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教育 / EdTech / エドテックに関連する記事一覧
韓国の生徒の3分の1が使っている数学と科学の個人指導サービス「Qanda」がアジア進出
韓国・ソウル拠点のEdTech（教育テック）スタートアップであるMathpresso（マスプレッソ）は米国時間10月14日、シリーズBで1450万ドル（15億7810万円）を調達したことを発表した。同社の主力アプリQanda（クァンダ）は、生徒たちに数学と科学の支援と個人指導を提供する。このラウンドの投資家は、Legend Capital、InterVest、NP Investments、そしてMirae Asset Venture Investmentだ。 これでMathpressoの総調達額は2100万ドル（約22億8553万円）…続きを読む
Udacityがテクノロジー職業教育を最下層からテコ入れ、10万名に無料のプログラミングクラスを提供
【抄訳】 Sebastian Thrun（セバスチアン・スラン）氏が創業したオンライン教育企業のUdacity（ユダシティ）が、ドナルド・トランプ大統領の政権下で行われている職業訓練事業Pledge to America’s Workers（米国労働者への誓い）の一環として、新たな奨学制度を立ち上げる。 新CEO Gabe Dalporto（ゲイブ・ダルポート）氏のリーダーシップのもとでUdacityは、毎年2万名に初等テクノロジー教育訓練クラスを無料で提供する。 この教育事業は、ウェブのフロントエンドとモバイルアプリの開発、およびデ…続きを読む
NBAのステフィン・カリー選手が教育プラットフォーム「Guild Education」に出資
全米プロバスケットボールリーグであるNBAのゴールデンステート・ウォリアーズに所属するステフィン・カリー選手は、SC30プレジデントのBryant Barr（ブライアント・バー）氏とともに、Guild Educationに投資すると発表した。DisneyやLowe’sといったFortune 1000企業が社員の教育支援するのを手助けする会社だ。 「我々は当社が（福祉としての教育）と呼んでいるものをほかに先駆けて提供している」とGuild Educationの共同創業者でCEOのRachel Carlson（ラケル・カールソン）氏がTe…続きを読む
誰でも30日で何かのエキスパートになれるオンラインクラスMonthly
Month to MasterのMax Deutsch（マックス・ドイチュ）氏を、あなたもご存知かもしれない。彼の1年という短寿命だった自己改良プログラムは、誰もが1カ月で何かの分野のエキスパートになることを目指した。例えば、ルービックキューブを20秒で解けるようになったり、外国語で30分会話できたり、あるいはチェスで世界チャンピオンのMagnus Carlsen（マグヌス・カールセン）氏に勝てるようになる。最後のチェスではドイチュ氏側が負けた。 今回、ドイチュ氏と共同創業者Valentin Perez（バレンティン・ペレス）氏が立ち…続きを読む
出版社の教材を便利な「デジタル問題集」に進化させるLibryが3億円調達、全国数百の中高で活用進む
中高生向けのデジタル問題集「Libry（リブリー）」を開発するLibryは8月29日、グロービス・キャピタル・パートナーズ、みらい創造機構を含む複数の投資家を引受先とした第三者割当増資などにより総額約3億円を調達したことを明らかにした。 同社は今年3月に社名（forEst）とプロダクト名（ATLS）を共にLibryへと変更。資金調達は昨年forEst社の時代に数億円を調達して以来約1年半振りとなる。 Libryでは調達した資金を用いて人材採用を進めるほか、提携出版社およびサービス導入校の拡大、プロダクトのアップデートに向けた取り組みを…続きを読む
Google検索が米国の大学に関する情報をさらに拡充
Googleは米国時間8月15日、米国の大学に関する情報を探している学生のために、いくつかの新しい機能を発表した。昨年、Googleの検索には、4年制の大学に関する情報を載せたウィジェットが新たに導入されたが、今日はそれが2年制のカレッジにも拡張された。 大学に関する検索は願書の受付が始まる前の8月から秋にかけて急上昇するが、Googleによると特に最近の2年間では「家から近い地域の大学」の検索が120%（2倍強）増えている。 今回のアップデートで高校生たちは、大学の学費や倍率などを4年制と2年制の両方に関して比較できる。4年制の大学…続きを読む
教師が盗作と戦うためのツール「Google Assignments」が登場
Google（グーグル）の教育部門であるGoogle for Educationは米国時間8月14日、新学期に合わせて教師が盗作と戦うためのツールAssignmentsを発表した。これは前にCourseKitと呼ばれていたソフトウェアのアップデートで、教師が生徒の作品を調べて、引用のマナーが正しくて盗作がないことをチェックする機能が新たに加わっている。 Googleによると、この新しいツールは生徒の利益にもなる。つまり生徒は自分の作品を提出前にこのツールのチェッカーに最大3回かけて、作品がオリジナルであることをチェックできる。 それは…続きを読む
AIで学習時間を短縮するatama plusがEdTechカオスマップを公開、研究所設立も
atama plusは7月31日、世界のEdTech（エドテック、教育テック）の最新動向やデータを提供する「atama＋EdTech研究所」の設立を発表した。国内でのEdTechへの理解や教育企業・教育機関などでの活用が進むことで教育をさらに発展させることを目指す。研究所の設立に合わせて、K-12・高等教育の領域における世界の企業35社（出典：CB Insights）をまとめたEdTechカオスマップも公開している。 関連記事：AI活用の中高生向けタブレット教材開発のatama plusが15億円を調達 atama＋EdTech研究所…続きを読む
インドの教育系スタートアップ「Byju’s」が160億円調達し海外へ
インドで最も評価の高いEdtech（教育テック）のスタートアップ、Byju’sは、国内と海外のマーケットに学習アプリを拡大していくために1億5000万ドル（約160億円）を調達した。 資金調達ラウンドを主導したのは、カタールの政府系ファンドのカタール投資庁（Qatar Investment Authority、QIA）で、Edtechスタートアップに多く投資しているOwl Venturesも参加した。Owl Venturesにとってはこれがインドのスタートアップに対する初めての投資だ。関係筋によると、Byju’sの評価額は昨年の約40…続きを読む
Amazonは社員再教育に800億円相当を投じ全社員の3分の1を高度な職種に再配置
【抄訳】 米国時間7月11日、Amazonは7億ドル（約800億円）を投じて米国の労働者を再教育し、彼らをスキルのある技術職や非技術職に移動していくと発表した。その具体的な新しい職場は、会社のオフィスやテクノロジーハブ、フルフィルメントセンター、リテールストア、輸送ネットワークなどだ。それによる同社の目標は、2025年までに米国の同社従業員10万名をスキルアップすることで、それはAmazonの全米の労働者の3分の1に相当する。 発表によると、Amazonが特に欲しいのはデータマッピングのスペシャリストやデータサイエンティスト、ソリュー…続きを読む
子供たちに誤報やフェイクニュースを見分ける方法を教えるGoogleのプログラム
Googleは米国時間6月24日、2年前から提供している子供向けのデジタルセーフティと市民権のためのカリキュラム「Be Internet Awesome」に、メディアリテラシーを取り入れることを発表した。特にいわゆる「フェイクニュース」やその他の偽のコンテンツを見分ける能力に的を絞っている。同社はカリキュラムとして6つの新しいメディアリテラシーアクティビティを用意している。それらは子供たちに、どのようにフィッシング攻撃を避ければ良いか、ボットとは何か、眼の前の情報が信用できるものかどうかをどのように検証すれば良いか、情報源をどのように…続きを読む
Googleが教育者やその他の教室用ツールのためのChromebook App Hubを開始
今年の始めにGoogleは、教師や他のカリキュラム管理者が、教室で使用するための教育ツールやアプリを見つけやすくするためにデザインされたChromebook App Hub（クロームブック・アプリ・ハブ）を構築する計画を発表した。米国時間6月19日、ISTE 2019におけるGoogeの教育発表の一環として同社は正式にApp Hubを立ち上げた。当初のコンテンツは、Epic!、Adobe、Khan Academyなどから提供されている。また同時に、Google Forms、Classroom、Course Kitなどの中の、Quizz…続きを読む
子ども専用ラズパイ開発の英国スタートアップがマイクロソフトと組んで300ドルPC販売へ
Kano（カノ）は、英国ロンドンに拠点を置き、子ども向けのコンピューティングおよびコーディング教育のためのハードウェアを製造するスタートアップ。米現地時間6月19日、大きな成長への一歩を踏み出した。同社はMicrosoft（マイクロソフト）と提携し、Kano PCを発売する。このマシンは、11.6インチのタッチパネル式ディスプレイ、Intel Atomプロセッサーを搭載し、同社製品として初めてWindows（厳密にはWindows10 S）が走る。今回の提携の一環として、マイクロソフトはKanoに非公開の投資も行う。 Kano PCは…続きを読む
マイクロソフトは2022年までに1万5000名の労働者にAIのスキルと資格証明を賦与
Microsoft（マイクロソフト）は米国時間5月17日朝、同社が教育プロバイダーのGeneral Assemblyと提携して、一定範囲のAI関連スキルの資格証明と教育訓練に投資すると発表した。目標は2022年までに1万5000名を教育訓練して、世界中で多くのAI人材を確保することだ。教育訓練のフォーカスはAIと機械学習、データサイエンス、データエンジニアリングなどに置かれる。 この新事業の初年度には2000名を教育訓練してAIと機械学習のロールに移行させる。そしてその後の3年でさらに1万3000名にAI関連のスキルを教育訓練する。 …続きを読む
教育用ゲームプラットフォームのKahootが数学学習アプリメーカーを約19億8000万円で買収
さまざまなテーマの教育用ゲームを提供している、有名なeラーニングプラットフォームのKahoot（同社は自らを「教育向けNetflix」と表現している）が、初の買収を行った。数学アプリを開発するスタートアップのDragonBoxを、現金と株式の合計1800万ドル（約19億8000万円）で買収したのだ。 KahootのCEO兼共同創業者のアスムンド・フルセス（Åsmund Furuseth）氏は、インタビューの中で、今回の買収は3億7600万ドルだったこれまでのKahootの評価額が、急速に上昇している最中に行われたと語っている。同社の評…続きを読む
レゴがSTEM教育用Star Warsキットを発売へ
レゴほどのシナジー効果を持ったブランドは、他にはまったく見当たらない。 レゴは長年にわたりStar Warsの最大のライセンシーの1社として知られている。そして今回初めて、そのライセンスを同社のSTEM教育用キット、レゴブーストに適用した。 デンマークに本拠を置くレゴは、今年のスターウォーズデーに合わせて、LEGO Star Wars Boost Droid Commanderセットの発売を明らかにした。レゴブーストシリーズに共通する教育的な性格は活かしつつ、Star Warsに登場する伝統的な3体のロボットを組み立てるものとなってい…続きを読む
Amazonがテクノロジー教育のNPO FIRSTと組んでロボティクス教育の助成事業を展開
今週の半ばにAmazonは、Canvasの買収を発表した。このあまり知られていないコロラドのスタートアップは、倉庫における配送業務のための自動運転システムを作っている。それは未来の倉庫の自動化を真剣に考えている同社の、最近の一連の動きの中では最新の動きだ。 昨年同社は。Amazon Future Engineerの立ち上げを発表した。それは教室におけるSTEM教育の便宜を提供する事業だ。その事業の立ち上げを支援してもらうためにAmazonは、STEM振興の非営利団体FIRSTとパートナーして、特に恵まれない人々にロボティクス教える一連…続きを読む
オンライン学習の仏OpenClassroomsが修士号取得のためのAIコースを開設
フランスのオンライン学習コースOpenClassroomsが、新しいパートナーシップにより修士レベルのコースを始めようとしている。このコースに登録した学生は、人工知能に関する完全にオンラインの課程にアクセスできる。そして卒業したら企業に就職し、この事業のパートナーであるマイクロソフトも一部を雇用するだろう。 OpenClassroomsは、さまざまなテーマに関する人びとの学習意欲に応えるための、大規模でオープンなオンラインコースとして始まった。そしてその後、完全な卒業証書と学位をもらえる6か月から数年を要する長期コースも始めた。 Op…続きを読む
レゴは小学校高学年から中学生向けのエデュケーションSPIKEプライムを発表
米国時間４月２日にニューヨークで開かれた教育イベントで、レゴはエデュケーションSPIKEプライムを発表した。これは同社として最新のSTEAM（Science＝科学、Technology＝技術、Engineering＝工学、Arts＝美術、Mathematics＝数学）教材で、教室での利用を前提に設計されたもの。具体的には小学校6年生から中学2年生（11歳から14歳）レベルを対象にしている。 このキットは、レゴブロックに、センサー、モーター、そして「プライムハブ」を組み合わせたもの。なんだか、Amazonの新サービスのような名前だが、こ…続きを読む
ディップが完全無料の学生向け教育サービス「TRUNK」を関連会社化、同社のビジネスモデルとは？
写真左より、TRUNK CEOの西元涼氏、同CTOの布田隆介氏 求人情報サイトなどを運営するディップは、3月13日に学生向けの就業トレーニングサービスを提供するスタートアップのTRUNKを持分法適用関連会社化すると発表した。出資比率や取得金額などは非公開。 ところで、このTRUNKというスタートアップを知っているという読者は少ないだろう。彼らはこれまで外部調達などを行っておらず、メディアへの露出も極端に少なかったからだ。そこでTechCrunch Japanでは、TRUNKの代表取締役である西元涼氏、同CTOの布田隆介氏に同社のビジネ…続きを読む
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