タグ: SNS / ソーシャル・ネットワーキング・サービス（用語）
SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス）に関連する記事一覧。SNSとは、Web上で社会的ネットワークを構築可能にするサービス。
Twitterが「有害な」リプライを送信前に修正を促すプロンプトをテスト中
氾濫するハラスメント行為に対処すべく、Twitter（ツイッター）はユーザーがツイートする前に再確認する機会を与えようとしている。現在テスト中の新機能では「有害」な言葉を使うユーザーに対して、リプライを投稿する前に自分で修正するよう薦めるプロンプトを表示する。 When things get heated, you may say things you don't mean. To let you rethink a reply, we’re running a limited experiment on iOS with a pro…続きを読む
大量の「いいね！」とコメントでインスタを欺く「ポッド」との戦い
ニューヨーク大学（NYU）の研究チームは、Instagramのアルゴリズムを操って露出を高めるために「いいね！」やコメントを組織的に交換するInstagramユーザーグループ（中にはメンバーが数千人になるものもある）を何百個も特定した。さらに同チームは、その研究の一環として、Instagramの投稿にこの手法が使われているかどうかを判断する機械学習モデルのトレーニングも行った。 「ポッド」と呼ばれるこの手法によるアクティビティは、厳密には本物のエンゲージメントとはいえないが、かといって偽のエンゲージメントとも断定できないため、検知や対…続きを読む
新型コロナウイルスに関するデマを暴くWhatsApp用チャットボット
WhatsApp（ワッツアップ）に何文字か書き込むだけで、新型コロナウイルス関連のデマを暴くことができるようになった。 ジャーナリズムを支援する非営利団体Poynter Institute（ポインター・インスティテュート）が、Facebook（フェイスブック）傘下のサービスであるWhatsAppで新しいチャットボットを公開した。これを使えば、世界中の人たちが、例えばこの感染症は中国・武漢の研究所から発せられたといったパンデミックに関する4000件を超えるデマの正体を暴けるようになる（武漢発祥の話は各方面で好まれている説だが、その主張を…続きを読む
Facebookが新型コロナのコミュニティヘルプハブにギフトカード、求人、寄付ツールを追加
Facebook（フェイスブック）は新型コロナウイルス（COVID-19）のパンデミックの中でより良いサービスを地域社会に提供するために、コミュニティヘルプハブを拡大する。ハブは既に食料品や物資、地域のリソースに関する情報を求める人や、ボランティアや手を貸してくれる人々によって利用されている。そして今回、フェイスブックは人々が地元の企業、血液バンク、非営利団体などをサポートできるように、ハブにさらに多くの機能を追加する。 フェイスブックはGivingTuesday（ギビングチューズデー）の取り組みの一環として、これらの新機能を米国時間…続きを読む
Facebookがターゲット広告の分類から「疑似科学」を削除
「新型コロナウイルス（COVID-19）関連の間違った情報を何十万件も拡散するのに手を貸した」と批判され、Mark Zuckerberg（マーク・ザッカーバーグ）氏はFacebookから関連記事を削除し始めた。しかしその後も広告ターゲッティングの分類の中に「疑似科学（Pseudoscience）」が残されていた。世界的なパンデミックの中、ニセ科学を一掃するために全力を上げることを公に約束したソーシャルネットワークとしては奇妙な行動だった。 広告主はFacebookの広告マネージャを使って7800万人もの「疑似科学に関心があると述べた」…続きを読む
隔離生活で求められる自然発生的なコミュニケーションを生むソーシャルアプリ
カレンダーからの招待はもういらない。気軽に会話に飛び入りで参加しよう。これが新型コロナウイルス（COVID-19）による隔離で空白になってしまった我々のスケジュールを、商売の種にできないかと考えている新しいソーシャルスタートアップ企業に推進力を与えているコンセプトだ。しかし、こうしたソーシャルアプリはオンラインによる集いやオープンオフィスプランなど流動性あるアドホック、その場に応じた臨時的なコミュニケーションを実現することよって、新型コロナウイルス収束後の我々の働き方や人付き合いのあり方を変える可能性もある。「Live」は高性能ストリ…続きを読む
Facebook Datingの新機能でバーチャルデートが可能に
米国時間4月24日、Facebookはユーザーはもうすぐ「バーチャルデート」ができるようになると発表した。Facebook Datingのユーザーは、本物のデートの代わりに新しいビデオ通話機能を利用することでMessenger経由でビデオ会話できるようになる。このような機能は、人びとが新型コロナウイルス（COVID-19）のパンデミックにより、在宅と社会的距離を保つことを強要されている現在、需要が高まっている。 しかしオンラインのデートアプリは人びとを現実世界で結びつけることが本来の目的であり、その仮想化は大きな課題でもある。 今のと…続きを読む
メッセージサービスTelegramの月間アクティブユーザーが4億人に到達
インスタントメッセージサービスのTelegram（テレグラム）は、月間アクティブユーザー数が4億人に達したと発表した。これは開始から7年目となる同サービスが、2019年10月に米証券取引委員会（SEC）に開示した時点での3億人のアクティブユーザー数から、成長を続けていることを意味する。 ロシアのソーシャルネットワークサイトのVKの創設者でもあるPavel Durov（パベル・デュロフ）氏によって設立されたTelegramは、毎日約150万人のユーザーが増え、20カ国以上で最もダウンロードされているソーシャルメディアアプリであると述べた…続きを読む
新型コロナによる外出禁止の影響でビデオチャットのHousepartyが1カ月で5000万ものサインアップを記録
「フォートナイト」で知られるゲームメーカーのEpic Gamesが2019年に買収した人気のビデオチャットアプリであるHousepartyが新型コロナウイルス（COVID-19）感染拡大の影響で大幅な成長を見せている。外出禁止措置のため友達や大切な人と直接会えなくなり、ビデオチャットアプリの需要が突然増えた。アプリストア分析会社のApp Annieによると、アプリのビデオ会議カテゴリーは2020年3月に過去最高を記録した。ただしHousepartyは、これまで数字を公表していなかった。 米国時間4月15日、Housepartyは方針を…続きを読む
Facebookのゲーム専用アプリがAndroidで2カ月前倒しで公開、iOS版もまもなく
Facebook（フェイスブック）のゲーム専用アプリGamingが、6月リリースの予定を前倒ししてAndroidで使えるようになった。新型コロナウイルス（COVID-19）によるパンデミックで多くの人が自宅に閉じこもり、エンターテインメントの選択肢を渇望している中で、予定よりも2カ月早く公開された。 ニューヨークタイムズ紙が週末に特ダネとしてこのアプリのリリースを報じた。そこには、Facebookがゲーム開発にかなり投資し、同社のユーザー25億人のうちプラットフォームでゲームをする月間ユーザー数は7億人超に達したと書かれている。ゲーム…続きを読む
Facebookが親しい人とだけつながれるApple Watchアプリを試験展開
Facebook（フェイスブック）内のR&Dグループが米国時間4月14日、Apple Watchを通じて仲の良い友達とつながれる新しいアプリを発表した。このアプリはKit（Keep in Touch）という名称で、QRコードそしてFacebookがすでに展開しているMessengerサービスと一緒に使用する。 App Storeにある説明によると、使うにはまずApple WatchのQRコードを最初にスキャンするか、fb.com/devicesでアクセスコードを入力する。そして、Kitを使ってつながりたい人をMessengerの連絡先…続きを読む
CNNがNewsCoのリリースに向けパーソナライゼーションエンジンのCanopyを買収
The Informationが2019年に報じたところによると、CNNはAppleやFacebookなどに対抗する新しいデジタルニュースサービスに取り組んでいるという。現在、その計画の一部が具体化しつつある。Turnerが所有するニュース放送局（CNN）は、多目的のコンテンツパーソナライゼーションサービスを提供するCanopy（キャノピー）を買収した。Canopyのサービスでは、人間によるキュレーション、デバイス上での機械学習、差分プライバシー技術を使用して、読者が本当に知りたい内容を見つけられるよう支援すると同時に、個人データのプ…続きを読む
Facebookが新型コロナの偽情報広告を見過ごす
Facebookの広告チェックシステムは、新型コロナウイルスの偽情報が自分たちのユーザーをターゲットするのを防げなかったことがConsumer Reports（コンシューマー・レポート）誌の調査でわかった。 非営利の消費者擁護団体である同誌は、Facebookのシステムを試すために、Self Preservation Societyという架空組織のFacebookページを設定し、新型コロナウイルスに関する偽情報や誤解を招く情報を載せた広告を作った。30歳以下の人は「安全」であるという嘘や、新型コロナウイルスは「デマ」だといったメッセー…続きを読む
パンデミックは我々が築き上げてきたテクノロジーに何を語るのか
機能不全は新しい日常ではない チャットアプリで何度も繰り返しシェアされているジョーク（ソースは個人のTwitterアカウント「@MBA_ish」）がある。そのジョークは選択式の質問になっていて、次のように問う。 「 職場のデジタルトランスフォーメーションの主役は誰か？」 正解は、AのCEOでもなく、BのCTOでもなくCのCOVID-19だ。 この皮肉を裏付ける事実が少なからず存在する。新型コロナウイルス（COVID-19）は現在比喩的な意味で数多くのボタンを押している。世界中の多くの区域の人々が自宅軟禁にも似た隔離生活に直面している。…続きを読む
Facebookは自らの規定に反してブラジル大統領の新型コロナに関する誤報を削除
Facebook（フェイスブック）は、ブラジルのJair Bolsonaro（ジャイール・ボルソナーロ）大統領による新型コロナウイルスに関する有害と思われる誤報の拡散を防ぐために、政治家の発言の虚偽をチェックしないという自らの方針に反した。Facebookが行なった断固たる選択は、米国時間3月29日にボルソナーロ氏がシェアしたビデオを削除することであり、そのビデオの中で彼は「ヒドロキシクロロキン（hydroxychloroquine）がどこでも効くんだよ」と主張している。その薬は新型コロナウイルスへの治療効果を試験されているが、研究者…続きを読む
消費者向けテクノロジーの新時代
世間はパンデミック一色だが、TechCrunchはスタートアップ世界の明るい話題を探し回っている。特にいろいろな状況にも関わらず実際に資金が流れている事柄に着目している。 D2Cの将来 先週の初めに、私たちはトップD2C投資家へのサーベイを行った。苦労しているセクターリーダーはいるものの、彼らは極めて楽観的であるように見えた。例えば、以下のものはLightspeed Venture PartnersのNicole Quinn（ニコール・クイン）氏が、投資家の活動と現在の投資状況を比較して述べたものだ。 私が主張しているのは、投資家たち…続きを読む
子供も大人も自宅待機の中、バーチャルな世界が主流となる機会は到来しただろうか？
TechCrunchはこれまで、「メタバース」とも呼ばれるバーチャル世界の発展をつぶさに取材してきた。 Robloxなどのプラットフォームや、フォートナイトといったオープンワールド形式のゲームが成長した結果、ゲームのバーチャル世界を友達と一緒に楽しむのが近年で人気を集めつつあるが、若年層以外ではまだ主流の社会活動となってはいない。 TechCrunchのメディアコラムニストであるEric Peckhamは、3週間前に発表した詳細なレポートでソーシャルメディアの新たな時代としてバーチャル世界を位置付けた。8部に分かれたこのシリーズを通じ…続きを読む
Facebookが正しい新型コロナウイルス情報へのリンクもブロック
Facebook（フェイスブック）のニュースフィードのスパムフィルターにバグがあり、MediumやBuzzfeed、USA Todayのような正しいウェブサイトの記事やコメントがブロックされている。一部の新型コロナウイルス関連コンテンツが共有をブロックされ、そのほかのリンクも、ブロックされるものとされないものがまちまちになっている。フィルターの不具合の原因は、よくわからない。Facebookはこれまでずっと、この感染拡大に関する誤報と戦ってきたが、ある種のやりすぎや技術的エラーが起きたのかもしれない。 情報筋はブロックされたリンクの例…続きを読む
Instagramはその拡散力を生かして正しい新型コロナ対策の伝達にひと役買う
Instagramは常にたくさんの人が利用しているという特徴を生かして、ホーム画面を新型コロナウイルス予防情報のニュースページにしてしまった。一部の国ではそこに、WHO（世界保健機構）とその国の保健衛生機関などへのリンクとともに「新型コロナウイルス（COVID-19）の拡散防止のために、保健衛生関連機関からの最新の情報をチェックしよう。厚生労働省へのリンク」といったメッセージが表示される。 Instagramのスポークスパーソンによると、これらの注記はウイルス被害の大きい国から順に表示しているという。 またCOVID-19関連の拡張現…続きを読む
物言う株主はTwitterの収益力強化のために経営刷新を要求
ニューヨークのアクティビスト投資企業Elliott Management（EM）がある企業に目をつけるときは、通常、その企業が期待以下の業績で、ポテンシャルのほとんどが眠ったままであることを意味している。米国時間2月28日のロイターの記事は、同社がTwitterの株を大量に買って取締役会の椅子を狙っている、と報じている。 複数の情報筋がこの情報を確認し、購入した株式は総株数の4〜5%の範囲だ、としている。同社は3名ないし4名の取締役の座を得て、すでに報道されているJack Dorsey（ジャック・ドーシー）氏に代わるCEOの任命をはじ…続きを読む
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