タグ: AI / 人工知能（用語）
人工知能に関連する記事一覧
次世代型のイメージ認識型高速セルソーティング技術開発を手がけるシンクサイトが28.5億円のシリーズB調達
AI駆動のイメージ認識型高速セルソーティング技術を用いた治療・診断プラットフォームの研究開発を行うシンクサイトは5月19日、第三者割当増資による総額28.5億円の資金調達を発表した。引受先は、リード投資家の未来創生2号ファンド（スパークス・グループ）、シスメックス、ジャパン・コインベスト3号投資事業有限責任組合（三井住友トラスト・インベストメント）、SBIグループ、テクノロジーベンチャーズ5号投資事業有限責任組合（伊藤忠テクノロジーベンチャーズ）を含めた5社。累計調達額は約49億円となった。 シンクサイトは、独自開発のイメージ認識型高…続きを読む
長い歴史を持つ自律走行車用レーダーの機能向上を目指すOculiiが60億円調達
自律走行車は周囲の認識するために多くのセンサーを搭載している。カメラやLiDAR（ライダー）が注目されている一方で、歴史の長いレーダーも重要な要素であるが、いくつかの制約がある。5500万ドル（約60億円）の資金調達を完了したOculiiは、既存のデバイスにスマートなソフトウェアを提供してこれらの制約を最小限に抑え、レーダーを今まで以上に高性能にすることを目指している。同社は自社で販売も行っている。 レーダーの利点は、広い探知範囲と、雨粒や雪、霧などを通過できる高周波ビームにあり、これは悪天候時の環境認識には欠かせない。というのも、L…続きを読む
AI防災・危機管理ソリューションのSpecteeが水害発生時浸水範囲のリアルタイム3Dマップ化に成功
3Dリアルタイム浸水推定図（令和2年7月豪雨時の熊本県球磨川周辺）。Spectee提供 Spectee（スペクティ）は5月17日、AIを活用したデジタルツイン技術により、水害発生時の浸水範囲をリアルタイムで3Dマップ上に再現することに成功したと発表した。 Specteeでは、台風や集中豪雨など近年多発するする水災害において、災害発生時からほぼリアルタイムに浸水範囲と浸水深を3Dマップ上に再現することで、被害状況をビジュアルにわかりやすく把握し、災害対応計画の策定を迅速化するための技術の開発を進めている。 今回、令和2年7月豪雨時の熊本…続きを読む
体外受精の複雑な世界の解明に挑むスタートアップ「Alife Health」
世界では約1億8千万人が不妊に悩んでいる。米国では、8家庭に1家庭が妊娠に悩んでいる。男性不妊や流産も増え続けており、統計は悪化の一途をたどっている。 Paxton Maeder-York（パックストン・メーダー・ヨーク）氏が設立したサンフランシスコのスタートアップ企業Alife Health（アライフ・ヘルス）は、その手助けができると考えている。このスタートアップ企業は、人工知能を使って不妊治療の成果を高めたいと考えており、具体的には、体外受精を最適化しようとしている。体外受精は、成功率にばらつきがあり、高額で精神的にも負担のかかる…続きを読む
ウォルマートがAIやコンピュータービジョンを駆使したバーチャル試着のZeekitを買収
小売大手のWalmart（ウォルマート）は米国時間5月13日、消費者がオンラインで買い物するときにバーチャルで試着できるようにするテルアビブ拠点のスタートアップZeekit（ジーキット）を買収すると発表した。Zeekitは買い物客の体の寸法、好みのフィット感、サイズ、そしてアイテムの素材すら考慮するシミュレーションで、そのアイテムを着用したときに買い物客がどのように見えるのかを示すのに、リアルタイムの画像処理、コンピュータービジョン、深層学習、AIテクノロジーを活用している。 買収取引の条件は明らかにされなかった。PitchBookの…続きを読む
Linuxが動作する高性能AIカメラモジュール「M5Stack UnitV2 AI カメラ」が税込9592円で近日販売
スイッチサイエンスは5月14日、Linuxが動作する高性能AIカメラモジュール「M5Stack UnitV2 AI カメラ（SSD202D）」（M5STACK-U078-D）を近日中に販売開始すると発表した。価格は税込9592円。同社ウェブショップで購入できる。 M5Stack UnitV2 AI カメラは、中国・深圳のスタートアップM5Stack Technology（M5Stack。エムファイブスタック）が開発したLinuxで動作するスタンドアローンの高性能AIカメラモジュール。スペックは、SigmaStar製「SSD202D」（…続きを読む
AIでレパートリーが増えるロボットで厨房の自動化を目指すChef Roboticsが約8.4億円調達
1年半にわたる世界的なパンデミックは、ほぼすべての分野の労働力に大きな影響を与えた。未来の自動化という点では、食品の調製はリストの筆頭とまではいかないが（おそらく、当面は倉庫フルフィルメント業務に軍配が上がるだろう）、確実に上位に位置している。そして、2020年以降の出来事により、多くの厨房（ちゅうぼう）が代替の労働力を探していることは容易に想像がつく。 サンフランシスコを拠点とするChef Roboticsは米国時間5月13日、調理の特定の側面を自動化することを目指し、プレシードおよびシードラウンド合わせて770万ドル（約8億400…続きを読む
ワンストップショップの中小企業向け金融サービスAspireが事業開始から1年で年間取引額が1089億円に
中小企業のための「ワンストップショップ」金融サービスを目指すシンガポールのAspire（アスパイア）が、事業開始から1年で年間取引額が10億ドル（約1089億円）に達したと発表した。同時に同社は、企業がAspireのAIベースのデジタルアシスタントに請求書を電子メールで送信することで、管理と支払いを行うことができる最新機能のBill Pay（ビル・ペイ）を発表した。 2020年5月に開始されたAspireのオンラインビジネスアカウントは、スタートアップや中小企業を対象としており、最低デポジットや月額料金を必要としていない。共同創業者で…続きを読む
写真から食事の栄養素を自動解析する無料アプリ「カロミル」に12栄養素が加わりますます便利に
食事の写真を撮影するだけでAIが栄養素を自動解析してくれる食事管理アプリ「カロミル」（Android版・iOS版）を開発し提供しているライフログテクノロジーは5月10日、解析される内容に新たにビタミンとミネラルの12栄養素を追加したことを発表した。同日より無料機能として順次アプリに反映される。 カロミルは、食事・運動・体重を管理してくれるアプリ。毎日の食事の写真を1枚撮るだけで、AIの画像解析により栄養素を自動的に割り出して記録する。料理の解析品目数と解析精度は業界ナンバーワンだと同社は自負している。また、運動量やバイタルの記録もとれ…続きを読む
育児記録アプリ「パパっと育児＠赤ちゃん手帳」などで子育てDXを推進するファーストアセントが3億円調達
ファーストアセント（First Ascent）は5月6日、第三者割当増資による約3億円の資金調達を発表した。引受先はユニ・チャーム。調達した資金により子育て支援サービスの拡充を行い、赤ちゃんの健やかな育成のための子育て環境の実現を加速させていくことに合意した。 ファーストアセントは、「テクノロジーで子育てを変える」を掲げ、子育てのDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進するベビーテック企業。今回、同社が培ってきた育児ビッグデータを基にした研究開発が評価され、赤ちゃん用紙おむつブランド「ムーニー」「マミーポコ」を持つユニ・チャーム…続きを読む
PFNと日清食品が「食と健康状態の解析モデル」開発に向けた実証実験で協力、完全栄養食レシピへの応用目指す
Preferred Networks（PFN）と日清食品は5月6日、日清食品が研究を進める完全栄養食の進化を目指し、分子栄養学に基づいた「食と健康状態の解析モデル」に関する実証実験を実施すると発表した。 日清食品は、「見た目やおいしさはそのままに、カロリーや塩分、糖質、脂質などがコントロールされ、必要な栄養素を全て満たす食」をコンセプトに、最先端の食品加工技術を駆使した未来の「完全栄養食」の研究を進めているという。 またPFNはディープラーニングの開発や各種ロボットの開発を手掛けており、同社の技術はデジタルキャラクター生成システムや建…続きを読む
データ分析コンペのNishika、欧州委員会主催衛星データアイディアコンテスト「コペルニクス・マスターズ」日本大会を支援
データ分析コンペティションプラットフォームのNishikaを運営するNishikaは5月6日、衛星データを活用したビジネスアイデアコンテスト「コペルニクス・マスターズ」の日本大会を支援すると発表した。コペルニクス・マスターズ地方大会パートナーのデジタルブラストとともに運営する。 出典：宇宙利用の今後の方向性 – 内閣府 EC（欧州委員会）が主催するコペルニクス・マスターズでは、地球観測（EO）データを活用する革新的なビジネスアイディアを募る。これは宇宙からのビッグデータと革新的なソリューションや開発、発想を組み合わせて、日常生活にメリ…続きを読む
「記憶のクセ」をAIが解析し最適な問題を自動作成する「Monoxer」を大手進学塾「市進学院」のオンラインスクールが採用
モノグサは5月7日、学校・塾・語学教室などの教育機関向け学習支援SaaSおよびアプリ「Monoxer」（モノグサ）が市進運営の「市進オンラインスクール」で導入されると発表した。 市進は、2021年4月より同グループ全体でDX（デジタルトランスフォーメーション）に向けた事業を推進する中、Monoxerをオンライン・オフラインに限らず全体で導入する。その根拠として、「アプリによる1日10分の学習で無理なく基礎知識を積み上げることができる点」「リアルタイムで学習成果をみることができ、生徒と先生が共有できる点」「生徒一人ひとりの到達度に応じた…続きを読む
AI理解のためのビジネスパーソン向け無料講座「AI For Everyone」、日本ディープラーニング協会が開講
日本ディープラーニング協会（JDLA）は5月6日、ビジネスパーソンに向けたAI理解のための無料オンライン講座「AI For Everyone（すべての人のためのAIリテラシー講座）」を同日より開講すると発表した。 AI For Everyoneは、AIとディープラーニングについてまず「知る」ことを目的としている。エンジニアでなくてもAIの基礎を学びたい、今の組織をAIを使いこなせるものへと変革したいなど、DX（デジタルトランスフォーメーション）が進むデジタル時代にあわせたものとなっている。 講座の内容は、DeepLearning.AI…続きを読む
パトスロゴスが画像10枚から30分でAIモデルを作成できるノーコードの外観検査ソフト「DEEPS」リリース
パトスロゴスは5月6日、AI画像解析を利用した外観検査システム「DEEPS」の提供を発表した。コードを入力せずに簡単な画面操作でミクロン単位の欠陥まで検知できるのが特徴だ。 製品の外観検査では、いまだに人による目視検査に頼る部分が大きい。一方で専用機による検査は開発コストや運用コストがかかるのに加え、汎用性に欠けるという課題があった。 DEEPSは独自のアルゴリズムを利用することで、10枚の画像からわずか30分でAIモデルの作成が可能。欠陥を99％以上で検出できるという。 DEEPSでは検査対象となる画像を取り込み、傷をクリックで特定…続きを読む
コロナ禍で押し進められたDXの中、AIに期待される今後の役割とは
アフロ 編集部注：この原稿は、MIN SUN（ミン・スン）氏による寄稿である。同氏は、AppierのチーフAIサイエンティストを務めている。Appierは、AI（人工知能）テクノロジー企業として、企業や組織の事業課題を解決するためのAIプラットフォームを提供している。 2020年、新型コロナウイルスの存在が確認されて以来、その猛威は世界中に広がり、2021年になった今でも終息のめどが立っていない。 新型コロナウイルス感染症の流行により、人々の健康に対する意識はもちろんのこと、社会のあり方そのものに対しても大きな影響を与え、ミクロレベル…続きを読む
ディープフェイクのビジネス活用、技術の悪用防止をめぐる戦い
アフロ 編集部注：この原稿は、MIN SUN（ミン・スン）氏による寄稿である。同氏は、AppierのチーフAIサイエンティストを務めている。Appierは、AI（人工知能）テクノロジー企業として、企業や組織の事業課題を解決するためのAIプラットフォームを提供している。 顔認識技術を用いて動画内の人物の顔に、画像データの人物の顔を当て込むディープフェイクという技術がある。近年、注目度が高まっている技術のひとつだが、ディープフェイクと聞いてどのようなイメージが湧いてくるだろうか？ おそらく多くの人がネガティブなイメージを思い浮かべるだろう…続きを読む
欧州がリスクベースのAI規制を提案、AIに対する信頼と理解の醸成を目指す
欧州連合（EU）の欧州委員会が、域内市場のリスクの高い人工知能（AI）の利用に関するリスクベースの規制案を公表した。 この案には、中国式の社会信用評価システム、身体的・精神的被害を引き起こす可能性のあるAI対応の行動操作手法など、人々の安全やEU市民の基本的権利にとって危険性の高さが懸念される一部のユースケースを禁止することも含まれている。法執行機関による公共の場での生体認証監視の利用にも制限があるが、非常に広範な免除を設けている。 今回の提案では、AI使用の大部分は（禁止どころか）いかなる規制も受けていない。しかし、いわゆる「高リス…続きを読む
TRUST SMITHとADEKAが荷姿・ラベル位置・種類を問わずラベル内情報を自動認識するシステムの実証実験
AI・数理アルゴリズム・ロボティクス領域の東京大学発スタートアップTRUST SMITHと、化学品事業・食品事業などを展開するADEKAは4月30日、「ラベル自動認識システム」の実証実験を開始したと発表した。早くとも年度内の完成を目指し、研究開発に努めるとしている。また「ラベル自動認識システム」にとどまらず、将来的には、アイテムごとに仕分け作業を行う原料受け入れラインの開発を目指す。 ラベル自動認識システムは、任意のアイテムをカメラで撮影することで、荷姿、ラベルの位置・種類を問わず、ラベル内の情報を自動で読み取るという技術。具体的には…続きを読む
【コラム】バイデン政権はインクルーシブであるためにAI開発の取り組みにもっと力を入れる必要がある
本稿の著者Miriam Vogel（ミリアム・フォーゲル）氏は、人工知能に存在する無意識の偏見を減らすことを目的とした非営利団体EqualAIの代表兼CEO。 ーーー 人工知能国家安全保障委員会（NSCAI）は2021年3月、不安なメッセージを公的に伝える報告書を発表した。「米国は、AI時代に防衛したり競争したりする準備ができていない」というものだ。この報告書は、直ちに回答が求められる2つの重要な質問につながる。つまり、米国がAIの開発と導入に遅れをとった場合、米国は世界の超大国であり続けるのか？そして、この軌道を変えるために私たちは…続きを読む
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