアップ。その社名は、「Human Machine Communication」（人と機械のコミュニケーション）に由来する。主なサ…続きを読む
空気中の湿度変化で発電する「湿度変動電池」を産総研が開発
産業技術総合研究所（産総研）センシングシステム研究センターと、同センターが兼務する人間拡張研究センターは6月2日、空気中の湿度変化を利用して発電を行える「湿度変動電池」を開発したと発表した。「潮解性材料と塩分濃度差発電を組み合わせた新しい原理」により実用的な電流を連続的に取り出すことが可能となった。 原理はこうだ。 湿度変動電池は、大気に開放された開放槽と密閉された閉鎖槽からなり、2つの槽には水と潮解性を有するリチウム塩からなる電解液が封入されている。この電池が低湿度環境にさらされると、開放槽からは水分が蒸発して濃度が上昇する一方、閉…続きを読む
大日本印刷が傷みやすい果物のピッキングロボット向けに伸縮自在な接触センサーユニットを開発
大日本印刷（DNP）は10月9日、AIやセンサーなどを活かしてモノをつかむ「ロボットグリッパー」に対し、樹脂などの柔軟な部分にも直接装着できる、DNP独自の伸縮自在な配線構造を持つ「接触センサーユニット」を開発したと発表した。 このユニットにより、これまで人が行ってきた果物や野菜などのピッキング作業を、柔軟性のあるロボットグリッパーで自動化できるようになり、省人化を実現するとしている。 今回開発した製品は、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の研究テーマ「戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）第2期／フィジカル空間デジ…続きを読む
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