タグ: 食品 / 食料品 / 食材 / 食品加工（用語）
食品に関連する記事一覧
買い物データから栄養を分析し食材・レシピを提案するアプリ「SIRU＋」が11月24日よりダイエー全店195店舗に導入へ
買い物データから食事管理をするアプリ「SIRU＋」（シルタス。Android版、iOS版）を運営するシルタスは11月16日、ダイエーが展開している164店舗において11月24日より「SIRU＋」の導入が開始され、ダイエー全店195店舗に導入が拡大されると発表した。また、イオングループの共通ポイントカード「WAON POINTカード」のみがアプリに連携可能だったが、10月7日より「イオンカード」との連携も開始した。 SIRU＋は、スーパーのポイントカードなどに紐づく購買履歴から栄養の偏りを可視化、栄養バランスが整う食材やレシピをオススメ…続きを読む
【コラム】中南米の食品事情パラドックス
中南米の農場や畑ではたくさんの食糧が生産されているが、それでも4700万人の人々が今も飢餓状態にある。 この地域は果実、野菜、サケ、トウモロコシ、砂糖、コーヒーなど、世界の農水産物輸出量の約4分の1を占めている。農業は中南米の生計にとってなくてはならない部門であり、GDPの平均4.7％を生み出し、地域住民の14%以上の雇用に貢献している。 しかしながら逆説的に、地域の栄養不良の人々の数は毎年増え続けており、過去5年間に約1300万人増加している。汎米保険組織（PAHO）は、2030年までに「飢餓の影響は地域住民6700万人におよび、こ…続きを読む
フロリダ工科大学と食品調味料のハインツが火星環境を再現し栽培・収穫したトマトで作ったケチャップ発表
Florida Institute of Technology / Heinz フロリダ工科大学と食品調味料のハインツが、火星基地内の環境を再現した環境で栽培・収穫したトマトから作ったケチャップに「Heinz Marz Edition」と名付けて発表しました。映画『オデッセイ』では、火星基地に取り残されたマット・デイモン演じる主人公ワトニーがジャガイモを栽培して生きながらえましたが、ハインツはこれと同じ条件でトマト栽培をおこなったわけです。 関連記事 NASAが火星ヘリコプターの任務を9月まで延長 イーロン・マスク氏のSpaceX S…続きを読む
インドの10分で食料品を届けるスタートアップ「Zepto」が創業半年で約68.5億円調達
学校の子どもたちのための通学用迎車アプリなど、数々のプロジェクトで協働し、新たなスタートアップを目指して2020年にスタンフォード大学を退学した19歳の2人の起業家が6000万ドル（約68億5300万円）を調達したと米国時間10月31日に発表した。過密で競争の激しいインドの食料品配送市場を改革する狙いだ。 関連記事 「テスターのためのAWS」構築を目指すLambdaTestが55.2億円を調達 グーグルが支援する印Glance、NFTを推進するためにゲームプラットフォームGambitを買収 インド国税庁がユニコーン企業「Infra.M…続きを読む
バイオテックのスタートアップShiruが新規資金で植物由来原料の「発酵」を促進
タンパク質生化学者のJasmin Hume（ジャスミン・ヒューム）博士は、代替食料分野に取り組んでいる。テクノロジーを進化させることで、世界の食品産業が動物への依存を減らせる機会があると考えたからだ。 関連記事 熟成期間が長いハードチーズを動物性原料を使わずに作るBetter Dairyが約25.3億円を調達 Zero Acre Farmsが微生物（と約43億円）を使って植物油の代替品開発に取り組む 植物性由来のミールキットを配達するSplendid Spoonが約13.8億のシリーズB資金を獲得 同氏は2019年にShiru（シル）…続きを読む
食べチョクのビビッドガーデンが大阪府と事業連携協定、若手生産者のネット販売による成功事例を創出
国内産直通販サイト「食べチョク」（Android版・iOS版）を運営するビビッドガーデンは10月19日、大阪府と事業連携協定を10月25日に締結すると発表した。大阪産の食材「大阪産」（おおさかもん）の全国への販売促進、次世代をになう若手生産者のインターネット販売を通じた成功事例の創出を行うという。 大阪産とは、大阪府域で栽培・生産される農産物、畜産物、林産物、水産物（一次産品）と、それらを原材料として使用した加工品を指す。 農林水産省「平成31年農業構造動態調査結果」（2019年）によると、基幹的農業従事者の全国平均年齢が66.8歳な…続きを読む
ランサムウェアBlackMatterのグループが米国食品業界を標的にしているとNSA、FBI、CISAが注意喚起
CISA（サイバーセキュリティ・インフラストラクチャセキュリティ庁）、FBI（米連邦捜査局）、NSA（米国家安全保障局）は共同で勧告を発表し、ランサムウェア「BlackMatter」のグループが米国の食品・農業分野の2つの組織を含む、重要インフラとみなされる「複数」の組織を標的にしていると警告した。 当局は被害者の名前を明らかにしなかったが、アイオワ州に本拠地を置く農業サービスプロバイダーのIowa New Cooperativeは9月にランサムウェア攻撃を受け、ハッカーからシステム解除と引き換えに590万ドル（約6億7600万円）を…続きを読む
さつまいも「紅天使」のポテトかいつかの選別ラインで活躍、ロビットのAI外観検査ソリューションTES RAY for food ＆ agri
ロボット・精密機器・ソフトウェアの開発販売を行うロビットは10月12日、AI外観検査ソリューション「TESRAY for food ＆ agri」が、さつまいも専門大手「ポテトかいつか」に導入され、選別ラインで本格稼働を開始したことを発表した。 AI外観検査ソリューション「TESRAY」は、独自のハードウェア技術とAI技術を活用した画像処理アルゴリズムにより、外観検査を自動化するシステム。製造業をはじめ、幅広い産業に対応できるほか、食品や農作物分野への導入も拡大している。食品分野の選別工程に必要となるAI・撮像・ロボティクスといった技…続きを読む
Atlantic Labsが「気候」と「健康」に取り組む約130億円規模のフードテックファンドFoodLabsを設立
FoodLabsのクリストフ・F・メア氏とパトリック・フーバー氏（画像クレジット：Viktor Strasse） テック業界が気候と持続可能性に軸足を移しつつあることを示す最新の兆候として、長年のテック投資家であるChristophe F. Maire（クリストフ・F・メア）氏が率いるベルリンのファンドAtlantic Labs（アトランティック・ラボ）の分社であるAtlantic Food Labs（アトランティック・フード・ラボ）が、食品、健康、持続可能性に関わるスタートアップに投資する1億ユーロ（約130億円）規模のフードテック…続きを読む
最大287万通りのカスタムサラダを自動供給する調理ロボをCRISPとTechMagicが共同開発、2022年7月末の店舗導入目指す
カスタムサラダレストランCRISP SALAD WORKSを展開するCRISPは10月4日、食産業向けのロボットやソフトウェアを提供するTechMagicと共同で、最大287万通りのカスタムサラダを作る調理ロボットの開発と実装を目指した契約の締結を発表した。現在は、すでに開発に必要な初期技術検証を完了しており、2022年7月末の店舗導入を目指している。 このロボットは、TechMagicが開発し、CRISPの店舗でサラダ調理工程を「1人単位で自動化」するというもの。このロボットがもたらすのは次の3つ。 モバイルオーダーとの連携：モバイ…続きを読む
産直食材をマンション敷地などで販売する移動型八百屋「食べチョクカー」が始動、お気に入りをオンラインでリピート可
産直通販サイト「食べチョク」（Android版・iOS版）を運営するビビッドガーデンは9月10日、モビリティビジネス・プラットフォーム「SHOP STOP」を展開するMellow（メロウ）との連携第1弾として、移動型の八百屋「食べチョクカー」を始動すると発表した。 また、買い物と同時に受け取るQRコードによって後日オンラインで同じ生産者の商品をリピート可能。この仕組みにより、オンラインの「食べチョク」サイトと、オフラインの食べチョクカーとを連動させる。 食べチョクカーは、野菜など生産者から直接仕入れたこだわり食材をマンションの敷地内で…続きを読む
おやつのサブスクsnaq. meのスナックミーが期間限定ポップアップイベントを銀座ロフトで9月1日から開催
おやつの定期便サービス「snaq.me」（スナックミー）を運営するスナックミーは8月25日、人気商品を集めた期間限定ポップアップイベント「snaq.me Select Shop」の開催を発表した。開催場所は銀座ロフト1F（東京都中央区銀座2-4-6 銀座ベルビア館）。開催期間は2021年9月1日〜22日予定。8月25日にリニューアル新発売した、「スイーツ感覚の自然派プロテインバー『CLR BAR』」全5フレーバーの販売も行う。 「snaq.me Select Shop」銀座ロフト出店概要 営業期間：2021年9月1日〜22日予定 営業…続きを読む
機械学習で消費者トレンドをリアルタイムとらえ企業の迅速な対応をサポートするAi Palette
消費者製品の製品開発は、調査やプロトタイピングやテストなどで2年以上を要する場合もある。しかしソーシャルメディアのある社会では、人びとはトレンドがもっと早く店頭でカタチになることを期待している。2018年に創業されたAi Paletteは、機械学習を利用してトレンドをリアルタイムで発見し、早ければ数カ月でその商品開発を実現させる。すでにクライアントとしてDanone（ダノン）やKellogg’s（ケロッグ）、Cargill（カーギル）、Dole（ドール）などを抱える同社は、米国時間8月24日、pi VenturesとExfinity …続きを読む
世界の食糧難に対処するためBeta Hatchは家畜の飼料となるミールワームを生産
筆者がこの前、香港に行ったとき、あるスタートアップ企業がおやつにミールワームの瓶をくれた。見た目は少々奇妙だが、食べるとパリパリとしている（焼いた幼虫の入った瓶から想像するとおり）。だが、味はあまりしないので、自分で調味料を用意したほうがいいかもしれない。 持続可能な社会を実現するために、人間やその他の生物にとっての代替タンパク源には、大きな関心が寄せられている。Beta Hatch（ベータハッチ）という会社は、明らかにその後者、つまり家畜やペットを主要な対象とし「実質的に廃棄物を出さない」農法に取り組んでいる。 セントルイスを拠点と…続きを読む
お香と抹茶のサブスクD2Cブランド「S.E.N」が開始、日本香堂と共同開発した香木セットなど毎月送付
「自分と向き合う時間と空間をつくる」ことを目指すSENは8月16日、リラックスに特化したお香と抹茶のライフスタイル提案型D2Cブランド「S.E.N」（エス・イー・エヌ）をスタートしたと発表。オンラインストアにおいて、日本香堂と共同開発したお香、抹茶は創業270年の京都の老舗とコラボした抹茶などの販売を開始した。 ラインナップ（抜粋） The OKOH Modern：直販価格2480円（税込）。容量18本（1種類9本×2種類）。月替わりで2種類のお香を毎月送付 The OKOH Authentic：直販価格3280円（税込）。容量21本…続きを読む
食べチョクが8月の大雨による被災生産者の支援プログラムを開始、販売額の一部寄付・応援チケットの取り組みを新たに実施
国内産直通販サイト「食べチョク」（Android版・iOS版）を運営するビビッドガーデンは8月14日、令和3年（2021年）8月の大雨被害を受けた生産者の支援プログラムを開始すると発表した。大雨の影響を受けた生産者の商品と応援チケットを特集したページ「令和3年8月大雨 被災生産者まとめ」を新設している。 今回の取り組みでは、被災した生産者の商品を対象に、1購入につき300円を食べチョクが生産者に寄付する。商品を今すぐに出品できない生産者支援には、応援チケットの販売を行う。また、被災し食べチョクへの登録を希望する生産者に対し、優先的に審…続きを読む
共働き世帯向けに作り置き用家庭料理を週に1度配達するサービス「つくりおき.jp」のAntwayが15億円調達
「あらゆる家庭から義務をなくす」ことをミッションに、作り置き用の家庭料理を週に1度配達するサービス「つくりおき.jp」のAntway（アントウェイ）は8月10日、第三者割当増資と金融機関からの融資を合わせて総額約15億円の資金調達を行ったことを発表した。引受先は、既存株主のニッセイ・キャピタル、DIMENSIONに加え、ジャフコ グループ、KDDI Open Innovation Fund3号（グローバルブレイン）、SMBCベンチャーキャピタルが新たに加わった。 Antwayは、主に共働き世帯の「忙しいママ・パパ」の料理にまつわる悩み…続きを読む
グリーンカルチャーが1万6000食販売済みの植物肉採用「Green 小籠包」に続き「Green Meat 焼売」を7月31日発売
「健康と地球とずっと。」を掲げるフードテックベンチャー「グリーンカルチャー」は7月30日、植物肉「Green Meat」（グリーンミート）を使用した「Green Meat 焼売」の開発完了と、一般向け・飲食店向け発売を発表した。また同社販売サイト「グリーンズベジタリアン」において、7月31日より発売する。一般販売価格は1502円（税込）。2021年春に販売開始した「Green Meat」シリーズの第1作「Green 小籠包」はすでに1万6000食を販売済みという。 グリーンカルチャーは、植物肉原料の物理化学特性データベースを応用するこ…続きを読む
ダイエットやボディメイクを栄養バランスの取れた食事でサポートする宅食サービス「マッスルデリ」が2.5億円調達
ダイエットやボディメイクを食でサポートするMuscle Deli（マッスルデリ）は7月30日、第三者割当増資や間接金融も含め約2億5000万円の資金調達を発表した。引受先は、三菱UFJキャピタル、個人投資家の竹内真氏（ビジョナル 取締役CTO）など。またCOO（最高執行責任者）の須藤大輔氏およびCXO（最高体験責任者）の山岡大介氏加入による新たな経営体制も明らかにした。 調達した資金は、新サービスの開発、プロモーションおよび組織体制の強化にあてる予定。これにより、健康・栄養を考えた食事領域における新たなビジネス展開に向けた人材採用、商…続きを読む
豆腐業界初の検品業務AI自動化・省人化、日本IBMが徳島県・四国化工機の豆腐生産工場スマートファクトリー化に向け支援
Photo by Sherman Kwan on Unsplash 日本アイ・ビー・エム（日本IBM）は7月28日、徳島県・四国化工機の割れや欠けのある豆腐を自動判定し検品する、豆腐業界では初めてとなるAIラインピッキングシステム「STI-ALPS」 (エス・ティー・アイ – アルプス。Shikokukakoki Tofu Inspection – AI Line Picking System）の開発を支援し、2021年6月から稼働を開始したと発表した。 近年豆腐業界は、原材料の値上がりや後継者不足などの理由から地域密着型の個人商店か…続きを読む
近日開催のイベント
