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東京大学に関連する記事一覧
NEDOが100平方メートル規模の触媒パネル反応器で人工光合成によるソーラー水素製造に成功
NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）とARPChem（人工光合成化学プロセス技術研究組合）は8月26日、100m2規模の「太陽光受光型光触媒水分解パネル反応器」と「水素・酸素ガス分離モジュール」を連結した光触媒反応システムを開発。世界初の実証実験に成功したことを発表した。この実験結果は8月25日公開の英科学誌「Nature」オンライン速報版に掲載されている。 これは、2019年8月から1年以上にわたって実施された自然太陽光下での光触媒パネル反応システムの実証実験。水を分解して水素と酸素の混合気体を生成し、そこから高純度のソー…続きを読む
東京大学齊藤研究室とバベルがAIエンジニアコミュニティ設立、wav2vec 2.0利用し日本語関連OSSプロジェクト開始
AIオートメーション技術を軸にグローバルで事業展開を行うバベルは8月24日、東京大学大学院工学系研究科齊藤研究室（東京大学 齊藤研究室）と、誰でも参加可能なAIエンジニアコミュニティ「AI Automation Lab」（AIオートメーション・ラボ）を設立。日本語学習済みAIモデルのオープンソースソフトウェア（OSS）化を前提とする日本語音声書き起こし・会話の解析技術の共同研究を開始したと発表した。ベースとなるモデルとして、音声認識フレームワーク「wav2vec 2.0」を利用し、日本語に合わせて調整する。 wav2vec 2.0と呼…続きを読む
東京大学が「デジタルツイン」構築向けWebGISプラットフォーム「Re:Earth」をオープンソースとして公開
東京大学 大学院情報学環 渡邉英徳研究室は7月26日、ユーカリヤ（Eukarya）と共同で汎用的WebGISプラットフォーム「Re:Earth」（リアース）を開発し、オープンソースソフトウェア（OSS）としてGitHub上で公開したと発表した。ライセンスは「Apache License 2.0」。行動規範（Code of Conducts）も公開している。 また成果報告イベントとして、「最新Web技術による拡張可能なWebGIS「Re:Earth」OSS化イベント」が開催予定となっている（オンラインのみ。Zoom利用）。開催期日は8月…続きを読む
東京大学とIBMがゲート型商用量子コンピューター「IBM Quantum System One」の日本初始動を発表
東京大学とIBMは7月27日、日本初のゲート型商用量子コンピューティング・システム「IBM Quantum System One」が「新川崎・創造のもり かわさき新産業創造センター」（KBIC）において稼働開始したと発表。また発表会を開催した。 発表会では、東京大学総長 藤井輝夫氏、文部科学大臣 萩生田光一氏、科学技術政策担当大臣 井上信治氏、参議院議員および自由民主党量子技術推進議員連盟会長 林芳正氏、駐日米国臨時代理大使 レイモンド・グリーン氏、慶應義塾長 伊藤公平氏、東京大学教授・元総長 五神真氏、東京大学教授 村尾美緒氏、川崎…続きを読む
フィジカルインターネットを見据えるモノフルが東大先端科学技術研究センター「先端物流科学寄付研究部門」参画
パートナー企業との協業や様々なソリューションの組み合わせで物流業界を支える「ロジスティクス・エコシステム」を推進するモノフルは6月30日、高度物流人材の育成を支援するため、東京大学先端科学技術研究センターの「先端物流科学寄付研究部門」に参画すると発表した。 モノフルは、物流施設の開発・管理・運用を行うGLPの日本法人「日本GLP」のグループ会社の出資により2017年に創設された。物流施設や工場におけるトラックの長時間待機問題を解消し効率的な運用を行う「トラック簿」、配車や集車を効率化する「配車プラス」、倉庫スタッフの人材確保と管理を行…続きを読む
HarvestXがイチゴの完全自動栽培ロボットシステムの研究開発施設「HarvestX Lab」開設
ロボットによる受粉と収穫で植物工場での果菜類の完全自動栽培を目指す農業機器開発スタートアップHarvestX（ハーベストエックス）は6月21日、イチゴの完全自動栽培ロボットシステムの研究開発施設「HarvestX Lab」を、東京大学本郷キャンパス内のアントレプレナーラボに開設したと発表した。 イチゴ農園などとの協力で受粉と収穫のための技術の検証を続け、すでに要素技術の概念実証を完了したHarvestXは、次にロボットシステムの検証、評価項目の追加、試験サイクルを加速する目的で、年間を通じて実験が可能なこの施設を開設した。植物工場事業…続きを読む
PCやスマホで建機・重機を遠隔操作できる「Model V」を東大発ARAVが提供開始、後付け装着で利用可能
建設現場のDX・自動化を目指す東京大学発スタートアップのARAVは6月18日、スマホ・PCなどで建設機械（建機）を遠隔操作できるようにするシステム「Model V」の提供を開始した。10～20年以上前に発売されたような古いタイプの建機でも、改造することなく後付けで装着することで遠隔操作が可能になる。 現在建築現場では、「年間死亡者数が多い」「若者の就業率が低く高齢化が深刻」「建設・採掘の人手不足が加速」といった課題があり、安心・安全な働きやすい環境を整備することが急務となっている。 年間死亡者数が約300人以上おり、全産業の33％前後…続きを読む
HACARUSと東京大学がアルツハイマー病やパーキンソン病の治療法開発を目指すAI創薬研究を開始
HACARUS（ハカルス）と東京大学大学院薬学系研究科は6月16日、アルツハイマー病やパーキンソン病の治療法開発を目指す、AI創薬の共同研究を開始すると発表した。今回の共同研究では、両疾患の病因となるタンパク質の凝集・散開するメカニズムの解明をHACARUSのAIを活用した画像解析技術を用いて試み、治療法開発を目指す。 アルツハイマー病、パーキンソン病ともに、脳内でのタンパク質凝集が病因となることがわかっている。人間にはタンパク質を分解する能力（オートファジー）が備わっているものの、アルツハイマー病・パーキンソン病は、この能力の機能不…続きを読む
東大発スタートアップ「ソナス」が地震モニタリングシステム用無線振動計測システムを関西電力本社ビルに設置
関電ビルディングと設置イメージ図 東京大学発IoTスタートアップ「ソナス」は6月15日、関西電力の41階建て本社ビルをはじめとする7棟の拠点建物に、地震モニタリング用の無線振動計システムを導入したと発表した。 この無線振動計測システムは、配線工事が不要なため1日で設置可能という。またソナスの試算によると、機器のコストも従来の有線システムの1/10に圧縮できるという。41階建てという大きな建物でも、複数のノードを経由してパケットを送るマルチホップ方式によって、単一のネットワークでカバーできる。 無線振動計測システムのセンサーユニット（子…続きを読む
東京大学が国内初の「数理・データサイエンス・AIモデルカリキュラム」完全準拠教材を無償公開
東京大学 数理・情報教育研究センター（MIセンター）は6月8日、数理・データサイエンス・AIモデルカリキュラム（モデルカリキュラム）に準拠したスライド教材・実習用補助教材を開発し、国内すべての大学・高等専門学校などに向けて無償公開したと発表した。この取り組みは、政府の「AI戦略2019」に対応したもので、モデルカリキュラムの内容のすべてに対応した教材の公表は、全国で初めての試み。ライセンスとして、クリエイティブ・コモンズ ライセンスの「CC BY-NC-SA」を採用しており、原作者のクレジット表示、非営利目的での利用、再配布などが可能…続きを読む
IBMと東京大学が量子コンピューター実用化に必要な部品の試験を行うハードウェア・テストセンターを開設
IBMは6月7日、将来の量子コンピューター技術の研究開発を行うハードウェア・テストセンター「The University of Tokyo – IBM Quantum Hardware Test Center」を東京大学浅野キャンパスに開設し、量子コンピューター動作環境を再現するプラットフォーム「量子システム・テストベッド」を設置したことを発表した。 同センターの開設は、IBMと東京大学が2019年12月に設立を発表した「Japan–IBM Quantum Partnership」に基づくもの。このパートナーシップは、「産業界とともに…続きを読む
東京大学に量子ネイティブ人材を育成する「量子ソフトウェア」寄付講座が開設、2021年6月1日～2024年5月31日の3年間
電通国際情報サービスは5月24日、東京大学大学院に、協賛企業9社による「量子ソフトウェア」寄付講座を開設すると発表した。期間は2021年6月1日から2024年5月31日までの3年間。 この講座は、東京大学大学院理学系研究科に設置され、同研究室科の「知の物理学研究センター」の協力で推進される。寄付講座とは、大学外部の団体から資金や人材などの寄付を受けて開かれる講座のこと。協賛企業は、CSK、NTTデータ、電通国際情報サービス、日鉄ソリューションズ、三井住友フィナンシャルグループ日本総合研究所、日本電気、日本ユニシス、富士通、blueqa…続きを読む
次世代型のイメージ認識型高速セルソーティング技術開発を手がけるシンクサイトが28.5億円のシリーズB調達
AI駆動のイメージ認識型高速セルソーティング技術を用いた治療・診断プラットフォームの研究開発を行うシンクサイトは5月19日、第三者割当増資による総額28.5億円の資金調達を発表した。引受先は、リード投資家の未来創生2号ファンド（スパークス・グループ）、シスメックス、ジャパン・コインベスト3号投資事業有限責任組合（三井住友トラスト・インベストメント）、SBIグループ、テクノロジーベンチャーズ5号投資事業有限責任組合（伊藤忠テクノロジーベンチャーズ）を含めた5社。累計調達額は約49億円となった。 シンクサイトは、独自開発のイメージ認識型高…続きを読む
処⽅箋⼊⼒⽀援クラウドなど手がける東大発「mediLab」が調剤薬局向け販売で三菱電機ITソリューションズと提携
東大発ヘルスケアAIスタートアップのmediLabと三菱電機ITソリューションズ（MDSOL）は5月10日、調剤薬局向けクラウド「mediLab AI」の調剤薬局向け販売において業務提携を発表した。第1弾として、MDSOLの保険薬局システム「調剤 Melphin/DUO」（メルフィンデュオ）利⽤薬局に対し、mediLab AIを共同拡販する。 mediLab AIは調剤薬局向けのクラウドサービスで、スキャナーとAI学習を組み合わせた処方箋を読み取りシステムを提供している。コンパクトなスキャナーや柔軟な料金プランで少コスト・省スペースな…続きを読む
「日本版StartX」目指す東大1stROUNDが東京工業大など4大学共催の国内初インキュベーションプログラムに
スタンフォード大学の卒業生が運営するStartXをご存知だろうか。これまで700社以上のスタートアップを生み出したこの非営利アクセラレータプログラムは、同大学出身者からなる強力なスタートアップエコシステムの形成に寄与している。 このStartXの「日本版」を目指し誕生した、東京大学協創プラットフォーム（東大IPC）主催のインキュベーションプログラム「1stROUND」は、新たに筑波大学、東京医科歯科大学、東京工業大学の参画を発表。国内初の4大学共催のインキュベーションプログラムとして始動する。 「株を取得しない」インキュベーションプロ…続きを読む
サイバーセキュリティ事業のFlatt Securityがセキュアコーディング向けeラーニング「KENRO」正式公開
サイバーセキュリティ事業を展開するFlatt Securityは4月13日、ウェブエンジニアのセキュアコーディング習得を支援するSaaS型eラーニングサービス「KENRO」（ケンロー）を正式リリースした。正式リリースにあわせて、β版時のサービス名「Flatt Security Learning Platform」からKENROに変更した。 また、一部制限されたコンテンツを除いて、自由に試用できるトライアルを現在無料で提供している。まずはサービスに実際に触れて利用を検討してみたい、コンテンツを精査したいという場合は問い合わせるよう呼びか…続きを読む
超小型衛星用推進機開発の東大発「Pale Blue」が研究開発型スタートアップ支援助成金NEDO STSで採択
Pale Blueは4月1日、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が実施した2020年度「研究開発型スタートアップ支援事業／シード期の研究開発型スタートアップに対する事業化支援」（最大助成額：7000万円。NEDO STS事業）第3回公募において、助成対象として採択されたと発表した。2020年4月の設立後1年で累計調達額は約2億円となった。 これにより、宇宙産業を革新するメガコンステレーションの実現に必要な安全かつ安価な超小型衛星向け水統合エンジンの開発および実用化に挑む。 現在、技術革新によって超小型衛星の…続きを読む
日本IBMが量子コンピューター「IBM Q」を神奈川県・かわさき新産業創造センターに設置、2021年中に稼働
日本アイ・ビー・エム（日本IBM）は3月23日、東京大学とIBMによる「Japan IBM Quantum Partnership」で表明していた「IBM Quantum System One」の国内設置拠点について、「新川崎・創造のもり かわさき新産業創造センター」（KBIC）に決定したと発表した。稼働開始は本年中を予定。 ここに設置される量子コンピューターについては、東京大学とIBMの契約に基づき東京大学が占有権を有する。東京大学はこのシステムを活用し、企業、公的団体や大学等研究機関と量子コンピューターの利活用に関する協力を進める…続きを読む
「東大IPC 1st Round」第4回の採択企業5社を発表、シード期から東大発スタートアップを支援
東大IPC 1st Roundのロゴマーク スタートアップが初めに直面する課題の1つにシード期の資金調達がある。東京大学協創プラットフォーム開発（東大IPC）は、東大発のスタートアップなどを対象に、企業連携型インキュベーションプログラム「東大IPC 1st Round」を用意している。東大IPCは三井不動産など計10社のコーポレートパートナーと手を組み、最長6カ月の期間でさまざまなサポートをしながら、採択企業の垂直立ち上げを目目指している。同プログラムは採択企業の約9割が採択から1年以内に資金調達を実施するなど、大きな効果を生んでいる…続きを読む
建機の遠隔操作や自動操縦で建設現場のDXを進める東大発スタートアップARAVが6300万円を調達
建設現場のDXを進めるARAV（画像は同社HPより） 建設現場のDX・自動化を目指す東京大学発スタートアップのARAVは3月8日、シードラウンドにおいて第三者割当増資による6300万円の資金調達を行ったと発表した。引受先は東京大学協創プラットフォーム開発（IPC）となる。今回の資金調達で建機の遠隔操作システムパッケージ化などを進めていく考えだ。 ARAVは2020年4月に設立し、ロボット工学を用いて建機の遠隔操作や自動操縦に取り組み、既存の重機に後づけするプロダクトを開発している。建設現場のDXを促進し、研究・開発・実証実験を通じて収…続きを読む
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