タグ: IoT（用語）
Internet of Things。さまざまなモノがインターネットに接続され、情報交換することによって相互に制御する仕組み。
IoT会話と、文脈から意を汲み取るということ
modern cityscape and business person, IoT(Internet of Things), ICT(Information Communication Technology), abstract image visual （日本語版注：本稿を執筆したJim Hunterは、Greenwave Systemsのチーフサイエンティスト兼エヴァンゲリストだ） 数年前、テクノロジーとコミュニケーションをとる方法について書いた。当時、身の回りにあったアプリや電話、車、半自動のコーヒーメーカーといった便利なツール…続きを読む
Microsoftが新しいIoTサービスのために独自のLinuxカーネルを作った
今日（米国時間4/16）サンフランシスコで行われた小規模なプレスイベントでMicrosoft は、マイコンを使用するデバイスを対象とする、安全なエンドツーエンドIoTプロダクトのローンチを発表した。それらは、小型で消費電力の少ないマイコン(micro control unit, MCU)を使って最小限のコントロールやネットへの接続を行うデバイスだ。そのようなデバイスは、玩具や家庭用品、産業向けアプリケーションなど、さまざまなところで使われているが、頻繁なアップデートは行われず、セキュリティに不安のあるものが多い。 今回のAzure S…続きを読む
3Dモデル技術や顔認識システム開発のサイトセンシング、ニッセイキャピタルから1億円を調達
計測技術をベースに、顔認識システムなど複数の事業を展開するサイトセンシング。同社は4月6日、ニッセイキャピタルを引受先とする第三者割当増資により1億円を調達したことを明らかにした。 サイトセンシングは2012年6月の創業。同年10月に産業技術総合研究所技術移転ベンチャーの称号を与えられ、本格的に事業展開を始めた。 もともと企業が持っていた顔認識の技術を産総研が継承、それを事業化する形でスタート。現在は計測技術を核として、顔認識システム「Face Grapher」のほか、自律航法測位システム「PDRplus」や3Dモデル作成サービスを開…続きを読む
Cerevo子会社をパナソニックが買収、岩佐社長「1歩ミライの生活実現へ挑む」
Cerevoは、ハードウェアのアジャイル生産を手がける新子会社「Shiftall」（シフトール）を設立。その全株式をパナソニックに売却しました。 Shiftallの代表取締役CEOには、Cerevo前社長の岩佐琢磨氏が就任。「Cerevoの持つ開発・製造ノウハウを活用し、新たにハードウェアを開発・製造・販売する新会社」としていて、パナソニック傘下で引き続きIoTデバイスの開発・製造に取り組むとのこと。なお、岩佐琢磨氏はもともとパナソニックの出身。今回の社長就任で、古巣であるパナソニックに舞い戻った形です。 一方、Cerevoの新たな代…続きを読む
自宅の家電をスマート化する「Nature Remo」、開発元が1億円を調達、今後はエアコンの電力使用最適化も
家電をインターネットに接続することで“スマート化”できるIoTプロダクト「Nature Remo」。同製品の開発元であるNatureは2月19日、大和企業投資を引受先とする第三者割当増資により1億円を調達したことを明らかにした。 同社は代表取締役の塩出晴海氏がハーバード大学のMBA課程在籍中に立ち上げた、ハーバード大発ベンチャーだ。2016年5月にクラウドファンディングサイトKickstarterでNature Remoを発表。その後MakuakeやIndiegogoでもプロジェクトを開設し、総額2000万円以上を集めた。 2017年…続きを読む
MozillaがIoT技術の標準化を目指してオープンなゲートウェイを発表、AlexaとSiriが仲良しに？
AppleもGoogleもAmazonも、それにSamsungも、みんな、家庭などのインターネットに接続されたデバイス（“コネクテッドデバイス”）をコントロールする独自のスタンダードを作ろうと競っている。そしてMozillaは今日（米国時間2/6）、物のインターネット(internet of things, IoT)をコントロールするためのオープンなゲートウェイを、これからは誰もが作れる、と発表した。同団体はまた、IoTが大きなテクノロジー企業が牛耳るものにならないための、フレームワークとオープンなスタンダードを作成中である、と確認し…続きを読む
CES2018：FordとQualcommが車の広範な接続性実現のために提携
FordとチップメーカーQualcommは、火曜日のCES 2018で、車から全てのものへのセルラー接続技術（C2VX）技術に関しての協力を行うパートナーシップを発表した。これは自動車をスマート信号機や、路上標識、二輪車、道路、その他のものと接続する接続通信技術の円滑な展開を、検証し確実にするためのものだ。 携帯電話の接続性は、自動運転車ならびにモビリティサービスなどに向けて、フォードが展開しようとしている、充電ステーションネットワークやパートナープラットフォームなどの重要な要素となっている。Fordはまた本日（1月9日）、クラウドベ…続きを読む
デジタルトランスフォーメーションへの注力にも関わらず、2017年のGEの業績は振るわなかった
GEは、デジタル組織へのトランスフォーメーションの必要性を認識している従来型企業の、偉大な例ではあるものの、あらゆる指標から見て2017年はこの大企業にとっては苦難の年だった。 同社の株価は下落を続けており、先週には世界中の電力事業で、1万2000人の従業員のレイオフを行うことを発表した。同社の困難の原因の全てを、デジタルトランスフォーメーションに注ぎ込んだ努力のせいにはできないが（いずれにせよ困難に直面することにはなったであろう）、これは似たような道を辿ろうとしている他の企業たちの意気を、大いに損なうものには違いない。 しかし、その…続きを読む
スタートアップが手がける紛失防止IoTタグ「MAMORIO」、小型で高性能の上級モデルが登場
紛失防止IoTタグ「MAMORIO（マモリオ）」を提供するMAMORIOは12月1日、新製品となる上級モデル「MAMORIO S」を発表した。本日から公式サイトや各種ECサイトにて予約受付を開始し、12月7日より一般販売も始める予定だ。 MAMORIOはBluetoothを活用した小さなタグとスマートフォンを連携することで、大切なものの紛失を防ぐサービス。スマホとタグを付けた貴重品との距離が離れた際に、場所と時間をアプリに通知する。加えて手元から離れたMAMORIOと他のユーザーがすれちがった時にその場所を通知する機能や、駅や街に設置…続きを読む
AWSがIoT専用のデータ分析ツールAWS IoT Analyticsをローンチ、機械学習にも対応
物のインターネット(Internet of Things, IOT)は、近未来のもっともホットなテクノロジー、今やどこのカンファレンスへ行っても主役級の扱いだ。IoTという技術の突出した特徴のひとつが、多くのデバイスが常時大量のデータを吐きつづけること。そしてそれらのデータの意味を知ることが、システムの重要な課題になる。そこでAmazon AWSは、独自のIoTアナリティクスサービスAWS IoT Analyticsを、今日（米国時間11/29）のre:Inventカンファレンスで立ち上げた。 AWSのテクニカル・エヴァンジェリストT…続きを読む
Amazon AWSがIoTデバイスのセキュリティモニタリングをサービスとして提供
新しいツールや機能がぎっしり詰まった一日〔AWS re:Inventカンファレンス三日目〕の終わりに、Amazonは物のインターネット(internet of things, IoT)のための新しいセキュリティサービスをプレビューした。 IOT Device Defenderと呼ばれるそのサービスは、IoTデバイスのポリシーをモニタし、デバイスの異常動作を見つけ、顧客がそのデバイスに盛りたいと願っている独自のルールや監査のポリシーをサポートする。 顧客がルールを定義しておくと、正常値に対する変動がルールが定める大きさを超えた場合にそれ…続きを読む
コネクティッド・ロック「TiNK」公開、アパマン連携で2021年までに100万台設置へ、メルチャリへの提供も
TiNKを持つTsumug代表取締役の牧田恵里氏 コネクティッド・ロック「TiNK」シリーズや関連サービスを手がけるtsumugは11月9日、シリーズ第1弾となるプロダクト「TiNK C」と「TiNK E」を発表、本日より発売すると発表した。 TiNK Cは住宅各戸の玄関ドアに設置するシリンダータイプ、もう一方の「TiNK E」は集合機に設置するタイプのコネクティッド・ロックだ。出荷は2018年の初頭を予定していて、それと同時に販売パートナーのアパマンショップホールディングスグループなどと連携し製品の普及を進める。 具体的には賃貸の空…続きを読む
薬剤のリリースをコントロールして治癒を早めるスマート包帯をMITなどが共同開発
切り傷や擦り傷の治療は通常、包帯や救急絆などを何度か取り替えながら、その都度軟膏などを塗って行う。でも、傷薬（きずぐすり）の要らない包帯があったら、どうだろう？今、ネブラスカ大学リンカーン校とハーバード大学とMITが共同開発しているスマート包帯が、まさにそれなのだ。 従来からよく使われる、消毒綿などの繊維と違って、この傷口保護材は“感熱性のドラッグキャリアを含んだヒドロゲルで電熱ヒーターを包んだ複合繊維”で作られている（右図）。実は、これですべてを言い表しているのだ。 傷口を保護するなどの包帯としての機能は同じだが、そこに切手大のマイ…続きを読む
Truphoneは調達した3億3900万ドルで負債を返済し、IoTデバイスの接続事業に賭ける
低コストの国際的なモバイル音声通話およびデータプラン通じて名を上げた、ロンドンを拠点とするモバイル企業Truphoneは、通信の未来に突き進むための戦略として、とても大きな一歩を踏み出した。同社は2億5500万ポンド（3億3900万ドル）という巨額の資金を調達し、負債を帳消しにした上で携帯電話にとどまらないデバイス間のデータ接続に賭けようとしている。 この投資は、株主割当発行（rights issue）としておこなわれる。すなわち株式が既存株主に対して特別価格で発行されるのだ。今回のケースでは2つの投資ファーム、MindenとVoll…続きを読む
福岡発AI・IoTスタートアップのスカイディスクが7.4億円を調達、提供分野の拡大と海外展開目指す
AIやIoT を活用したソリューションを提供するスカイディスクは10月3日、ニッセイ・キャピタル、 DG Daiwa Ventures、環境エネルギー投資、山口キャピタル、加賀電子、ドーガンベータ、アーキタイプベンチャーズを引受先とする第三者割当増資により、総額7.4億円を調達したことを明らかにした。 スカイディスクは2013年に福岡で設立。2016年の1月にニッセイ・キャピタル、アーキタイプベンチャーズ、ドーガンが運営するファンドから1億円を調達していて、今回はそれに続く資金調達となる。 センサデバイスからAI分析サービスま…続きを読む
スマホを使って自宅の外からエアコンを操作する「Nature Remo」が予約開始
「Nature Remo」 スマートフォンアプリを通じてエアコンや家電のリモコンをコントロールできるNatureのIoTプロダクト「Nature Remo（ネイチャー リモ）」。これまでクラウドファンディングサイトなどに限定して提供されていたこのプロダクトが、いよいよ一般向けに提供されることになった。 Natureの日本法人であるNature Japanは8月29日、Nature Remoの予約受付を開始した。定価は1万3000円。10月からの正式発売を予定しているが、現在は特別価格として9980円で予約中だ。特別価格は限定数を達成し…続きを読む
KDDIがソラコムを約200億円で買収―日経新聞が報道
今朝（2017年8月2日）日経新聞が報じたところによれば、KDDIはIoTスタートアップのソラコムを買収する模様。発行済全株式を8月内にも取得し、買収額は約200億円となるという（追記：全株取得は誤報で、株式の過半を取得。詳細は買収の経緯をソラコムの玉川憲CEOを聞いた続報記事をご覧ください）。もし事実であれば、日本のスタートアップ企業の買収額としては「大型ホームラン」といって良いM＆Aとなりそうだ。創業3年弱のスピードエグジットでもある。TechCrunch Japanでは現在ソラコム広報部に対して買収の事実を確認中だが、事前に先方…続きを読む
この伸縮する耐久性の高いセンサーは衣服に織り込むことも可能だ
もし私たちがIoTに関わらなければならないのなら、衣服もその仲間に入れないことには意味がない。しかし、衣服は着用され、洗濯され、束ねられ、折りたたまれなければならない。そうした扱いすべてに耐え得る電子機器を作るのは困難だ。それでも多くの試みが重ねられて来ている。その最も新しい試みの1つが、ハーバード大学ウィスインスティテュートによるものだ、これはシンプルだが効果的なレイヤー手法を用いて、耐久性がありカスタマイズ可能な、柔軟なセンサーを生み出すものだ。 これはとても基本的なものである、すなわちシリコンの充填物の上下を導電性の布地の層で挟…続きを読む
エッジで安価にディープラーニング活用、Ideinが1.8億円を調達
処理性能が高くないエッジデバイスでディープラーニングを使った画像認識などを実用化する技術を開発するスタートアップ企業のIdein（イデイン）は今日、グローバル・ブレイン、DG LabファンドからシリーズAラウンドとして合計1億8000万円の資金調達を実施したことを発表した。Ideinは2015年4月の創業で、これまでエンジェル投資家や日本政策金融公庫などから3000万円の資金を得て、受託や研究開発を進めてきた。2016年末には黒字化しているが、「高度センシングデバイス」と、それらを使うためのクラウド側のインフラをSaaSで提供するとい…続きを読む
元ソニー・VAIO企画担当が開発した画像共有デバイス「Hale Orb」が40時間でIndiegogoの目標額を達成
離れて暮らす家族に写真や動画を共有する、という時に、どのような方法を思いつくだろう。PCやスマホ、タブレットを使い、メールやSNSを経由してやり取りする、というのが、現時点での主なやり方だろうか。ただし、シニア世代にとっては、スマホやPCを使うこと自体が難しく感じられる、という人も多い。このため紙にプリントした写真を郵送したり、動画ならDVDやBlu-rayディスクに焼いて送ったり、といった方法もまだまだ現役だ。そんな中、シニアでも操作が分かりやすく、テレビで家族から共有された写真や動画を見ることができる「まごチャンネル」のようなIo…続きを読む
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