タグ: 再生可能エネルギー / クリーンエネルギー / グリーンエネルギー（用語）
再生可能エネルギー / クリーンエネルギー / グリーンエネルギーに関連する記事一覧
Ecosiaが検索による広告収益をグリーンエネルギーに投資
非営利的な検索エンジンであるEcosia（エコシア）は、ユーザーの検索結果に対して得られる広告収入の一部を、再生可能エネルギー分野のスタートアップ企業に提供することを始めた。 これは、Ecosiaが気候変動に注力するスタートアップ企業を支援するために、2021年立ち上げた3億5千万ユーロ（約456億円）の「WorldFund（ワールドファンド）」に追加されるものだ。 Ecosiaは、検索による広告収益で植林のための資金を寄付する活動も続けている（この活動は、Ecosiaの活動として最もよく知られている）。しかし、ベルリンを拠点とするこ…続きを読む
テスラ取締役のキンバル・マスク氏、同社がビットコインを購入した際の環境影響について「無知だった」と発言
Tesla（テスラ）のCEOであるElon Musk（イーロン・マスク）氏の弟で、同社取締役のKimbal Musk（キンバル・マスク）氏は、イーサリアム会議のステージ上でのTechCrunchとのインタビューで、Teslaが2021年に暗号資産のBitcoinを15億ドル（約1725億円）分購入し、この通貨で同社の車両を購入できるようにする予定だと発表したとき、同社は環境への影響について「非常に無知だった」と述べた。 「Bitcoinに投資したとき、我々ちはとても無知でした。環境への影響も知らず、文字通り何も知らず、良い価値の貯蔵庫…続きを読む
手持ちのモノを売り支払いに充てられる決済プラットフォームTwigが約40.3億円調達、「グリーン」を謳うがそのサステナビリティにはほころびが見える
Z世代と若いミレニアル世代の消費者をターゲットとし、電子マネーアカウントで衣類や電子機器を売って即座に換金できるロンドン本拠のフィンテックTwig（トゥイグ）が3500万ドル（約40億3000万円）のシリーズAラウンドをクローズした。 今回のラウンドを率いたのは、フィンテック投資専門のFasanara Capital（ファサナラキャピタル）で、Twigによると、LVMH、Valentino（バレンチーノ）、Goldman Sachs（ゴールドマン・サックス）の現幹部や旧幹部など、他にも数多くの匿名の戦略投資家たちが参加したという。 T…続きを読む
サムスン、廃棄漁網由来のスマホで持続可能性への取り組みを強化
韓国のエレクトロニクスの巨人、Samsung（サムスン）は、ここ数年サステナビリティ（持続可能性）を派手に宣伝し、同社のエコシステムに影響をあたえている。「コーポレートシチズンシップ」などのスローガンや、環境に優しいサプライチェーンや材料、製造の強い推進など、今まで以上にグリーンな世界を強調している。Galaxy for the Planet（地球のためのGalaxy）プロジェクトの一環として、アップサイクルプログラムやプラスチック包装の廃止など数多くの取り組みに続いて同社が繰り出す最新の妙技は、捨てられた漁網の再利用による環境保護だ…続きを読む
シェルが設立したスタートアップファンド「EEGF」、太陽光発電を提供しアフリカでクリーンエネルギーを促進
FinDev Canadaは、サハラ以南アフリカにおける初期および成長段階のエネルギー関連スタートアップに投資するファンドEnergy Entrepreneurs Growth Fund（EEGF）に1300万ドル（約14億8500万円）を出資した。資金の一部は、同地域のオフグリッド世帯や企業のクリーンエネルギーへのアクセス向上に役立てられる。 1億2000万ドル（約137億円）のEEGFは、2019年にShell Foundation（シェル財団）と英国のUKaid、そしてオランダのEntrepreneurial Developme…続きを読む
【コラム】マイニング業界の転換で訪れる、暗号資産のグリーンな夜明け
気候変動は現代における主要な問題だ。政策立案者から個人まで、誰もが持続可能性とグリーンな行動が社会に浸透するために自らの役割を全うする責任を持っている。 事実、米国から中国まで世界中の政府が気候変動に積極的に取り組んでおり、最近行われた2021年国連気候変動会議、COP26は、 パリ協定の目標に向けた気候変動対策の推進力となっている。 企業もまた大きな責任を負うべく前進を続けており、今や多くの投資家が、財務実績だけでは成功の指標に足り得ないと考え始めている。ESG（環境・社会・ガバナンス）指標、即ち負の外部性（negative ext…続きを読む
数分の1のコストで何日分も電気を蓄えられるというForm Energyのバッテリー、秘密主義な同社CEOがその理由と歩みを語る
現在の数分の1のコストで何日分も電気を蓄えることができる充電池を開発していると語るForm Energy（フォーム・エナジー）は、2017年にひと握りの創業者によって設立されて以来、優良な支援者から3億6000万ドル（約410億9600億円）以上の資金を得ているにもかかわらず、秘密主義に走りすぎていると非難されてきた。 その創業者の1人であるForm EnergyのCEOであるMateo Jaramillo（マテオ・ジャラミロ）氏は、テスラのエネルギー貯蔵グループの創設を主導した人物だ。先に開催されたイベントでジャラミロ氏は、元Tec…続きを読む
独Sono Motorsが上場、ソーラー電気自動車Sionを2023年までに市場へ投入
Sono Motors（ソノ・モーターズ）は、すべての電気自動車に太陽光発電で電力を供給したいと考えている。そのアイデアは9年前にミュンヘンの地下室で、起業家精神に富んだ18歳の若者2人が、化石燃料への社会の依存に対するソリューションを思いつくまま打ち出し始めたことに端を発する。Sono Motorsの共同創業者であるJona Christians（ジョナ・クリスチャン）氏とLaurin Hahn（ローリン・ハーン）氏は、自動車にはあまり乗り気ではなかったものの、輸送機関がどれほど化石燃料の燃焼に貢献しているかを認識しており、そこから…続きを読む
トヨタが米国初のバッテリー工場をノースカロライナに建設
自動車メーカーの多くが自社のバッテリー生産工場でサプライチェーンの主導権を握ろうとしている中、トヨタ自動車は米国初のバッテリー工場をノースカロライナ州に建設する。同社と同州政府幹部が米国時間12月6日、明らかにした。 トヨタは、トヨタ・バッテリー・マニュファクチャリング・ノースカロライナ（TBMNC）という名称のこの工場に12億9000万ドル（約1460億円）を投資し、2025年に生産を開始する予定だ。この投資は、2030年までに米国で自動車用バッテリーに34億ドル（約3860億円）を投資するという広範な約束の一部だ。 稼働開始時には…続きを読む
AWS、エネルギー業界対象の「AWS Energy Competency Program」を発表、持続可能なエネルギーの未来への移行をナビゲート
Amazon（アマゾン）は米国時間11月30日、エネルギー業界に向けた専門的なソリューションを開発するAWSパートナーを正式に認定する新しいプログラムを発表した。この新しいAWS Energy Competency Program（AWSエナジーコンピテンシープログラム）は、より持続可能なエネルギーの未来への移行をナビゲートしながら、世界中のエネルギー生産者が最新の技術を用いてAWSを搭載したソリューションを構築・実装することを助けることができる技術的専門知識と顧客の成功をすでに実証している専門パートナーを特定するものだ。 現在、多く…続きを読む
商用核融合エネルギーの実現に向けてHelion Energyが約2410億円を確保
クリーンエネルギー企業のHelion Energy（ヘリオン・エナジー）は、核融合によるゼロカーボン電力が豊富にある新時代の創造にコミットしている。同社は米国時間11月5日、5億ドル（約570億円）のシリーズEを完了し、さらに17億ドル（約1936億円）のコミットメントを特定のマイルストーンに結びつけたことを発表した。 このラウンドは、OpenAI（オープンAI）のCEOでY Combinator（Yコンビネーター）の元プレジデントSam Altman（サム・アルトマン）氏がリードした。既存の投資家としては、Facebook（フェイス…続きを読む
UPDATER（旧みんな電力）が総額37.2億円のシリーズC調達、独自トレーサビリティシステムの高速化などに投資
関連記事 UPDATER（旧みんな電力）が総額37.2億円のシリーズC調達、独自トレーサビリティシステムの高速化などに投資 「電気の顔の見える化」目指すみんな電力が11.5億円のシリーズC調達、総調達額約41.5億円に 日本初、アーティストの発電所から再エネ電気が買える「アーティスト電力」をみんな電力が始動 再生可能エネルギー事業「みんな電力」などを手がけるUPDATER（2021年10月１日にみんな電力より社名変更）は10月29日、第三者割当増資などにより新たに総額10.7億円の資金調達を実施したと発表した。 これにより、プレシリー…続きを読む
MITの研究室から生まれたVia Separations、ろ過技術で製造業の脱炭素に貢献
Via Separations（ヴィア・セパレーションズ）は、MITの材料科学エンジニアのカップルが立ち上げたスタートアップ企業だ。彼らは製造プロセスに必要なエネルギー量を削減する方法を考え出し、結果として炭素排出量、エネルギー使用量、コストを削減することに成功した。米国時間10月21日、同社はシリーズB投資ラウンドを実施し、3800万ドル（約43億円）を調達したことを発表した。 今回のラウンドは、二酸化炭素の排出量を削減するための投資に注力しているNGP ETPが主導し、2040 Foundation（2040ファウンデーション）の…続きを読む
千葉大学が2050年の脱炭素を目指す全国自治体に向けて「カーボンニュートラルシミュレーター」を無料公開
千葉大学は、日本の基礎自治体が2050年までの脱炭素計画を立てやすくするサポートツールとして、「カーボンニュートラルシミュレーター」を公開した。現在の人口、世帯数、就業者数の推移から2050年の状況を予測し、脱炭素実現には電気自動車やネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH。net Zero Energy House）などの比率、再生可能エネルギーの導入をどう調整すればよいかを教えてくれる。千葉大学大学院社会科学研究院 倉阪秀史教授を中心とする研究チームの開発によるもの。誰にでも使えるようExcelファイルで作られていて、無料でダウン…続きを読む
Google Cloudがクラウド使用による二酸化炭素排出量を表示する機能を提供へ
Google Cloudは米国時間10月12日、ユーザーにカスタムの二酸化炭素排出量レポートを提供する新しい（そして無料の）機能を発表した。このレポートでは、クラウドの利用によって発生する二酸化炭素の排出量を詳しく説明する。 Google Cloudは以前から、2030年までに二酸化炭素をまったく排出しないエネルギーで稼働させたいと述べてきた。すでにエネルギー使用を再生可能エネルギーの購入とマッチングさせている。しかし、Google Cloudに限らず、今日では実質的にほぼすべての企業が、二酸化炭素排出量の目標を達成する方法を検討して…続きを読む
GMの米国工場は再生可能エネルギー100％への切り替えを5年前倒しで実施へ
ゼネラルモーターズ（GM）は2021年初め、2035年までに生産する車両、そして2030年までに生産方法の面でグリーン化を進める計画を発表した。このたび同社は「方法」という部分にいち早く取り組み、予定より5年早く2025年までに米国内の施設で再生可能エネルギーを100％使用することを述べている。 この目標を達成するために、GMは、エネルギー効率を高め、施設に自然エネルギーを調達すると述べている。また、再生可能エネルギーを中長期的に貯蔵する技術を開発し「再生可能エネルギーの導入を支援するマイクログリッドを構築する」としている。 GMのサ…続きを読む
アル・ゴアが英国のグリーンエネルギー技術スタートアップOctopus Energy Groupに約660億円を出資
Al Gore（アル・ゴア）元副大統領は、自身のGeneration Investment Management（ジェネレーション・インベストメント・マネジメント）を通じ、英国のエネルギー関連企業であるOctopus Energy Group（オクトパス・エナジー・グループ）に6億ドル（約660億円）の出資を行い、約13％の株式を取得した。この投資により、Octopusの評価額は約46億ドル（約5100億円）に達した。 Octopusは、再生可能エネルギー源からのエネルギーを競合他社よりもはるかに効率的にネットワーク上で迂回させること…続きを読む
ホンダが「空飛ぶハイブリッドカー」「アバターロボ」「月面循環エネルギーシステム」「再使用型小型ロケット」など挑戦
Avatar / 20th Century Studios ホンダが「新しい事業領域に関する説明会」を開催し、都市間や都市内移動用の「Honda eVTOL(電動垂直離着陸機)」や、時間や空間の制約に縛られず、バーチャルな能力拡張を実現する「Hondaアバターロボット」の開発に取り組んでいくと発表しました。また、月面で使用することを想定した燃料電池式発電システムの開発も行うとしています。 ホンダはeVTOLにはEVやPHEVで培ったリチウムイオン電池に加えガスタービン式ハイブリッドパワーユニットを搭載し、電池だけでは足りない航続距離を…続きを読む
NTTドコモが電力事業に参入、再生可能エネルギーを積極活用の「ドコモでんき」を2022年3月開始
NTTドコモが電力事業に参入します。2022年3月より新電力サービス「ドコモでんき」の提供を開始します。 「ドコモでんき」のサービス開始時点では、太陽光・風力・地熱などの再生可能エネルギーを積極活用した「ドコモでんき Green」、およびdポイントとの連携などにより割安に利用できる「ドコモでんき Basic」の2プランを提供します。 申込みはドコモショップおよび専用のウェブサイトで受け付けます。なお、サービスの詳細は2021年末までに公表予定。具体的な料金体系や、ドコモ契約とのセット割の有無は現時点では明かされていません。 また、同サ…続きを読む
【コラム】レーザー主導の核融合は安全で安価なクリーンエネルギーへの道を開く
核融合発電を実現するという探求が最近飛躍的な前進を見せている。ローレンス・リバモア国立研究所にある国立点火施設（NIF）は、前例のない高い核融合収率の実験結果を発表した。単一のレーザーショットが1.3メガジュールの核融合収率エネルギーを放出する反応を開始させ、核燃焼の伝搬の痕跡を示した。 このマイルストーンに到達したことは、核融合が実際に発電の達成にいかに近づいているかを物語っている。この最新の研究結果は、進捗の急速なペース、特にレーザーが驚異的なスピードで進化していることを実証するものだ。 実際、レーザーは第二次世界大戦以降で最も影…続きを読む
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