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教育 / EdTech / エドテックに関連する記事一覧
東南アジアでオンライン学習サービスを手がけるManabieが約5.2億円調達、今後は「学校のオンライン化」支援も
「東南アジアではスマホの普及に伴って、これまで質の高い学習へアクセスできなかった子どもたちに良質な学習コンテンツを届けるスタートアップが台頭し始めている。今後求められるようになるのは単に学習機会を提供するだけでなく、オンライン上でもしっかりと学習を継続できる仕組み。その仕組み作りに向けて、もう一度起業をして本気チャレンジしたいという思いが強かった」 そう話すのは教育系スタートアップManabieの代表取締役を務める本間拓也氏だ。 本間氏はイギリス発のEdTechスタートアップ「Quipper」の共同創業メンバーの1人で、同社が2015…続きを読む
フランスの配信サービスMolotovが教育用ビデオを提供
フランスでは3月に学校が休校になった。そこでフランスのスタートアップのMolotovは、自社のテレビ配信サービスを利用して幅広い年齢の子供向けコンテンツを提供する。特に、ビデオや演習などのコンテンツを提供するSchoolMouvと提携する。 「Molotov for School」と名付けた新しいセクションから、子供向けのビデオを視聴できる。France 4、Arte、TF1、M6といったフランスのテレビ局の教育関連コンテンツが集められている。 このようなキュレーションの取り組みに加え、ユーザーはSchoolMouvのビデオもアプリか…続きを読む
パンデミックで浮き彫りになるリモートラーニングビジネスのチャンスと課題
バーチャル科学実験室を提供するエデュテック企業であるLabsterは、米国時間4月14日、カリフォルニア州のコミュニティカレッジネットワークと提携して、そのソフトウェアを210万人の学生が利用できるようにすることを発表した。 California Community Colleges は、国内で最大の高等教育システムであるといわれている。Labsterとの提携は生物学、化学、物理学、および一般科学に向けの130種類のバーチャルシミュレーションを115の学校に提供するというものだ。 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が学校の閉…続きを読む
大学の学資ローン免除を支援するSaviが6.4億円調達
学資ローン危機はますます深刻化を増している。新型コロナウイルス（COVID-19）の大流行により米国中の大学が閉鎖され、経済の急速な落ち込みは就職への道を薄暗くしてしまった。今の学生や卒業生は、上手な資金繰りを教えてくれるツールを必要としている。 悪いことに、米国の学資ローンは非常に複雑にできている。ローンの条件、返済方法、公的な利息免除のオプションが、文字通り数百種類ある。学生にとって、このルールに従いつつ、負担を最も小さくできる最良の方法はなんだろう？ ワシントンD.C.に本社を置くSavi（サビー）は、学資ローンを借りている人た…続きを読む
自宅学習のニーズに応えるコンテンツハブ「NatGeo@Home」をナショジオが開設
新型コロナウイルス（COVID-19）の大流行によって全米のほとんどで学校が閉鎖となり、その結果現在5500万人以上の生徒が自宅での学習を余儀なくされている。このため、ホームスクール向けのリソースへの需要が高まっていた。現在ナショナルジオグラフィックは新たなオンラインハブ、NatGeo@Homeを開設することでこのニーズに対応している。これはナショナルジオグラフィックのファミリー向け教育コンテンツをすべてまとめた、保護者や教師のためのワンストップショップである。 無料のデジタルリソースは、ナショナルジオグラフィック協会の教育コンテンツ…続きを読む
バーチャル先生が指導する子供向け英語学習アプリのMyBuddy.aiが約1億円を調達
米国時間4月7日、サンフランシスコを拠点に子供が英語を学ぶためのバーチャルツールを開発するスタートアップのMyBuddy.aiが、シードラウンドでLETA Capitalから100万ドル（約1億900万円）を調達したと発表した。この資金は新規市場の開拓と、健康に関するミニクラスなどの新機能の開発にあてられる。 MyBuddy.aiのアプリには「バディ」と呼ばれるAIのバーチャル先生が登場し、演習を通じて子供を指導する。MyBuddy.aiによれば、英語を学びたくても一緒に練習する人がいない子供が世界中に5億人いるという。また、同社のア…続きを読む
ニューヨーク市は学校でのZoom禁止、セキュリティ上の懸念からMS Teamsに移行へ
休校が続いても生徒たちは学習を続けねばならない。このほど米国ニューヨーク市の学校当局は、リモート教育にビデオ会議サービスのZoomを使用することを許可しないと発表した。セキュリティ上の懸念が理由に挙げられている。 ニューヨーク市教育庁の広報担当者、Danielle Filson（ダニエル・フィルソン）氏は「リモート学習を生徒に提供するにあたって安全性と信頼性の確保は不可欠だ。セキュリティ上の懸念をさらに検討したところ、学校はできるだけ早くZoomの使用をやめるべきだという結論となった。リモート教育に多くの新しいサービスがあり、われわれ…続きを読む
ユネスコが学校が閉鎖された全世界7億7670万人の子供たち用遠隔学習ガイドを公開
世界中の学校がCOVID-19の流行を緩和するために閉鎖されたり、オンラインのクラスに移行するなか、多くの保護者や教育者が良いアイディアを求めてもがいている。ユネスコ（UNESCO、国際連合教育科学文化機関）は、遠隔学習アプリや、その他のリソースへのリンクを掲載したオンラインガイドを作成した。 ユネスコによると「COVID-19によって、前例のない数の子供、若者、大人が学校や大学に通えなくなっています」という。実際、100カ国の政府が学校の閉鎖を発表し、あるいはすでに実施している。全国すべての学校が閉鎖された85カ国では、合計で7億7…続きを読む
新型コロナによる学校閉鎖を受けVarsity Tutorsがオンライン学習サイトを無料公開
生徒と先生をライブ、オンデマンドでつなごうとするEdTech（教育技術）企業のVarsity Tutorsが、新型コロナウィルスのパンデミックで世界中の学校が閉鎖される中、生徒と親のためにVirtual School Day（バーチャル登校日）という無料アプリを米国時間3月16日に公開する。 アプリは、幼稚園年長から高校3年まで（K-12）の主要教科のオンラインクラスを、20時間以上ライブで提供するもので、各クラスではVarsity Tutorsが擁するエキスパート教師が教鞭をとっている。教師たちは教科内容を教えるだけでなく、バーチャ…続きを読む
大学における顔認識技術の導入をUCLAが中止
大学構内の防犯カメラの映像を顔認識のソフトウェアで処理することを検討していたUCLA（カリフォルニア大学ロサンゼルス校）が計画を撤回した。 デジタルプライバシーの活動団体であるFight for the FutureのEvan Greer（エヴァン・グリーア）氏に宛てた書簡で、UCLA学長のMichael Beck氏（マイケル・ベック）氏は「すべての学生が反対しているので計画を放棄する」と発表した。 「得られる利益も限られていると判断したし、学内コミュニティの懸念が圧倒的に大きい」とベック氏は書いている。 今回の決定はプライバシー擁護…続きを読む
教育プラットフォームのUdemyがベネッセから約56億円調達
良くも悪くも、インターネットは情報収集のデフォルトプラットフォームになった。そして米国時間2月19日、オンライン教育プラットフォームを展開する企業の1つが、次の成長へ向け資金調達を発表した。 ビジネス分析からウクレレのレッスンに至るまで、15万件ものオンラインコースを提供するマーケットプレイスを展開しているUdemy（ユーデミー）は、ベネッセホールディングスから5000万ドル（約56億円）を調達した。ベネッセは日本でのUdemyのパートナーだ。今回の資金調達で、Udemyのバリュエーションはポストマネーで20億ドル（約2225億円）に…続きを読む
インドのInterviewBitがGAFA就職を可能にする高度なコンピューターサイエンスコースをオンライン提供
インド南部バンガロールのInterviewBitは、一般の大学卒業者や若いプロフェッショナルの技術者に高度なコンピューターサイエンスコースをオンラインで提供している。同社がこのほどシリーズAのラウンドで調達した2000万ドル（約22億円）は、インドにおける教育系スタートアップへの投資としては最大の部類となる。 創業5年のスタートアップのシリーズAをリードしたのは、Sequoia IndiaとTiger GlobalおよびGlobal Founders Capitalらだ。同社はこれを機に、オンラインプログラミングコースの名前を Int…続きを読む
Wikipediaの英語バージョンの記事数が600万超え
米国時間1月23日、Wikipediaが重要なマイルストーンを超えた。この世界最大のオンライン百科事典の英語バージョンの記事が今や600万本以上になったのだ。 この偉業は、このウェブサイトの創設から約19年後に達成され、Wikimediaの主席顧問であるRyan Merkley（ライアン・マークリー）氏によると、「人間が力を合わせればできること」の証（あかし）だ。なおWikimediaは、この遍在的なオンライン百科事典を運営している非営利団体だ。 600万番目は、19世紀のカナダの学校教師で紀行作家でフィクションのライターでもあったM…続きを読む
500万ユーザー間近の学習管理SNS「スタディプラス」が7億円調達、大学からの広告収益が拡大
学習管理SNS「Studyplus」など教育領域で複数の事業を展開するスタディプラスは1月20日、RFIアドバイザーズが運営するファンドをはじめとする複数の投資家より総額約7億円を調達したことを明らかにした。 今回は同社にとって2018年5月に発表した資金調達に続く、シリーズCラウンドという位置付け。旺文社ベンチャーズや増進会ホールディングス（Z会）、新興出版社啓林館など教育系の事業会社も数社加わっていて、一部の投資家とは事業面でも連携しながらさらなる成長を目指していく計画だ。 主な投資家は以下の通り。VCや事業会…続きを読む
動くインタラクティブな電子書籍は子どもの学習に役立つかもしれない
最近の研究によると、子どもが本の内容を覚えやすいという観点から、電子書籍は通常の書籍に比べていくつか利点があるという。特に言葉のやり取りに重点を置いたアニメーションは、ストーリーの理解、記憶を助けるが、それは正しく行わなければならないものでもある。 カーネギーメロン大学の心理学者、Erik Thiessen（エリック・ティーセン）氏は普通の本、もしくは各ページにアニメーションを盛り込んだ本を読んだ、3歳から5歳の子ども30人の記憶力について研究した。 実験後、それぞれに内容を覚えているかという質問したところ、アニメーションがある本を読…続きを読む
開発者と企業を繋ぐHackerRankがコンピューターサイエンス学習ツールのMimirを買収
企業の人事に代わって求職しているデベロッパーのプログラミング能力を面接試験したり、面接の練習ができる人気サービスHackerRank（ハッカーランク）が米国時間12月17日、コンピューターサイエンス学習のコースツールを提供しているMimir（ミーミル）の買収を発表した。これはHackerRankにとって初めての買収となるが、現在、カリフォルニア大学ロサンゼルス校やパデュー大学、オレゴン州立大学、ミシガン州立大学などの大学、そしてGoogleのような企業がMimirを利用している。 HackerRankによると、Mimirのクラスルーム…続きを読む
数学嫌いはゲームアプリで克服できるのか？
銀行の入出金明細書を見て、いったい何が起こっているのかを理解しようとしたときの、独特の感覚というものがあるだろう。あるいは、税金の申告書類を書いているときにも似たような感覚に襲われるかもしれない。実はそうした感覚は、単になんとも言えない感覚というようなものではなく、科学的に認知された不安神経症のようなものだということが分かってきた。それは、MA（Mathematics Anxiety＝数学不安症）であると、研究論文によって定義されている。日常生活だけでなく、教育現場でも、数学に対して抱かれる懸念、緊張、不安といったものだ。 そしてこれ…続きを読む
アップルのプログラミング体験集会「Everyone Can Code」が大幅拡張
Apple（アップル）は米国時間11月20日、児童生徒たちにプログラミングを教える事業の拡張を発表した。その「Everyone Can Code」事業のカリキュラムは、小中学生向けのプログラミング入門の部分がより強調され、教師のためのリソースが増え、新たに学習ガイドが加わり、Swift Coding Clubの素材が一新された。それらに加えて12月にはアップル直営店で無料のプログラミング体験会が何千回も開かれて、類似の非営利事業であるComputer Science Education Weekを祝う。 同社によると、カリキュラムのア…続きを読む
atama plusがZ会と業務提携、タブレット型AI教材の学習塾への導入進む
AIによる中高生の学習効率化を目指すatama plusは11月12日、Z会グループ（増進会ホールディングス）と業務提携し、Z会グループの学習塾運営会社である栄光の「栄光の個別ビザビ」に、atama plusのAI教材「atama＋」を導入することを発表した。 栄光は全国に738教室を持ち、約6万名の生徒が通う大手学習塾。栄光の個別ビザビはその中でも、マンツーマンで授業を受けられる個別指導を専門とする塾だ。この栄光の個別ビザビに、atama＋の活用を前提とした教室を新規開校するほか、既存133教室にもatama＋が導入される。 Z会グ…続きを読む
名門VC・a16zが暗号通貨スタートアップのための無料スクールを開校
先月、Andreessen Horowitz（アンドリーセン・ホロウィッツ、a16z）のジェネラルパートナーであるChris Dixon（クリス・ディクソン）氏がTechCrunch Disruptで、ベンチャーキャピタル企業である同社が暗号通貨を扱うスタートアップを育てる無料のスクールを開くと発表した。そして米国時間11月8日に同社は、そのスクールを公式に立ち上げた。すでに願書を受け付けており、受付期間は4週間だ。 この事業でa16zは、暗号通貨を大衆的に普及させたいと願っている。ディクソン氏とa16zのチームは暗号通貨とブロックチ…続きを読む
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