カテゴリー: ドローン
ドローン関連のスタートアップや技術開発などの最新ニュース
Movidius、今度はFathomを発表―どんなデバイスもUSBスティックでニューラルネットワークが利用可能
数週間前にFLIRと提携してBostonスマート・サーマルカメラを発表し、大きな注目を集めたMovidiusが再び重要な製品を発表した。 同社はサーマルカメラでも使われたMyriad 2プロセッサのメーカーだが、新たな応用分野を発見した。Fathom Neural Compute Stickと名付けられたスティックはUSBをサポートするあらゆるデバイスにニューラル・ネットワークによるコンピューティング能力を与える。 ユーザーはFathomを文字通りどんなデバイス（コンピューター、 GoPro、Raspberry Pi、Arduino …続きを読む
安定した自撮りができるミニ・ドローン・カメラのHover、2500万ドルを調達して開発を加速
通常のドローン・カメラで自分や友達のアップを撮ろうとした経験があれば、それはほとんど不可能だとわかったことと思う。 この問題を解決するために中国に本拠を置く Zero Zero Roboticsは2500万ドルの資金を調達して超小型の自動飛行ドローン・カメラ、Hoverの開発に取り組んでいる。IDGがシリーズAラウンドで2300万ドルを投資し、金額としては大部分を占めた。この他に中国のGSR Ventures、ZhenFund、ZUIGが加わっている。 今回のラウンドは同社として初の公開資金調達だったが、Zero Zeroは2014年…続きを読む
フロリダ大の世界初の脳波コントロール・ドローン・レース、ESPNで放映
最近ではドローンの飛行レースは珍しくない。しかしドローン・コミュニティーで始まった小さな実験がESPNテレビとの提携を含めた大掛かりなイベントに発展した。 脳波でコンピュータを制御するBCI（brain-computer interface）は以前から各地で研究されている。まだ実用化としては早期の段階ではあるが、このテクノロジーは運動機能に障害を持つユーザーが義肢を操作するために用いられている。 しかしBCIテクノロジーで飛行するドローンを操作するとなると、これはまったく新しい応用だ。 先週、フロリダ大学ではBCIソフトウェアを利用し…続きを読む
ドローンを飛ばす人たちに安全のための空域地図を提供するAirMapがシリーズAで$15Mを調達
ドローンを使う人たちに、現時点の飛行の是非を知るための空域情報を提供するAirMapが今日、シリーズAで1500万ドルを調達したことを発表した。ラウンドをリードしたのはGeneral Catalyst Partners、これに、同社の260万ドルのシードラウンドをリードしたLux Capitalと、Social Capital, TenOneTen Ventures, Bullpen Capital, Pritzker Groupらが参加した。 3DRやDJIをはじめ、大手の消費者向けドローン企業の多くが、すでにAirMapsのサービ…続きを読む
楽天が日本のドローンメーカーに投資し、まずゴルフコース上への飲み物配達でドローン利用をテスト
日本のRakuten（楽天）がAmazonやAlibabaに続いてドローンを利用するeコマース大手の仲間入りをする。この東京の企業は日本の最大手のインターネット商業企業だが、今週はドローンメーカーへの投資と、ゴルフ場というあまり条件の良くない場所で実践試験を行う計画を発表した。 Rakutenによると、同社が投資ラウンドに参加する企業はAutonomous Control Systems Laboratory(ACSL)で、産業用のロボットやドローンを作っている日本の企業だ。ACSLは2013年に千葉大学からスピンアウトし、同社が’M…続きを読む
楽天とUTECが千葉大発のドローンスタートアップに出資、5月にもゴルフ場で実証実験
Amazonが「空飛ぶ配達ドローン」の実現に向けて動いているようだが、国内でも楽天がスタートアップと組んで実証実験を開始する。実験のパートナーとなるのは、千葉大学発のドローンスタートアップである自律制御システム研究所（ACSL）だ。同社は3月28日、東京大学エッジキャピタル（UTEC）および楽天から総額7億2000万円の資金調達を実施したことを明らかにした。 ACSLは2013年11月の設立。千葉大学・野波健蔵研究室で1998年から行われている還元自立型ドローンの技術をベースに、産業利用可能な純国産ドローンの開発進めている。 両者は5…続きを読む
合衆国上院で審議中のドローン法案は配達ドローン用のルール策定を2年以内に、と要請
合衆国上院の商業科学運輸委員会が今日（米国時間3/16）、連邦航空局(Federal Aviation Administration, FAA)の再認可法案を承認した。上院議員HellerとCantwellによる法案に対する修正で、同委員会はFAAに、配達用ドローンのルールを2年以内に作るよう命じた。 法案はまだこのように上院で審議中であり、採決は来月になる予定だ。 この再認可法案の最初のバージョンでは、商用ドローンの運用者に関する規則がまだ不十分だったため、今回の修正は、AmazonやGoogleなどがドローンを配達目的で使う場合の…続きを読む
ParaZero SafeAirはドローンを軟着陸させるパラシュート―完全自動でバッテリー切れにも対応
ドローンは高価なガジェットだが、残念ながらいずれ必ず墜落する。イスラエルのスタートアップ、ParaZeroはこの問題に解決策を提案している。パラシュートだ。 ParaZeroのSafeAirはドローンのトップに取り付けるカプセルで、射出式パラシュートを内蔵している。作動は1秒以内で、非常に低い高度でもドローンを安全に着陸させることができるという。 ParaZeroではこのパラシュートはユーザーからのコマンドなしに自動的に作動するとしている。つまりドローンがビルの向こう側に回りこんで見えなくなったとたんにバッテリーが切れるというような状…続きを読む
バズーカ砲SkyWall 100は大きなネットでドローンを捕獲する…ターゲット追跡を電脳化
ドローンによる世界征服が目の前に迫っているが、SkyWall 100は、それを防ぐと称するデバイスのひとつだ。それは基本的にはスマート（電脳）なバズーカ砲で、ネットの入った容器を撃ち、100メートル先までのドローンを捕らえる。どかん！と一発。 容器弾に入った大きなネットが途中で広がり、ドローンに命中すると、ドローンのローターにからみつく。そしてパラシュートが文明人のようにやさしく、ドローンを地上に戻す。このデバイスを作ったOpenWorks Engineeringは、一般公開しないイベントや建物をドローンから守る、と売り込んでいる。あ…続きを読む
不法飛行のドローンを強制着陸させるために、訓練した鷲に襲わせるオランダ警察
ドローンを飛ばす民間人がますます増えているから、スタジアムとか政府の建物などの上空を飛ぶ操縦の下手なドローンをできるだけ早く地上に下ろしたい、という当局のニーズも指数関数的に膨らむ。 でもドローンメーカーはデバイスのコントロールを警察などが横取りするためのバックドアを今のところ提供していないから、当局筋は、飛行中のドローンを安全に下におろすための方法を、独自に考案しなければならない。 オランダのGuard From Above社は、訓練した猛禽類（鷲、鷹、…）にUAVを撃墜させるという、画期的な方法を開発した。 同社は主に、“国内だけ…続きを読む
登録制の開始から30日、約30万名のドローンオーナーが登録とFAAが発表
関連記事 Drones Now Need To Be Registered With U.S. Government, Say The FAA And DOT FAA Task Force Proposes Registration Procedure For Drones Weighing More Than 250 Grams （日本語）45K+ Register Their Drones With The FAA In First 2 Days 連邦航空局(Federal Aviation Administration, FAA…続きを読む
Aerodromeが初のドローン専用民間空港をネバタ州に開設予定
Aerodromeはネバタ州ボルダー市と協力し、初のドローン専用の民間空港を開設しようとしている。エルドラド・ドローンポートだ。FAAがアメリカで認可した数少ないUAS（無人航空機）テスト場の1つだ。 そこではドローンのトレーニングやメンテナンス、民間ドローン業界と個人のドローンパイロットが必要とするサポートを提供する予定だ。同社はすでにドローン操作を教える施設をミシガン州デトロイト、ネバタ州ヘンダーソンで運営している。 彼らは3年内にもドローンポートと併設するドローンのトレーニング施設の建設を完了させる予定だ。彼らのチームはすでにボ…続きを読む
あなたを自動的に追尾するカメラドローンLilyが予約販売で巨額$34Mを売り上げ
自動運転ドローンLilyは、まだ発売されてないのに、予約販売で6万台、3400万ドルもすでに売れている（2015末現在）。 初日で120万台売れたApple Watchの予約販売にはかなわないが、とにかくLilyがただ者ではないことをうかがわせるには、十分だ。 この小さな空飛ぶロボットはとてもかわいいデザインで、丸い体に付いている青いLEDが、目で微笑んでいる。直径10.29インチ高さ3.22インチの体躯に1080pのHDカメラを載せ、50フィートの上空を飛ぶ。 Lilyは、あなたをどこまでも追い続けるビデオカメラマンのロボットだ。空…続きを読む
FordとDJIがドローンと自動車のコミュニケーションシステムで賞金10万ドルの懸賞
ドローンが車と対話できたら、どうだろう？ そんなことは考えたこともない人が多いと思うが、たとえばもしもあなたが国連などの救難機関にいて、ピックアップトラックの床からドローンを発進したいとき、どうするか？ Fordと世界最大のドローンメーカーと言われるDJIが今日（米国時間1/4）、FordのAppLinkやOpenXCでドローンと車両がコミュニケーションする技術の開発で、賞金10万ドルの懸賞を発表した。 FordのResearch and Advanced Engineering部門のVP、Ken Washingtonは、声明文の中で…続きを読む
FAAへのドローン登録は最初の2日間で45000台あまり、登録料は安いが無登録の罰則は重い
合衆国連邦航空局(Federal Aviation Administration, FAA)のドローン登録窓口が、月曜日（米国時間12/20）に業務を開始した。同局の今朝（米国時間12/23）の発表によると、これまでに45000人あまりがこのオンラインサービスを利用して自分のドローンを登録した。 （カメラなどの搭載物を含む）重量が0.55ポンドから55ポンドまで〔概略250g〜25kg〕の航空機…ドローンに限定しない…を保有している者は、それをFAAに登録しなければならない。登録料は1月21日まで無料、それ以降は5ドルで、登録の有効期…続きを読む
ワールドカップのスキー選手が競技中にドローンに当てられそうになった（その実況映像）
ドローンの登録制は、一部の人たちにとっては、煩わしいだけかもしれないが、今週行われたアルペンスキーのワールドカップで起きた事件を見れば、FAAが規制を急ぐ理由も分かる。 空から落ちてきたドローンが、スキーヤーのMarcel Hirscherに、もうちょっとで当たりそうになった。その事件は彼の二度目の滑走のときに起きたが、ドローンが落ちた場所は彼からほんの数インチしか離れていない。 完全なクリップはNBC Sportsで見られる。実況中継中に空からドローンが降ってくる光景は、ほとんど映画か何かの作り物のようにも見える。世界チャンピオンに…続きを読む
アメリカ連邦航空局がドローン登録サイトをローンチ、登録受付中
約束通り、アメリカ連邦航空局（FAA）はドローン登録サイトを本日ローンチした。 もしアメリカに住んでいて、重量が0.55ポンド（約250グラム）以上、55ポンド（約25キロ）以下に該当するいかなる種類のドローン（つまり、Parrot MiniDroneのようなおもちゃでないドローン全てということだ）を所有しているのなら、2016年2月19日までに登録をすませる必要がある。今日以降にドローンを購入する場合、そのような登録期限の猶予はない。外で初飛行する前に登録しなければならない。 アップデート：登録サイトはローンチ直後に一時落ちた。今は…続きを読む
空飛ぶカメラLilyが$14Mを調達、発売は2016年夏へと延期
これがあればどんなセルフィーでも撮れる*ドローンLilyが今日（米国時間12/18）、シリーズAで1400万ドルの資金を調達したことを発表した。投資家はSpark Capital, SV Angel, Stanford-StartX Fund, Steve Aoki, そしてJoe Montanaだ。〔*: セルフィー, selfie, 自撮り写真〕 しかし同じ発表の中で同社は、発売を2016年の夏に延期する、と言っている。 Lilyは最初、2014年5月に、その空飛ぶカメラの予約販売を（同社のWebサイトで）開始した。 Lilyのカ…続きを読む
DJIが農地の害虫駆除専門のドローン機種を発売、消費者市場よりも大きな市場をねらう
中国深圳のDJIといえば、消費者向けドローンの高級品で有名だが、しかし同社の最新モデルを見るとドローンメーカーたちの今後の競合は、一般消費者市場ではないところで戦われる、という気がしてくる。 ローターが8つあるドローンAgras MG-1は、より安全な農薬散布の方法を提供することがねらいだ。これまではヘリや小型飛行機、何らかの陸上車、あるいは化学薬品を背負った人間が手に噴霧器を持って散布していた。 DJIによるとこのドローンは、一時間で7から10エーカーの農地に散布できる。 Wall Street Journalの記事によると、Agr…続きを読む
3DR、ドローンの安全飛行エリア情報を提供するAirMapと協同開始
ドローンを飛ばすのに、気にしなければいけないことが増えてきた。果たして飛行させたいと考えている場所が飛行許可エリアなのかどうか。自由な飛行を禁じている国立公園や飛行場などがないかどうか。そうした判断に役立つのが、飛行可能エリアを示してくれるAirMapだ。そしてこのAirMapが、3DR Soloのアプリケーションに統合されることとなった。 アプリケーションでは、飛行禁止区域が黄色のオーバーレイ形式で表示されるようになる。飛行禁止となっている理由なども表示される。 ライバルのDJIも、以前から同様な機能を備えてはいる。しかしAirMa…続きを読む
近日開催のイベント
